消費財買い替え奨励政策により、グリーン（環境配慮型）・スマート製品の普及が加速した。25年の新車販売に占める新エネルギー乗用車の割合は53.9％に達し、20年より48.2ポイント上昇した。サービス消費の潜在力も絶えず引き出され、住民の1人当たり消費支出に占めるサービス支出の割合は46.1％と、20年より3.5ポイント上昇した。

中国、13年連続で世界最大のオンライン小売市場に

「第14次5カ年規画（十四五、2021～25年）」期間中、農村部の消費財小売売上高の年平均伸び率は5.4％と都市部を0.3ポイント上回り、都市部と農村部の消費が調和のとれた発展を実現した。農村部の25年のオンライン小売売上高は初めて3兆元（約66兆円）を突破し、前年比6.7％増加した。農産物のオンライン小売売上高は9.9％増え、農産物の都市部への進出や農村振興を力強く支えた。【新華社北京】

中国企業「Grasphand」は、海外向けペットトラッカー（自動追跡機）を開発する。製品の最大の特徴は、スマホと連携させず単独で使用し、アプリを必要としない点だ。Grasphandは2021年に設立され、主に米国のペット飼育者向けに製品を販売する。最初のペットトラッカーは、クラウドファンディングプラットフォーム「Kickstarter」で最終的に5000ドル（約70万円）の目標額を大きく上回る約6万ドル（約820万円）を獲得した。

Grasphandの製品、インタビュイー提供

米国のペット産業は100年以上の歴史がある。インダストリーチェーンはすでに相当成熟しているうえ、市場のペット数が多く、家庭の飼育率やペットのための1人当たりの支出が高く、ペット需要が常に安定しているなどの特徴がある。米国は世界最大のペット市場だ。

米国の家庭はペット飼育率が70%に達し、約9050 万世帯が少なくとも1匹のペットを飼っている。米国のペットビジネスは2020 年に世界のペットビジネスの40%を占め、世界でトップだった。同年のペットのための消費は1036 億ドル（約14兆900億円）で、年平均成長率は7.92%に達する。

技術の進歩に伴いペット飼育のスマート化が進み、関連製品の需要が拡大している。自動給餌器、自動給水器、猫用自動トイレなどのスマート設備に人気があり、ペットの心拍や呼吸数を測定したり所在地を特定したりする機能を備えたウェアラブル製品も急速に伸びている。市場調査会社「Global Market Insights」によると、世界のペット向けウェアラブル製品は年平均成長率が2020年～26年に23%に達し、26年に世界の出荷台数は7000万台になる見込みだ。

Grasphand創業者の蔡丹氏は、餌やりや掃除などをスマート化する製品はすでに競合他社が多いが、ウェアラブル製品にはまだ開拓の余地があるとみる。米国のペット向けウェアラブル製品市場は2022年に約8億ドル（約1100億円）規模、年平均成長率は9～13%で、うちペット向けGPS市場は約4億ドル（約500億円）を占めるとみられる。

米国のペットトラッカー市場には主に「Whistle Labs」、「Tractive」、「Petfon」などの企業が存在する。Whistle Labsは2016年にペットフード世界最大手のマース ペットケアに買収された。Tractiveはオーストリアの会社で、PetfonはGrasphand同様に海外をターゲットとする中国ブランドだ。

蔡氏は、現在市場の製品はほとんどがアプリやパソコンを連携させて使うものだが、Grasphandはスマホから独立して使用でき、ネットワーク接続を必要としないP2P（ピアツーピア）通信で毎月の使用料がかからないとしたうえで「欧米ではプロバイダー料金が高めだが、弊社の製品を使えば通信費を大幅に節約できる」と話す。

Grasphandの製品、インタビュイー提供

Grasphandは完全なカスタマイズ開発だ。LoRa通信（低消費電力・長距離無線通信）、GPS、ハードウェアへのデプロイ、データアルゴリズム、ソフトウェアのロジックなどを段階別に開発し、改善を重ねて機能上の問題を解決する。蔡氏は、既存製品に比べGrasphandは実際の追跡距離の指標が3～4倍、連続待受時間が2～3倍、防水面でも生活防水からさらに高度なIP67レベルに引き上げ、接続もさらに安定したと説明する。

Grasphandは今月にも量産する予定だ。トラッカーの市場が一定規模に達すれば、さらにペットの運動・健康測定サービスなどに業務を拡大する予定だ。

（翻訳・36Kr Japan編集部）

スマートペット用品を手掛けるスタートアップ企業「Catlink」の創業者である張暁林氏は、この市場についてまだまだ伸びると予想している。その理由は、米国では70%の家庭がペットを飼育しているのに対し、中国ではまだ17%にとどまっているからだ。現在、ペット関連市場では、ペットフードが最も高い比率を占めるが、ペット用品はより大きな成長が期待でき、スマート用品に対するニーズが高まってきているという。

Catlinkのスマート猫用トイレ

同社のターゲット顧客は、大都市に住む20〜30代の若者だ。最初の製品は2019年9月に全世界で同時に発売され、これまでに売上高が数千万元（約数億円）で、アプリのダウンロード回数は10万回以上だ。

Catlinkはその名の通り、猫用品を中心に開発し、現在猫用トイレ、自動給餌器、給水器など5種類の製品を販売している。価格はすべて1000〜2000元（約1万4000円〜2万8000円）の間で、専用のアプリで操作することもできる。今後もヘルスケア機能のある製品を増やし、価格帯を縦展開する予定だ。

同社の猫用トイレ、給餌器は、ペットの各種データを収集し、そこから体調を判断する機能を持つ。猫の体重、排泄量、摂食量、所要時間などを記録し、異常があれば直ちにアプリでプッシュ通知することができる。多頭飼育の場合でも、体重とバイタルサインの特徴から猫の特定が可能だ。現在Catlinkの製品は、猫の排尿を3140万回、排便を2467万回記録している。

張暁林氏によると、スマートペット用品産業のサプライチェーンは未成熟で、信頼できるサプライヤーの選定が課題だが、Catlinkには製造業出身のパートナーが在籍しており、サプライチェーンや納期の安定を実現している。また、同社は今後自社工場を建設する予定もある。

Catlinkのアプリのスクリーンショット

マーケティングにおいて、Catlinkは主にソーシャルEC「小紅書（RED）」とショート動画プラットフォーム「抖音（Douyin、海外版は「TikTok」）」に広告を出稿している。特に抖音は2019年にペット関連コンテンツの強化キャンペーンを行ったため、Catlinkも抖音で重点的に宣伝を行い、同年の抖音でのROI（投資利益率）が100%となった。

販売チャネルでは、ECプラットフォームでの直売とオフラインの代理店をともに利用している。ECではアリババ傘下の「天猫（Tmall）」、「京東（JD.com）」、シャオミに出店済で、オフラインでは2021年に全国100店舗での販売を目指している。海外では日本、豪州、シンガポールなど31カ国で代理店経由で商品を販売しており、各国の代理店が他国へ販売することを禁止している。海外市場の方がペットの健康に対する関心が高く、さらに新型コロナ禍によって海外市場のEC利用者が増えている。そのため、張氏は今後3〜4年間が海外展開の最高のタイミングだと見る。

Catlinkの資金は創業メンバーの出資によるもので、現在シリーズAの資金調達を行っている。調達した資金は製品開発、マーケティング、海外展開に充てる予定だ。（翻訳・小六）

2018年9月に創業された同社は、浴室、キッチン、ベランダで使われる水まわり用品を専門とする。現在販売しているのは蛇口、シャワーヘッド、シャワーブース、便器、排水口など。同社はこれまで100以上の特許、200以上の実用新案を取得している。ECを中心とする販売も好調で、シャオミのECプラットフォームでは最優秀プロバイダー、最優秀イノベーション賞を受賞し、アリババ傘下の「天猫（Tmall）」ではスーパー新人賞を受賞した。

大白衛浴は製品のデザインを重視しており、著名なプロダクトデザイナー尹艶梅氏を共同創業者として招聘している。尹氏が設計した排水口は、ドイツのレッドドットデザイン賞、iFデザイン賞、日本のグッドデザイン賞など権威ある賞を受賞し、ほかの製品もドイツ、日本の各種デザイン賞の受賞歴を持つ。

製品の品質や技術面において、大白衛浴は世界的大手企業と同じ部品を採用しており、スマート化も進めている。たとえば、同社の新製品であるボイスコントロール便器は、すべての操作を音声で指示することができ、ボタンの機能を覚えられない高齢者や幼児がいる家庭に人気がある。また、基本的な機能である洗浄機能でも、最も清潔に清掃できるサイフォン式を採用している。

画像は同社より

創業者兼CEOの林凱氏は、キッチン・水回り用品の設計において17年のキャリアを持ち、これまで100以上の特許と20以上の国際的なデザイン賞の受賞歴を持つ。前出の尹艶梅氏は、現職の前にサニタリー用品大手の「松霖衛浴工業（Solex）」の設計責任者、「九牧厨衛星（JOMOO）」のチーフデザイナーを歴任し、同業界で13年のキャリアを持つ。

大白衛浴の製品はクラウドファンディングを多用するのが特徴である。2018年11月、会社設立からわずか2カ月後に発売したキッチン用蛇口は、クラウドファンディングによって14日間で350万元（約5300万円）を集めた。その後も、2019年4月のシャワーヘッドのクラウドファンディングは13日間で822万元（約1億2000万円）、2019年11月のドレッサーは14日間で1200万元（約1億8000万円）、2019年12月のシャワーヘッドセットは14日間で831万元（約1億2000万円）を集めるなど、どれも好調である。また、今年5月にはライブコマースによる販売も行い、有名インフルエンサーが行った5分間の配信で、シャワーヘッドを6200点以上販売し、売上高は168万元（約2500万円）に達した。（翻訳：小六）

同社の目玉商品は、スマート艾灸（もぐさを使った灸）ボックスである。初代製品は2018年9月に発売されており、第2世代の製品は2019年にスマホ・IoT家電大手「シャオミ（小米、Xiaomi）」のプラットフォームでクラウドファンディングを行ったところ、1043万元（約1億6000万円）の出資を獲得することに成功。今年の618セール（6月18日前後に行われるECセールイベント）では、アリババ傘下の天猫（Tmall）、京東（JD.com）、シャオミの「小米有品」、ネットイースの「網易厳選」などのECプラットフォームで、ともに艾灸製品部門で売り上げ1位となった。同社創業後の5年間の売上高の年平均成長率は約100%である。

（画像は左点より）

セルフメディケーション市場の変化

新型コロナ禍によって在宅時間が増えたため、セルフメディケーションのニーズが高まっている。例えば今年第1四半期に小米有品で販売されたヘルスケア製品のうち、約29%が新規ブランドであり、ヘルスケアは新規ブランド比率のもっとも高い分野であった。

現在の中国において、オンラインのセルフメディケーションは新しい局面を迎えていると言える。1980〜90年代生まれの若者が家庭を持つようになったため、この世代の健康への関心が高まっており、彼らはインターネット経由で様々な情報を入手できるため、より理性的に購入の判断をするようになっている。

しかし、左点の創業者兼総経理の朱江涛氏によると、中国のセルフメディケーション市場は無秩序状態であり、有力なブランドがなく、製品の品質に課題のあるメーカーも多い。売上高を伸ばすには広告に頼るしかなく、その広告にも虚偽の内容が散見されるという。

スマート養生製品からセルフメディケーション市場へ

既存の製品では増大し続けるセルフメディケーションのニーズを満たすことができないため、新規参入者にとっては好機となっている。左点はニッチ市場戦略を採用し、スマート艾灸ボックスをメインとするスマート養生製品でこの分野のトップになり、その後ほかのセルフメディケーション製品に事業を拡大していく構想だ。

左点のスマート艾灸ボックスはシンプルな外観でありながら、この業界でこれまで使われなかった技術、原材料、工法を採用し、無煙、火傷防止、スマホで操作可能などの機能を実現。自宅だけでなく、外出先でも灸ができるようにしている。

自社製品が模倣されないように、左点は2017年から社内に知的財産権担当のチームを設け、特許や実用新案などを400以上取得した。同社の年間開発費は売上高の20%を占める。

（画像は左点より）

現時点での購入者は1980〜90年代生まれの女性がメインであり、左点は彼女たち向けに体の各部位に対応した製品を販売している。スマート艾灸ボックスのほか、スマート温湿布ベルト、スマート燻蒸機などがあり、価格は200元〜800元（約3000円〜1万2000円）となっている。

市場全体が成長期を迎えているため、新規ブランドとしてより効率よくマーケティングを行い、消費者に覚えてもらう必要がある。左点はインターネットでのマーケティングを中心とし、中国版ツイッターと言われるウェイボー、SNSアプリの「WeChat」、ソーシャルECの「小紅書（RED）」、ショート動画プラットフォームの「抖音（Douyin、海外版は「TikTok」）」に広告を出し、セルフメディアを運営するインフルエンサーとのコラボも行っている。さらに一般消費者から約1000人を選出し、新製品開発、既存製品の改善の上でアドバイスを求めている。

（翻訳：小六）

スマートホームの進化に伴って登場した各種ハードウェア製品の中でも、スマートソケットやスマートライトなどは既存メーカーでも比較的手を着けやすく、安価なため、普及が進んできた製品分野だ。多くのメーカーは自社製品の開発を目指すが、実際にはソフトウェアとハードウェア双方のエンジニア、アプリ企業、クラウド企業、筐体メーカー、Wi-Fiモジュールのベンダーなど多くのリソースがなければ製品化は不可能である。加えて、安全性、利便性、コストパフォーマンスなども実現しなければならない。

多くのメーカーが抱えるこれらの障壁に向き合うのが滙思鋭だ。長年にわたりスマートコントロールパネルと周辺機器の開発に携わり、関連のサプライチェーンを築き上げてきた同社は、スマートコントロールパネルの製造のほかODM（委託者ブランド製造）も行っている。スマートソケットやスマートライトなどスマート製品の開発を目指すものの、技術力不足に悩むメーカーを支援し、迅速に製品出荷までサポートする。

具体的には、以下の2つのサービスを提供している。

■PCBA（プリント基板＋アセンブリ）ソリューション：もともとソケットや照明器具を製造してきた企業には既存のモールドがある。しかし、これらをスマート化（IoT化）するためのPCBAが欠けており、滙思鋭がこれをカバーする。

■ODMサービス：顧客のニーズを汲みながら、設計開発から生産までをトータルに提案する。PCBAから筐体、スマートモジュールなどの周辺部品まで生産し、組み立て前までの全プロセスを担う。また、UL、PSE、エネルギースターなどの製品認証も請け負う。

これらのハードウェア製品には、アプリやクラウドプラットフォームとの連携が必要だ。そこで滙思鋭は、冒頭で言及した塗鴉智能と分業し、ハードウェア関連を自社で行い、ソフトウェア関連を塗鴉智能に委託している。

滙思鋭の李明CEOは、同支援サービスにより、メーカーは全体的な生産コストを15％削減できると説明している。ただし、製品力そのものと重要チャネル上の製品認証の取得にはまだ課題が残る。

製品力とは、市場に対するアジリティを指す。顧客のニーズや悩みを正しく理解し、これらに応える製品を開発すること、さらに未来の市場動向までを見据えること、間断なく製品をアップデートさせていくことなどが必要だ。

重要チャネルにおける製品認証とはUL、PSE、エネルギースターなど各地域の認証に加え、ウォルマート、コストコ、ベストバイ、ホームデポなどの小売大手が独自に定めた認証制度なども指す。

現在、滙思鋭は輸出メーカーに絞ってサービスを提供している。海外向け製品は求められる品質水準が高く、粗利も高いためだ。2018年の売上高は1億元（約16億円）を超え、黒字が続いているという。

出荷量が多いため、同社はコストでもサプライチェーンでも強みを発揮している。IoT製品の一部の部品は品薄状態が続いているが、これらのリソースもしっかり押さえている。サプライヤーの中には同社との独占契約を結ぶ企業もある。

今後はセンサーやカメラなど取扱製品も増やしていく予定だ。同時に、次の資金調達計画も進めているという。
（翻訳・愛玉）

耳式体温計：アプリで検温記録を自動管理できるほか、内蔵されたチップが耳管の湾曲や鼓膜の位置を検知して、正しい挿入角度をガイダンスしてくれる。

シール型体温計：肌に張りつけるだけで検温でき、発熱したり脱落したりするとアラート音で通知する。また、室温など周囲の温度も計測できる。無線通信チップを内蔵しており、乳児が別室にいても体温の変化をモニタリングできる。

おむつセンサー：乳児のおむつが濡れた時、それを感知して連動アプリに通知する。紙おむつの外側に装着すると、排尿したことを知らせるだけでなく、排尿するタイミングも事前に予測する。排せつ物から赤ちゃんの栄養状況をチェックしたり、紙おむつの通気性や吸水性などをチェックしたりできる。

ナイトライト：ABS樹脂製で、寒色系・暖色系の光源を併用しており、調光と省エネルギー性に優れる。創業者兼CEOの李卓東氏は、同製品をIoTの入り口にしたいとの考えを示している。

売れ行きが好調なのは体温計の2製品で、来年には販売数30万個を見込んでいる。

現在、製品の3割はオンラインショップで、7割は実店舗で売れている。今年の実店舗での販売数は7万個で、主にデパートや専門店で取り扱われている。また、売り上げの3割は中国本土以外で、中でも50店以上のデパートで販売されている香港は重要な市場だ。

同社はIoT企業としてメーカー向け製品を展開することも模索中で、OEMからの脱却を目指している。

例えば、紙おむつメーカーと提携して、センサーを内部に組み込んだ製品を開発している。おむつの外側にセンサーを装着する形式では、おむつ交換の際に誤って一緒に捨ててしまうおそれもあるからだ。また、高齢者用おむつは前出のナイトライトと紐づけて、おむつが吸収した排せつ物の量を光の色で表現する機能を実装する計画だ。

他にも、センサーを活用できる場面はさまざま。汗の量を感知する子供服や、子供の居場所を特定できる靴などの開発も進んでいる。今後は子供用品だけでなく、女性向け製品の展開も視野に入れている。

凡米科技の主要メンバーの多くは電子科技大学（UESTC）の出身で、半導体メーカーや研究所で経験を積んでいる。CEOの李卓東氏は米「テキサス・インスツルメンツ」で無線チップのマーケティング戦略などに従事。CTOの王中克氏は「上海航空航天研究所」でマイクロ波、短波分野に携わった。COOの王小波氏はEDAソフトベンダー「華大九天軟件（Empyrean）」でマイクロチップの試験作業などに従事。CPOの頼波氏はIT関連機器メーカー「鋭捷網絡（Ruijie Networks）」でサプライチェーン統括を担当した。同社は現在、シリーズAでの資金調達を計画中だ。
（翻訳・愛玉）