スマホメーカーがテレビを発売するということは、単にテレビを売りたいだけではない。世界的に見て、テレビ市場の成長は鈍化している。2019年のカラーテレビの出荷台数は2.26億台で、前年比0.4%の微増にとどまっており、テレビだけで売上を大きく上乗せするのは難しい状態だ。

スマホメーカーにとって魅力なのは、テレビは買い替え頻度が低く、かつ家庭内エンタメの中心になれるためだ。大画面を持つテレビでほかの家電製品を操作したり、ゲーム、動画配信を視聴したりと、ほかのサービスへの展開がしやすいのである。

そのため、各スマホメーカーともIoT家電の開発において、テレビを中心に、関連製品を発表するという路線をとっている。実店舗での販売を考えた場合も、スマホしかない店舗より、テレビや各種の家電があったほうが売上増が期待できる。

テレビ開発におけるスマホメーカーの強みは、スマホのサプライチェーンをテレビにも応用でき、さらにコンテンツ、エコシステムを構築するノウハウを持っていることだ。しかし、テレビメーカーとしての信頼度は低く、販売チャネルも弱い。そのため、「シャオミ（小米、Xiaomi）」などが最初にテレビを発売した時は、消費者に興味を持ってもらおうと、低価格を売りにした。

しかし、テレビのような大きな成長が期待できない市場では、低価格で獲得できる消費者は限られており、長期的に見て有効な方法とは言えない。特に買い替えを経ていくと、より高品質なブランド品を求めるようになる傾向が強く、それに応えるためには、絶えずクオリティを追求した新製品を出さなければならず、スマホメーカーにはまだそのような実力と明確な戦略がない。そのため、昨年からスマホ各社がこぞって発表したテレビは、どれも売れ行きがいいとはいい難い。

参考にできる前例は、アップルである。アップルは1993年に「Macintosh TV」と称するテレビ製品を発表したが、わずか1年後に生産を停止。その後のアップルは、一度もハードとしてのテレビを開発することなく、「Apple TV」のようなコンテンツのほうにシフトしたのである。

OPPOのS1

そのため、ファーウェイとOPPOのテレビは、低価格ではなく、性能を前面に打ち出している。ファーウェイはほかの家電と接続できる「鴻蒙OS（Harmony OS）」と「海思（Hisilicon）」のハイエンドチップが強みで、OPPOは音質、画質の良さを強調している。

スマホメーカーが開発したテレビによって、この業界は一時混乱した状態になったが、どうやら、やはりブランド力、品質が物を言う競争になりそうである。

（翻訳：小六）

このテレビの主要機能はミラーリング（スマートフォンの画面をモニターに同時に出力すること）で、CPUはARMのCortex-A73デュアルコア+Cortex-A53デュアルコアを採用。メモリは2GB+16GBで、画面ブレやぼやけを防止する「MEMC（Motion Estimation / Motion Compensation：動き予測 / 動き補正）」技術も搭載されている。コンテンツについては愛奇芸のテレビ向けアプリ「奇異果」を搭載し、あらゆるコンテンツをワンタッチで画面に投影することが可能だ。

このモデルは世界で初めて「SLED」技術を搭載した製品。同技術は、従来多くのLCDディスプレイが青色のバックライトを使用して白色の光を作り出していたのに対し、光の三原色（赤、緑、青）を組み合わせて白色の光を作り出せるというもの。

公式の説明によるとSLEDディスプレイは、量子ドット技術を用いたQLEDディスプレイより視覚効果に優れており、豊富な色彩を表現できる上、ブルーライトをカットする効果もあるという。

米テック系メディア「Digital Trends」によると、ファーウェイでシニアグローバルプロダクトマネージャーを務めるPeter Gauden氏がその可能性に言及した。HarmonyOSは主にIoT機器への導入を想定して開発されたものだが、パソコンやスマートフォンにも搭載可能だという。

現行のHarmonyOSは自社のマイクロカーネルのほか、Lite OS、Linuxカーネルをベースとしており、もともとLite OSをベースとする同社製スマートウォッチには容易に移行できる。今月19日、独ミュンヘンで発表予定の「HUAWEI WATCH GT2」に搭載されるのではないかとみられている。

スマートウォッチ以外に、ノートPCにもHarmonyOSが実装されるのではとみる向きもある。ファーウェイ製の現行製品はもちろんWindowsを採用しており、自社OSへの移行はスマートウォッチほど簡単ではない。現状ではアップル社以外の世界中のPCメーカーが基本的にWindowsを採用している中、ユーザーの乗り換えを促すのは事実上不可能に近い。さらに、ファーウェイ製のノートPCはそもそもシェアが小さい。

米中貿易摩擦の収束が見えない中、ファーウェイが自社の各製品でHarmonyOSの搭載を模索していることは確実だろう。現在はその試験段階にあるといえる。

ただし、OSを取り巻くエコシステムの構築には年単位の長い時間がかかる。任正非CEOも先日、同様の主旨の発言をしており、コンシューマビジネス事業部のリチャード・ユーCEOも「現在は4000～5000人の人材をHarmonyOS事業に投入している」と述べている。
（翻訳・愛玉）