きめ細かいスキンケア体験を求める消費者が増えるなか、2019年にリリースされた同アプリは「オンライン美容皮膚科」をコンセプトとし、肌診断から課題の発見、相談、解決までを網羅したサービスを提供している。

肌診断専用AIモデル

アプリの中核を担うのは、肌診断に特化した専用AIモデルだ。開発チームはこれまでに累計2億件超の肌データを収集・学習させており、データ規模・アルゴリズム性能の両面で世界トップクラスに達しているという。

スマホのカメラを利用するアプリでは、取得する画像の精度と正確な分析が生命線となる。スマホの機種や光線、画角による画像の誤差に対応するため、開発チームは画像補正アルゴリズムを開発。注釈つきの画像2654万枚を基に事前学習を施すことで、検出漏れを1％未満に抑え、吹き出物の分類精度を93.6％に、毛穴の分類精度を95.7％に引き上げた。性能は専門の医療機器に匹敵する。

処理速度も際立っており、1200万画素の画像分析の所要時間は1秒未満と、業界平均の1〜2分よりもはるかに速い。

“問診”まで再現、長期追跡が強みに

同アプリは、診断前に睡眠、食生活、生理周期などに関するアンケートを実施し、外的要因を考慮したうえで肌状態を分析する。対面診療に近いプロセスを再現することで、診断精度をさらに高めている。

また、長期的に肌状態を追跡できることも大きな強みとなっている。従来の肌診断の大半は1回限りのレポートにとどまっているが、同アプリでは肌状態の変化を長期にわたって動的に記録し、スキンケアの効果を可視化できる。統計によると、美容医療を受けたユーザーの定着率は45％強と極めて高く、施術後の回復期に利用するユーザーが多いことが証明された。さらに、SNSアプリ「微信（WeChat）」のエコシステムを活用した1対1の相談サービスも導入され、継続利用を後押ししている。

アプリからデバイス、基礎化粧品まで

1800万人のユーザーを蓄積した現在、同アプリを開発した「杭州以息互聯網科技（Hangzhou C2H4 Internet Technology）」は、美容向けデバイス「スマートビューティーミラー」の開発に着手しており、800〜1000元（約1万8000〜2万2000円）で提供する予定だという。

スマートビューティーミラーは可視光に対応するだけでなく、紫外線を利用して肌フローラや潜在的なシミを識別できるうえ、吹き出物ができるリスクも予測できる。また、AI音声対話を利用して、リアルタイムでミラーの画面上にスキンケアの提案を表示することも可能。たとえば目の下にクマができていた場合、AIが最適なアイクリームの成分やマッサージ法をアドバイスしてくれる。

同社はスキンケアブランド「Lakelab」も打ち出しており、基礎化粧品15種類の年間売上高は3000万元（約6億6000万円）、リピート率は63％に達している。

2025年8月にはアプリの海外版を打ち出しており、有料サブスクへの移行率は8〜10％に達しているという。創業者の呉亮氏は、同アプリが単なるツールを超え、「ユーザーの肌を一番知っている親友」になってほしいと考える。このコンセプトを象徴するように、アプリのロゴマークにはカメラではなく、可愛らしい子猫が採用されている。

＊1元＝約22円で計算しています。

（翻訳・田村広子）

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ブランシックは2021年に誕生したブランドで、エステサロン級の洗顔料や美容液などを打ち出している。22年には中国市場に参入し、天猫のECセール「ダブルイレブン（11月11日）」では、海外ブランドの美容液売り上げランキングで上位に入った。しかし、24年以降は発信力や販売実績が低迷。現在の中国向けオンライン旗艦店のフォロワーは約2万6000人にとどまる。

ファンケルは、ブランシックの中国市場撤退は事業再編に伴うものだとした上で、日本国内での販売は継続すると説明した。中国では近年、福島第一原発の処理水放出をめぐって消費者感情が悪化し、日本のブランドに対する受容度が低下している。加えて、ブランドの現地化戦略などが不十分だったため、今回の撤退は不可避だったとの見方もある。

同社はキリンHDによる株式公開買い付け（TOB）が成立し、2024年12月18日に上場廃止となったため、25年3月期決算を発表していないが、中国など海外向け化粧品事業の売上高は不調だったとみられる。

日本の化粧品メーカー、中国市場で厳しい局面に

2024年以降、日本を含む海外の化粧品ブランドが相次いで中国市場から撤退している。中国国産ブランドの台頭で消費者意識が変化するなか、日本ブランドが今後も中国市場で存在感を保てるかは不透明だ。

中国コスメの花西子、日本に初の海外旗艦店　GINZA SIX出店で示す本気度

（36Kr Japan編集部）

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美容市場調査会社の青眼情報がこのほど公表したレポート「2023年中国化粧品年鑑」（以下、化粧品年鑑）によると、2023年の中国化粧品市場では国産ブランドの規模が海外ブランドを上回った。国産ブランドが海外ブランドを超えたのはオンライン、オフラインを問わず初めてのことだ。

国産ブランドはシェア50.4％、日韓ブランドは大幅減少

化粧品年鑑によると、中国の化粧品市場の規模は2023年に前年比5.2％増の7972億元（約16兆7000億円）となった。そのうちオンライン販売は、TikTokのECなどライブコマースの拡大で4045億9000万元（約85兆円）に達し、オフラインの規模を超えた。また国産化粧品の売上高は前年比で21.2％増加し、市場シェアは50.4％に達した。

2023年の売上高TOP20の内訳は国産化粧品が7ブランド、海外化粧品が13ブランドだ。国産化粧品の上位5ブランドは珀莱雅、薇諾娜（WINONA）、韓束（KANS）、欧詩漫（OSM）、自然堂（CHANDO）で、年間GMV（流通取引総額）はそれぞれ75億4100万元（約1580億円）、49億6300万元（約1000億円）、42億2800万元（約890億円）、38億2500万元（約800億円）、34億5400万元（約730億円）だった。

（画像提供：青眼情報）

一方海外化粧品の上位5ブランドは、仏のロレアルとランコム、米エスティーローダー、P&GのスキンケアブランドOLAY、日本のSK-IIで、GMVはそれぞれ前年比0.78％減の108億7800万元（約2300億円）、6.6％増の84億6400万元（約1800億円）、9.15％減の78億9000万元（約1700億円）、33.22％増の61億6200万元（約1300億円）、5.8％減の60億7300万元（約1300億円）だった。青眼情報によると、2020年以降少なくとも20以上の海外ブランドが中国国内の旗艦店を閉店している。

ブランドの国別では、韓国、欧米、日本の売上高が軒並み減少しており、減少率は前年比でそれぞれ26.1％、0.6％、17％、シェアは6.6％、30.9％、9.7％だった。欧米ブランドはそれほど大きな変化はなかったが、日本と韓国のブランドはいずれも2桁減少した。

日本の花王やPOLAなどトップクラスの企業で2023年7-9月期の業績が振るわなかったのは、原発処理水放出の問題により中国での売り上げが伸び悩んだことが大きく影響している。

新興ECプラットフォームが重要な成長の極に

販売チャネルをみると、国産化粧品はTikTok や快手（Kuaishou）といった動画投稿プラットフォームなど新たなチャネルをしっかりと取り込み、独自のマーケティング戦術により売り上げを伸ばしている。これは海外ブランドにとっては強化すべき弱点だ。

今や新興のECプラットフォームは最も重要な成長の極となっている。化粧品年鑑によると、化粧品の売上高のチャネル別成長率はTikTok でプラス47％、快手ではプラス69.7％だったが、EC大手のタオバオ（淘宝網）や京東（JDドットコム）では伸び率はマイナスとなった。

TikTokのスキンケア部門売上ランキングTOP20には11の国産ブランドが含まれている。老舗の韓束や珀莱雅のほか、花西子（Florasis）や谷雨など新鋭ブランドもランクインした。ランキングトップの韓束は売上高が33億2500万元（約700億円）、GMVは前年比で332.06％増加し、5カ月連続でTikTokのスキンケア部門でトップを維持している。

（画像提供：青眼情報）

多くのブランドが現在の化粧品市場で最も重要な成長分野はTikTokだと捉えている。天猫が大規模なセールイベントに注力しているのとは異なり、TikTokでは日頃のち密なマーケティングに力を入れ、安定した成長をキープするという目標を掲げている。

ある新興化粧品ブランドの創業者は「新興ECプラットフォームの戦術は中国と海外とで大きく異なる。海外ブランドの多くは意思決定部門が中国にないため、中国市場の変化に素早く対応することができない。海外ブランドも一度か二度痛い思いをすれば、そこから学び追いつくことができるかもしれない」と語った。

作者：青眼（WeChat公式ID:qingyanwh）

＊2024年1月16日のレート（1元＝約21円）で計算しています。

（翻訳：36Kr Japan編集部）

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Lキャタルトンは、ベースメーク用アイテムを展開する中国の化粧品ブランド「半分一（blank me）」に出資したと明らかにしたばかり。

LVMH系投資会社「Lキャタルトン」、中国の新興化粧品ブランド「blank me」に出資

中国ではこのところ、子ども向けスキンケア市場が急成長している。調査会社Euromonitorによると、市場規模は年平均成長率15％で拡大している。成人向けスキンケア市場の12.3％を上回る勢いだ。

Hi!papaは2019年設立。小学校に入学する前後の子ども向けに植物エキスの効果を引き出したスキンケア用品を開発し、それぞれの年齢の肌に合わせた製品を提供する。すでに、日焼け止め乳液「小雪山防曬乳」、フェイスクリーム「小藍瓶面霜」、泡洗顔フォーム「積雪草潔面泡泡」などのヒット商品を生み出している。

（36Kr Japan編集部）

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資生堂はこのほど、中国版インスタグラムと呼ばれる「小紅書（RED）」の公式アカウントで、美肌のための栄養補助食品「紅腰子凍干粉（SHISEIDO ULTIMUNE PROBIOTIC POWDER）」のアンバサダーに4人のバーチャルヒューマンを起用したと発表し、一気に業界関係者の注目を集めた。

トレンドセッターの「AYAYI」、アイドルの「Noah」、アーティスト兼ファッションデザイナーの「MUSE」、アーティスト兼テクノロジー開発者の「ALPHA」の4人は、いずれも上海燃麦網絡科技（Ranmai Technology）に所属するバーチャルヒューマンだ。同社は、メタバースに関連するコンテンツIP（知的財産）やデジタル資産の運営・管理を手掛けており、さまざまなタイプのバーチャルヒューマンのIPを保有する。

人気デジタルヒューマン「AYAYI」の運営元が資金調達、グローバルにも積極的展開

実は、資生堂が今回バーチャルヒューマンを起用したのは、化粧品業界初の試みというわけではなく、これまでにも20以上の化粧品ブランドがバーチャルヒューマンをプロモーションなどに活用してきた。

たとえば、P&Gのスキンケアブランド「SK-II」は2019年7月、バーチャルヒューマンの「Yumi」をブランドアンバサダーに起用している。20年には、 仏ロレアルのほか、韓国の雪花秀（ソルファス）、中国の完美日記（パーフェクトダイアリー）や自然堂（CHANDO）などが続々とバーチャルヒューマンをライブコーマースの司会に起用した。

ロレアルの中国法人は、21年にアニメ風のバーチャルヒューマンに広報や消費者とのコミュニケーションを担当させたのに続き、23年1月には同社が開催した学生向けビジネスコンテスト「BRANDSTORM 2023」の中国大会のサポーターにAYAYIを起用している。

ブランドアンバサダーからライブコマースの司会まで、バーチャルヒューマンが活躍する分野はどんどん広がっている。業界関係者によると、化粧品ブランドがバーチャルヒューマンを活用する方法は、現在のところ主に2通りに分けられるという。1つ目は、すでに知名度のあるバーチャルヒューマンとコラボレーションする形で、バーチャルヒューマンは契約期間中、ブランドのイメージキャラクターやライブコマースの司会、広告用動画の撮影、イベント出演などを行う。2つ目は、提携するバーチャルヒューマンの制作会社が、「ブランドのDNA」を組み込んだバーチャルヒューマンを作り上げ、コンテンツ開発や裏側のサービスまで担当する。この場合は通常、出来上がったバーチャルヒューマンの知的財産権はブランド側に帰属する。

調査会社・艾媒諮詢（iiMedia Research）によると、中国ではバーチャルヒューマンのファンの92.3％が19〜30歳の若者だという。化粧品ブランドにとってのバーチャルヒューマンは、ブランド若返りの象徴として、ブランドとZ世代の消費者との架け橋となる存在だ。ブランドにとってより重要なのは、リアルな有名芸能人をイメージキャラクターに起用するには巨額の費用が必要だが、バーチャルヒューマンならばコストを抑えられる上、芸能人のようにスキャンダルを起こして人気が落ちたりしないことだろう。

もちろん、バーチャルヒューマンを化粧品のアンバサダーに起用することについては一定の議論がある。化粧品は実際に肌に乗せてみないと使用感は分からないが、バーチャルヒューマンは商品を体験できない。業界関係者は、バーチャルヒューマンがライブコマースなどで販売促進をしても、消費者の信頼を得られない可能性があると指摘する。バーチャルヒューマンとリアルな人間、そしてリアルな体験との差を縮めることが、業界の今後の課題のひとつになりそうだ。

作者：「青眼（WeChat公式ID：qingyanwh）」、Cathy

（翻訳・編集：田村広子）

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中国の高級化粧品市場は政府部門の支援と調整を背景に、2016年から21年までの5年間に一度も落ち込むことなく、常に35％～40％の成長率を維持してきた。同社の高級化粧品は22年に中国市場でのシェアが30％を超え、23年1～3月には31％を上回った。

馬氏は「今後について言えば、全てが始まったばかりだ。スキンケアやメーキャップ、香水に対するニーズは消費者層、または使用の面から見ても無限の可能性を秘めている。市場の各方面だけでなく、ブランドの面から見ても先行きに大きな自信がある」と述べた。

同社は今後、販売経路や投資、人材養成の三つの分野に引き続き注力する方針である。北アジア地域総裁でロレアル中国の最高経営責任者（CEO）を務めるファブリス・メガルバン氏は「より多くの資金をイノベーションに投入していく。傘下投資会社の上海美次方投資およびビューティーテックエコシステムを構成するスタートアップ企業を選定する『ビッグバン・ビューティーテックスタートアップ・チャレンジ』を通じ、エコシステムの優れた協力パートナーと連携してグリーン（環境配慮型）・環境保全や人工知能（AI）などの分野を模索していく。今後はこれらの重点分野への注視と資源投入を続けていくだろう」と述べた。

同氏は中国市場の最大の特長として、デジタル化の発展度合いが世界のどの国の市場よりも進んでいることを挙げた。同社は十数年前からオンライン販売に乗り出しており、現在は販売の50％以上をオンラインで行っていると説明。電子商取引（EC）もライブコマースやソーシャルメディアなど多様な形態が誕生しており、同社は今後も引き続き消費者のデジタル・スマート体験の向上に取り組み、実店舗のスマート化とオンラインデジタル化を進める方針を示した。（新華社北京）

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江蘇トラウテックのシリーズAの資金調達ラウンドにリード投資家として参加した。中国で需要が高まる機能性スキンケア製品の新たな市場開拓につなげたい考えで、化粧品向け新型バイオ材料の開発に強みを持つ江蘇トラウテックと商品の研究・開発や原料調達、販路などで連携する計画も明らかにした。資悦ファンドは、資生堂が中国法人を通じて中国に初めて設立した投資ファンドで、中国の化粧品や健康などの新興ブランドなどを投資対象としている。

資生堂中国の藤原憲太郎最高経営責任者（CEO）は、資生堂が中国に進出してから40年余りの間、中国市場の巨大な潜在力を常に確信し、中国への投資に対する自信が揺らいだことはないと説明。「資悦ファンドの設立もまさに中国に対する長期的約束を強く体現したもの。ブランドマネジメントの経験と研究開発力を生かし、大きな潜在力がある機能性スキンケア領域に焦点を合わせ、江蘇トラウテックとの強者連合で中国化粧品業界の質の高い発展をさらに促進していきたい」と語った。（記者／周蕊）

アイキャッチ画像は資生堂中国の公式サイトより

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2018年に設立されたUNISKINは、高い効果のアンチエイジングを切り口としてスキンケア市場に参入した。今年の「ダブル11」セール期間中、アリババ傘下のECサイト「天猫（Tmall）」にある同社旗艦店の売上高は、総額約8000万元（約14億円）で、昨年より216％増加した。主力製品のアイクリーム「微笑眼霜」は、Tmallの中国産アイクリーム部門で売上高1位だった。

創業者の杜楽博士は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）で分子細胞生物学を専攻し、米アルバニー医科大学で医学博士号を取得した後、 UCLA付属病院の内科に研修医として勤務した。創業チームのコアメンバーも全員、海外大学での研究経歴を持つ。

さらに昨年末、同社は美容医療クリニック1号院を開設した。スキンケア製品、専門の美容医療、美容医療機器を組み合わせ、医学的総合アンチエイジング・ソリューションを提供する。同クリニックは現時点において、単独で黒字化を達成している。

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C咖は2021年3月に始動した新興ブランド。現在、アリババ系ECサイト「天猫（Tmall）」とショート動画アプリTikTokの中国国内版「抖音（Douyin）」で月に1000万元（約1億7000万円）以上を売り上げており、中でもパックシリーズ「小罐膜」のクレンジングタイプは両プラットフォーム共に「塗るパック」ジャンルで月間売上高1位に輝いた。

同社は立ち上げ初期からオフラインチャネルでの展開を始めており、生活雑貨チェーン「KKV」や「三福（Sanfu）」など実店舗展開している多くのファッション消費ブランドと提携し、5000以上の店舗で商品を販売している。

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2019年設立のAOEOは、一～二級都市（大都市）の若年ユーザーをターゲットに、優れた配合成分をセールスポイントとしている。同ブランドは椿由来成分配合の洗顔料「山茶花氨基酸潔面乳（Camellia Amino Acid Mild Cleanser）」でブレイク。ショート動画「抖音（Douyin、TikTokの中国国内版）」を活用した商品レビューによりトラフィックを獲得したのち、ユーザー体験とコミュニケーションを重視するようになった。

設立から1年間の再購入率は37％以上、製品の平均単価は約100元（約1710円）、現在の月間平均GMV​（流通取引総額）は8000万元（約13億6000万円）となっている。

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