浙江大学（浙江省杭州市）の方盛国教授のチームとチベット自治区高原生物研究所が2023年7月から研究に取り組み、全ゲノム選抜と体細胞クローンを組み合わせた技術で誕生させた。

浙江大学国家絶滅危惧野生動植物遺伝子保護センターの主任も務める方氏は、西蔵はヤクの主要な生息地で、個体数も多いと説明。ヤクのクローンは、西蔵のヤク繁殖体系構築に寄与するだけでなく、繁殖力が高く、肉の収量や耐病性に優れた個体群を正確に複製することで優良種群を迅速に拡大させ、養殖の経済効果を高めることができると語った。【新華社ラサ】

価格は検査内容に応じて数百元（約数千円）から数千元（約数万円）。最も詳細な全遺伝子検査では、猫で約50種、犬で100種余りの遺伝性疾患リスクを調べられる。

サンプル採取は、ペットの歯茎の内側を専用の綿棒で10回拭き取り、保存管に入れるだけで完了する。結果はサンプル送付の10～15営業日後、SNSアプリ「微信（ウィーチャット）」の公式アカウントで確認できる。

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華大鑑正は警察犬の遺伝子記録の作成に携わったことがあり、劉佳最高経営責任者（CEO）は、警察犬の遺伝子には似ている部分が多く、遺伝子検査は警察犬としての適性を確実に判断できると説明。警察犬の育成には1頭あたり約20万元（約400万円）かかるが、遺伝子検査を事前に行い、初期の選抜段階で活用することで、より効果的な選別が可能となり、育成コストも大幅に抑えることができると述べた。

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深圳で2024年末に開かれた「ペット経済発展大会・ペット業界データ発表会」で公表された2025年版の中国ペット業界白書（消費報告）によると、24年の中国都市部のペット消費市場の規模は3千億元（約6兆円）を超えた。艾媒諮詢（iiメディアリサーチ）は28年に1兆1500億元（約23兆円）に達すると予測している。

中国では今、ペットの衣食住や外出、美容、訓練、教育、フィットネス、医療などのサービス消費が急速に発展している。企業は革新的な試みに続々と乗り出し、機能の細分化や情緒的な満足感、社交ニーズなどの面で消費シーンとニーズの分割を図り、ペット経済の産業チェーンも完成度と成熟度が向上しつつある。【新華社深圳】

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超深海は水深6000メートルを超える深海域を指し、水圧が極めて高く、氷のように冷たく暗い環境のため、かつては「生命の立ち入り禁止区域」と考えられていた。研究者は、有人潜水艇などの設備や遺伝子配列解析技術を駆使し、マリアナ海溝やジャワ海溝など超深海海溝から採取した超深海堆積物やヨコエビ類、魚類のサンプル2000点余りを分析。その結果、これらの海洋最底層部に住む生物が共同で独自の生態系を形成していることが明らかになった。

研究者は、微生物7564種のゲノムを特定し、このうち89.4％が新種であることを確認した。その多様性は、現在知られている海洋微生物の総数に匹敵する。

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これらの成果は10年余りにわたる研究の末に得られたものであり、中国の科学者が発起した「世界超深海潜水探査計画」が大きく貢献している。計画にはニュージーランドやインドネシア、ロシア、フランス、ポルトガル、日本、ドイツなどが参加や支援を行い、超深海の学術分野の発展を共に推進した。【新華社海口】

中国では夫婦1組につき3人目の出産が承認されたことに伴い、高齢出産の割合も上昇しているという。高齢出産では先天性疾患の発生率も上昇するため、検査体制の拡充が求められているが、遺伝子検査報告にかかる期間の長さや、現場での即時処理能力の低さが問題視されている。

このため遺伝子解析大手、貝瑞基因（ベリー・ゲノミクス）は胎児のエクソーム解析（疾患関連遺伝子の解析）を一カ所で完結させるソリューションを打ち出した。外部の研究機関へ解析を委託する方式ではなく、サンプル採取、エクソームのみの採取、DNAライブラリー構築、高情報量の遺伝子配列を同時に調べる「ハイスループットシーケンス」、データの分析・解析といった全工程をワンストップで行えるようにするものだ。

上記のソリューションは、貝瑞基因が持つシーケンスプラットフォーム「NextSeq CN500」と同社が開発したDNAライブラリーの構築システム「Essential NanoWES（eWES）」を通じて行う。NextSeq CN500は国家薬品監督管理局（NMPA）の認可を受けており、大規模な遺伝子検査を行う次世代シーケンスで広く応用できるプラットフォームとなった。

妊娠時期の検査は時間との勝負で、検査結果が出るのが早ければ早いほど、十分な対処が行える。先天性疾患の予防には非常に重要な要素だ。同ソリューションで注目すべきは検査結果が出るまでの時間をさらに短縮させたことだ。

企業提供

貝瑞基因によると、上記ソリューションの下でサンプル採取から結果報告までの全工程にかる時間は5日ほどで済む。胎児のエクソーム解析および疾患遺伝子検査にかかる時間を大幅に短縮させた。一体型装置を使用すれば、8時間で48サンプルを同時に解析できる。

貝瑞基因は、「リプロダクティブ・ヘルス」分野で国内外2000以上の病院と臨床面、科学研究面で協力している。「新型出生前診断（NIPT）」の国内シェアは30％以上を占め、500万人以上に検査を実施してきた。また、前述の健康中国2030規画綱要が明記する3フェーズの先天性疾患予防体制構築のために以下を提案している。

■　妊娠前遺伝子診断の実施。「NanoWES」システムを応用し、中国人が発症しやすい遺伝性疾患100種類余りを一度にスクリーニングし、今後のリスクを提示する。

■　妊娠中の予防のためのプロダクト展開。具体的には染色体異常検査（NIPT）を行う「貝比安（BambniTest）」、100種類の染色体、ゲノム検査を行う「貝比安Plus(BambniTest Plus)」、出生前診断のほか、流産絨毛染色体検査では染色体のコピー数変化を調べる「科諾安（Xromate）」などがある。また、超音波で構造異常の見つかった胎児に全エクソームシーケンス（WES）の補助的診断も行う。

■　新生児に対しては、乳幼児が発症しやすい遺伝子疾患を調べるための全ゲノムシーケンス（WGS）を実施。ハイスループットシーケンスプラットフォームを通じて1回の検査で2万超のターゲット遺伝子を検査し、7000種類を超す単一遺伝子疾患を調べられる。

貝瑞基因の出生前検査はこのほど、北京市の健康医療保険の適用範囲内となった。今後、同社はさらに多くの製品をリリースし、中国の先天性疾患予防体制の構築に貢献するだろう。

（翻訳・Qiunai）

CRISPR、ZFN、TALENといった現行のゲノム編集技術は、標的遺伝子に二本鎖切断（DSB）を導入した後、細胞自身の修復機構によって編集プロセスを完了し、効果的に遺伝子発現を阻害する。しかし、こうした方法はオフターゲット効果やDNA二本鎖切断に依存したもので、編集完了後の細胞に予期せぬ結果をもたらす可能性もある。

このような過程でゲノムの突然変異の多くは単一の塩基で発生し、ゲノム編集の精度を高めるために塩基編集法が誕生した。これらはいずれも一塩基置換（点突然変異）であり、DNA二本鎖切断を引き起こさずに精確な塩基除去修復が行われる。他のゲノム編集技術と比較し、塩基編集法は効率や安全性が高いものになると期待される所以だ。

塩基編集法をベースに次世代ゲノム編集技術を専門に手がける中国のスタートアップ「正序生物科技（Correct Sequence）」は、遺伝性疾患や希少疾患の治療に取り組む。先日はエンジェルラウンドで4000万元（約6億4000万円）を調達した。出資を主導したのは万物資本（Wanwu Capital）、聯新資本（New Alliance Capital）で、セコイア・キャピタル・チャイナや泰福資本（TF Capital）も参加している。

7万5000パターンにも及ぶ遺伝子の突然変異は、サラセミア（地中海性貧血）やデュシェンヌ型筋ジストロフィーなどの疾患を引き起こすことがわかっている。遺伝子の突然変異に起因する遺伝性疾患の大部分には治療薬がなく、また一部の疾患では生涯にわたり服薬を続け、副作用やストレスに耐えることになる。遺伝性疾患のおよそ半分は一塩基の突然変異によるもので、既存のゲノム編集ツールでは修復が難しい。

同社の塩基編集技術は膨大なゲノムの中から精確に、かつ永久的に一塩基対の改変を行う。疾患ごとに異なる変位部位において任意に組成を進め、点突然変異に起因する遺伝性疾患の治療やガンの免疫療法に新たな可能性をもたらしている。

正序生物は複数の塩基編集システム関連の特許について、上海科技大学と独占的永久ライセンス契約を締結している。自社が知的財産権を有する編基編集システムを通じて新たな疾患治療のアプローチを編み出していく考えだ。

塩基編集技術を事業化させている企業は世界でも稀で、米「Beam Therapeutics（ビーム・セラピューティクス）」、中国の「新芽基因生物技術（GenAssist Therapeutics）」などわずか数社にとどまる。正序生物は研究開発人員の実力を活用し、塩基編集システム開発の進展をもって中国の遺伝子治療における空白を埋めていくだろう。
（翻訳・愛玉）

リードインベスターは、テンセント（騰訊）並びに英国に拠点を置く世界有数の投資会社「リーガル・アンド・ジェネラル・インベストメント・マネジメント（LGIM）」、コ・インベスターは中国「普華資本（Puhua Capital）」、マレーシア「Xeraya Capital」、オマーン「IDO Investments」など。

今回の投資はテンセントが同社の少数株主権を獲得する布石となる。

HUGO BIOTECHはPCR技術に基づく病原性感染症の診断、遺伝子シークエンス、ビッグデータ分析、人工知能などの最先端技術を臨床医学に活用し、臨床医が未知の病原体を診断する能力を向上させ、迅速かつ正確に医療介入できるようにする。

しかし個人のゲノム情報は、シークエンシングの各プロセスでそれぞれ異なる機関に扱われるため、情報流出のリスクや効率の悪さ、サンプル不足などの問題が付きまとう。データを最大限に活用するため、HGBC（Human Genome Block Chain）は、ブロックチェーン技術を導入したプラットフォームを構築して、ゲノム情報の所有権を持つユーザーを中心としたゲノムビジネスモデルを確立しようとしている。現在、HGBCのプロジェクトには「達爾文星球（Darwin Xingqiu）」アプリ、データ解析クラウドプラットフォーム及び技術開発プラットフォームがある。

まず、達爾文星球アプリは、個人が研究プロジェクトに参加したり、遺伝子サービスを購入することができるプラットフォームである。個人には、医療データを提供した報酬として、トークンと交換可能なポイントが与えられる。また、ゲノム研究プロジェクトに参加することでもトークンが付与される。このトークンを使って、個人は遺伝子検査や疾患発症リスクの診断サービスを受けることができる。

現在、遺伝子の塩基配列を読み出せるシークエンシングを行う一脉基因　　（Yimai Jiyin）と、遺伝子変異を網羅的に検出する艾吉泰康（iGene Tech）の2社がHGBCのプロジェクトに参加している。この2社のサービスを購入した個人は、唾液を送るだけで自身のデータを得られる。このほか「口袋基因　　（Koudai Jiyin）」を始めとする複数の企業が提携パートナーになっている。

次に、データ解析クラウドプラットフォームでは、データのチェック、洗い出し、照合、変異情報の抽出など元データの前処理が行われる。

最後に、サードパーティー開発プラットフォームでは、 ゲノム情報に基づくサービスを行うデベロッパー向けに、HGBCがゲノム解析技術の開発を支援する。

HGBC創始者の郝向穏氏によれば、HGBCは迅雷（XunLei）社の陳磊CEOをプロジェクト顧問に迎え、迅雷のThunderChainとファイルシステム（TCFS）を技術基盤としているとのこと。ThunderChainはゲノム情報を扱う上で信頼できるパブリックチェーンであり、膨大なデータを扱えるだけの速度やストレージノードを有している。専門性が求められるブロックチェーン技術は専門企業に任せ、HGBC自身は核心業務に専念するというわけだ。

HGBCは入手が難しいゲノム情報や医療データを独自に収集することにしており、100人から100万人単位のデータを段階的に収集する計画。早く提供するほど得する制度を設計し、データを早く提供するよう広く呼びかけている。

達爾文星球アプリはすでに運用が始まっており、登録ユーザーは4万人で、これまで約500人がゲノム配列データを提供している。

HGBCのチームは約50人。中国科学院北京ゲノム研究所ゲノム科学修士の郝向穏氏を始め、遺伝学や生物学、コンピューター、バイオ情報学、ブロックチェーンなど異なる分野のメンバーから成っている。
（翻訳・畠中裕子）