同社の参入は耳目を集めた。ドローンで知られるテック企業がなぜ、すでに競争が激化しているロボット掃除機市場に参入したのだろうか。

「先頭争いよりも最良の一台」

DJIの意思決定は拙速ではない。2020年にはロボット掃除機の調査研究に着手し、翌年に開発プロジェクトを立ち上げた。当時、中国市場ではすでにエコバックス（科沃斯）やロボロック（石頭科技）などのブランドがシェアを握り、消費者への浸透も進んで、各社が技術力を競う段階に入っていた。ここでDJIが選んだのは、先頭争いをせずに最良の製品を追求する「後発戦略」だ。

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ROMOは、DJIがドローン分野で10年以上にわたり蓄積してきた技術を生かして、スマート性／清掃性能／使いやすさ／静音性を徹底的に磨いた点が特徴だ。

・高度なナビゲーション：LiDARとセンサーフュージョンシステムを搭載し、独自に開発したSLAMアルゴリズムを組み合わせて、センチメートル単位でのマッピングや正確な障害物回避を実現した。テーブル脚やコードのほか、床に落ちたつま楊枝も検知し、従来のセンサーをはるかに上回る安定性を有している。

・効率的な掃除：モップを2つ搭載する一方、メンテナンスを面倒にする複雑な構造をなくした。また、難しい隅部の掃除用に搭載されたロボットアームが、障害物に近づくと自動的に作動して壁際や家具周りを掃除し、効率と信頼性を両立させた。

・究極の静音性：自動車の排気音を抑える原理を応用し、ベースステーションのエアダクトに3段階騒音低減システムを採用した。吸引力や集じん効率を損なうことなく、本体の騒音を80%低減した。

「見せるデザイン」で勝負

DJIは、ロボット掃除機を単なる道具ではなく「インテリア」と位置付けた。ROMOは半透明の本体カバーとベースステーションを採用し、内部の構造をあえて見せることで、デザインや品質に対する自信を示している。そのコンセプトは、ロンドン発の透明スマートフォン「Nothing」（創業者は華人）も想起させる。

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画期的なのは、ベースステーションのセルフクリーニング機能だ。従来のフィルター構造を廃止し、一体型洗浄トレイと16mmの超大型吸引口（断面積は業界平均の6～7倍）を採用。4方向からの高圧水洗浄によって、本体のメンテナンスフリーを実現し、不快な臭いの発生を防いだ。

ロボット掃除機はDJIの終着点ではなく、空間知能技術の開発を進める事業戦略から自然に生まれたものだという。“空から地上へ”と視点を広げ、検知やナビゲーション、制御などのコア技術をより多くの消費者向け製品に活用する方針だ。ROMOの登場によって、一般消費者にもDJIの技術力による恩恵が及ぶことになるといえる。

世界のロボット掃除機市場は依然として成長基調にある。2024年の世界の売上高は前年比19.7％増で、30年には中国の掃除用家電市場が600億元（約1兆3000億円）に達すると予測されている。DJIの参入は、この巨大市場の勢力図を変えることになるかもしれない。

＊1元＝約21円で計算しています。

（翻訳・大谷晶洋）

中国の石頭科技（Roborock、ロボロック）は、清掃ロボット全般で15.2％、ロボット掃除機で20.7％の世界シェアを獲得し、いずれも首位に立った。ロボット掃除機の出荷台数は67.9％増の232万6000台だった。同社はロボット掃除機の売上高でも10四半期連続で世界トップを維持している。

ロボット掃除機の世界シェア2〜4位は科沃斯（エコバックス）、追覓科技（ドリーミーテクノロジー）、小米（シャオミ）と中国企業が占め、5位に米iRobot（アイロボット）が入った。

芝刈りロボットの世界出荷台数は前年同期比327.2％増の234万3000台と爆発的な伸びを示した。とくに中国の九号機器人（ナインボット）やドリーミー、エコバックスなどが海外出荷を伸ばした。

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IDCによると、2025年の世界の家庭用清掃ロボットの出荷台数は3210万台に達し、市場規模は着実に拡大していく見通しだという。

「ルンバ」生みの親・iRobotが苦境に　スピード感・戦略で中国掃除ロボメーカーに完敗か

（36Kr Japan編集部）

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ここ数年、欧米を中心に庭の手入れ用ロボットの需要が高まるのに伴い、中国のロボット掃除機メーカー各社はプール清掃ロボット、芝刈りロボット、除雪ロボットの「3大庭用ロボット」を開発し、海外向けの販売を加速している。

SMOROBOTは、プール清掃ロボットに遠隔操作や無線管理システム、水質チェック、自動充電などの先進機能を搭載。中でも「Valor」シリーズは、どんな形状のプールにも対応し、底や縁、壁、喫水線、斜面、階段など、あらゆる部分を効率的に清掃できる。

主な市場は欧米で、欧州と米国に修理サポートセンターを設置している。プールの規格や活用シーンに合わせてさまざまな製品を展開しており、価格帯も300～1500ドル（約4万7000～23万円）と幅広い。

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SMOROBOTは、1月10日に閉幕したテクノロジー見本市「CES 2025」（米ラスベガス）に多くの主力製品を携えて初出展し、メディアや消費者から大きな注目を浴びた。テックメディアの米Android Authorityは、同社の製品を「CES2025で最もクールな製品」と評し、プール清掃ロボット業界のゲームチェンジャーになるだろうと指摘した。

＊1ドル＝約155円、1元＝約21円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

調査会社の華経産業研究院によると、世界のプールの数は増加傾向にあり、2021年の約2888万カ所から、22年には3000万カ所を突破すると見込まれている。現在、世界のプール清掃市場で清掃ロボットが占める割合は約19％にとどまっているが、今後、人件費の高騰やプールロボットの自動化・スマート化レベルの向上により、清掃ロボットがさらに普及していくと期待されている。

星邁創新を創業した王生楽CEOによると、北米ではプールの清掃を2～3日怠ると、木の葉や砂、藻などで汚れてしまい使用できなくなるという。自宅にプールを設置している潜在顧客は一般的に購買力があり、時間コストに対する意識も高いため、プール清掃ロボットを活用すれば、自分で掃除したり業者に依頼したりする時間や手間を減らせると考えるだろう。

しかしプールロボット業界はプレーヤーが少なく市場集中度が高いうえ、業界内の競争がないことから、トップ企業の製品革新力がひどく欠落している。その結果、20年以上にわたりロボットの機能に画期的な進展は見られなかった。

王CEOは「エコバックス（科沃斯）」や「Dreame（追覓）」などロボット掃除機を手がけるトップメーカーの出身。ロボット掃除機と比べると、プールロボットは性能やユーザー体験の面で5～8年遅れており、ロボット掃除機の製品構想でプールロボット業界を変革すれば、大きなビジネスチャンスが期待できる。

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プールロボットの改良はスマート性能、移動能力、清掃能力、使い勝手の4つの分野からアプローチする。星邁創新は強力なスマートルート設計やナビゲーション技術を生かし、初代製品「Beatbot」で清掃効率やユーザー体験を大幅に向上させられると見込む。

同製品は壁面まで立体的に清掃できるほか、壁面・底面両方に対応した矩形走行やコーナー部での自動ターン機能を備えている。コードレスのため、面倒なコードの収納も不要だ。画期的なのはアプリのマップ表示機能で、ロボットの走行軌跡やリアルタイムの状態をユーザーが確認できるようになっている。

高度なコア技術を作り上げるため、星邁創新は独自にカスタム開発したブラシレスモーターを採用し、プール清掃ロボットの感度や連続使用時間を大幅に改善した。その上で、全く新しい超音波センサーを採用し、周辺環境を把握するさまざまなセンシング手法や自社開発の運動アルゴリズムと組み合わせ、水中でも正確なナビゲーションとルート設計を実現することに成功した。

星邁創新は長江デルタ地域に拠点を構えており、同地域のロボットサプライチェーンを最大限に活用できるだけでなく、地元の産業の集積効果で優秀な人材を集めることができている。現在、製品開発や量産準備が急ピッチで進んでおり、初代製品は2024年初めに発売される予定。

（翻訳・畠中裕子）

同日の取引終了後に、エコバックス株は3.2％上げて171.5元（約3100円）をつけ、時価総額は981億元（約1兆7500億円）となった。この3カ月ほど低迷していた株価と時価総額はいくらか持ち直したものの、ピークだった今年7月の時価総額1500億元（約2兆6800億円）と比べると、少なくとも500億元（約9000億円）を失ったことになる。

ロボット掃除機メーカーの株価は乱高下

エコバックスは2018年に上場を果たしたが、最初の2年間は株価の上昇は緩やかだった。同じくロボット掃除機を手がける「ロボロック（石頭科技）」が2020年に上場してから、両社の株価は急騰、時価総額は瞬く間に1000億元（約1兆8000億円）に達した。ところが今年に入り、業績は決して悪くないにもかかわらず決算発表のたびに株価が暴落するようになる。今回の第3四半期決算でようやく持ち直した形だ。

近年のエコバックス株価の推移

エコバックス株が今年下半期に大きく値を下げたのは、大株主「泰怡凱（TEK）」が持ち株を大幅に減らしたことと関連がある。泰怡凱は4回にわたって保有していたエコバックス株を売却し、総額45億元（約805億円）近くを現金化した。大株主が頻繁に株式を売却したことで、流通市場はエコバックスの株価に対し不安を抱くようになったと見られる。

さらにロボット掃除機に対する市場の期待が薄れたことも、株価下落を招いた要因となった。家電業界のアナリスト丁少将氏はかつて、ロボット掃除機業界が2019年からすでに下り坂に差しかかっていると指摘している。2020年の感染症流行に伴う「ステイホーム需要」で新たな盛り上がりを見せたが、この増加も一時的なものに過ぎず、今後さらに急成長を遂げる余地はほとんど残っていないという。

ひしめくライバル

エコバックスの創業者である銭東奇氏は、20年前に当時安泰と言われていた教師を辞めて同社を立ち上げた。国内にロボット掃除機という概念すらまだなかった2009年に、同分野の事業を開始する。先行者優位に恵まれたエコバックスは現在、中国ブランドのロボット掃除機で5割以上の市場シェアを獲得している。

しかし業界の競争は激しさを増すばかりだ。市場調査会社「中怡康（China Market Monitor）」は、ロボット掃除機市場の今年の成長率が35％以上になると予測しており、拡大する市場に引き寄せられて多くのプレーヤーが参入してきている。

中でもロボロックや「雲鯨智能（Narwal）」といった新興企業が存在感を示しており、わずか2～3年で市場シェア上位5社に名を連ねるようになった。ロボット掃除機に詳しい業界関係者によると、ロボロックは資金の潤沢なテクノロジー型企業、雲鯨はユーザーや活用場面に対する洞察力に優れており、ロボット工学の専門家・李澤湘氏のバックアップがあるという。さらにシャオミ（小米科技）などの大手がサプライチェーンとブランド力を武器に勢力拡大を進め、新興ブランドも資金を調達しながら続々と参入している。

業界関係者の話では、メーカー各社が今年のセールスポイントとして力を入れているのが水拭き機能を付帯したハイブリッドモデルだという。水拭き機能の技術難易度は高くないため、後発ブランドが先行メーカーに追いつくことも十分可能だ。

こうした背景のもと、エコバックスは商品カテゴリを拡充し、ロボット掃除機以外の活路も模索している。一昨年に立ち上げたスマート家電ブランドの「ティネコ（TINECO）」は、ダイソンをベンチマークにして目覚ましい成長を遂げている。今年は法人向けの清掃ロボット事業を始めたほか、廉価ブランドや調理家電、セルフケアなどの製品ラインを打ち出した。

急速にラインナップを拡充しているエコバックスだが、何が次の屋台骨になるのか、今の時価総額をどのようにキープしていくのか、これらを冷静に考える必要がある。上場企業である以上、長期的な発展計画を打ち出すだけでなく、投資家の不安を取り除くことも重要な仕事と言えるだろう。
（翻訳・畠中裕子）

市場全体への自信を胸に、iRobotは設立30周年というタイミングで最上位モデル「ルンバs9+」を中国に投入することを決定、同機種は3月8日にオンライン上でリリースされた。

最新のルンバs9+の特徴は3つある。まず光学3Dセンサーを活用した「Perfect Edge」テクノロジーを搭載したことで、壁際やコーナーまで徹底的に清掃することができるようになったこと。次に吸引力が40倍に向上したことに加え、花粉やカビなどのアレルゲンを99％カットできる「アンチ・アレルゲンシステム」を搭載していること。さらに間取りや各部屋の状況を学習し、スマホアプリを利用した管理機能によって指定した部屋だけを清掃するなど、高度なカスタマイズが可能なことだ。

新商品の発表に際して、iRobot会長兼CEOのコリン・アングル氏が36Krなど複数メディアからの取材に応じた。以下はその一部。

――中国でもロボット掃除機のブランドが急増していますが、iRobotが中国市場でも成功できるとの確信を変わらずお持ちですか。

「中国市場における当社の将来性に大きな確信を持っている。中国ブランドの製品も数年前から世界中で販売されるようになっているが、多くは機能がシンプルで価格帯も低い。iRobotのメインターゲットとは違うマーケットでヒットしているため、我々への影響は小さい」

「かつてロボットの差別化について語ったことがあるが、差別化というのはハード機器によるものではなく、狙った場所をピンポイントに清掃するという人工知能によって実現するものだ。この点でiRobotは30年に及ぶ技術の蓄積がベースにあるため、競合他社との間には簡単に超えられないほどの隔たりがある」

「将来的に掃除は全てロボットが行うようになることは、疑う余地はない。ロボット掃除機市場も今後さらに急成長を続けるだろう」

――シャオミと中国メーカー「エコバックス（ECOVACS）」がロボット掃除機の分野で激しい戦いを繰り広げていますが、iRobotは中国のミドル・ローエンド市場を諦めたのですか。

「iRobotの世界的な製品戦略には、エントリーモデルからハイエンドモデルまでそろっている。最新の研究成果やテクノロジーを全て新製品に盛り込めば、当然ながらリリース時の価格が跳ね上がる。我々の中国での戦略は、自社の強みを十分に発揮できるハイエンド市場に注力することだ」

「2019年には、売上高の12％に当たる1億4000万ドル（約150億円）を研究開発のために投じている。この金額は家庭用のロボット掃除機メーカーの中でトップだ。世界中で申請した特許は1500件以上に達している」

――未来のスマートホームにおいて、どのようなポジションを目指していますか。今後、ロボット掃除機以外のカテゴリにも拡大していく予定ですか。

「今、iRobotで最も多くの資金を投入している分野はロボットの空間認識能力に関連した技術や研究開発だ。同時にさらに空間認識能力の高い家庭用ロボットを生み出すことにも力を注ぎ、人々が生活で抱える現実の問題を解決していきたいと考えている。現在、多くのテック企業との提携を始めたところで、提携企業のより良い製品作りをサポートすべく、空間認識に関する技術の蓄積を共有していくつもりだ」

「我々は人工知能産業のトップランナー、また家庭向け空間認識技術、家庭用ロボット生産におけるリーディングカンパニーを目指して最善を尽くしていく。ハイエンドロボットのブランドとして、ずっと現実問題の解決に焦点を当ててきた。最終的な目標はロボットが人のパートナーになることであり、人々を掃除という仕事から解放し、安心してロボットに任せられるようにすることだ」

※画像は全てiRobot提供
（翻訳・畠中裕子）