閲覧した動画の傾向からマッチング

筆者も実際に体験してみた。通知画面からマッチング機能をオンにすると「自動マッチング」を希望するかどうか確認を求められる。「希望する」をクリックすれば、自動的にランダムでショート動画の再生が始まる。再生中の動画を基準に、システムを通して、同時に同じ動画を見ているユーザーとマッチングされる。

マッチングが成功すると、匿名でビデオチャットを開始できる。動画再生画面がチャット画面に変わり、再生中の動画はそのままチャットの背景画面となる。チャット中に「匿名」もしくは「身分を公開」を選択して、絵文字や文字、ボイスメッセージなど様々な方法で交流できる。

もし自分が興味を持てる人にマッチングできなかった場合、ユーザーは「単独点播（単独リクエスト）」機能からより多くのトピックを探すことができる。動画は主にシステムレコメンドや自分が投稿した作品、お気に入りに追加した動画などから推薦される。閲覧履歴が増えることで、マッチングの精度も高くなってくる。マッチングからのやり取りが終わった後もさらに続けて交流することが可能だが、双方ともに「継続了解（継続して理解する）」を選択した場合に限りお互いの通知リストに表示されるようになる。

抖音のマッチング機能は確かにありきたりな印象を拭いきれない。既存プロダクトである音声マッチングの動画版といえるだろう。ショート動画の好みからマッチングを行い、音声でのやり取りを通して知り合うというやり方は、音楽配信アプリ「QQ Music（QQ音楽）」「網易雲音楽（NetEase Cloud Music）」の「一起聴歌（一緒に歌を聴こう）」機能やマッチングアプリ「Soul」の音声マッチングと大差はない。

バイトダンスが力を入れたいソーシャル機能

最新の決算報告によると、バイトダンスの2021年の売上高は前年比70％増の580億ドル（約7兆3660億円）だった。最新レートで計算すると、1日あたりの売上高は10億700万元（約191億円）となる。

売上高は過去最高を更新し、それに伴い評価額も上昇しているが、ショート動画アプリの抖音頼みの体質は変わっていない。売上高への貢献から見ると、抖音アプリ自体の売上高以外に、広告収入も80％以上を抖音アプリのトラフィックに依存している。EC（電子商取引）、ゲーム、教育などの新事業も同様で、第二の抖音となるプロダクトはまだ生まれていない。

そうした状況を打開するため、この数年グループの事業に関連した各種アプリをリリースしている。例えば流行ファッションEC「抖音盒子」（2021年）、音楽配信アプリ「汽水音楽」（2021年）、趣味でつながるSNSアプリ「飛聊（flipchat）」、ソーシャルアプリ「多閃（Duoshan）」（2019年）、Q＆Aコミュニティ「悟空問答」（2019年）、検索アプリ「悟空捜索」（2022年）などだ。

そのうち悟空問答はすでにサービス終了、飛聊も正式に運用停止している。リリース時点では独立したソーシャルアプリだった多閃も最終的には抖音アプリに取り込まれてアプリ内の機能の一つとなり、思うような成果があげられていない。

度重なる挫折を経ても、バイトダンスが歩みを止めたことはない。アプリストアから削除した飛聊を再始動させ、「Clubhouse」のような音声SNSとして運営するのではないかという噂も先ごろネット上で流れた。

現状、知人と交流するためのSNSではIT大手テンセント（騰訊）のアプリ「微信（WeChat）」やQQを避けて通ることはできないが、見知らぬ人とつながるSNSの市場はまだブルーオーシャンだ。中国国内でSNS市場の突破口を見つけるには、テンセントに真っ向勝負を挑むよりも強力なライバルの少ない道を選ぶのが賢明だろう。

作者：WeChat公式アカウント「雷科技（ID:leitech）」
（翻訳・山口幸子）

HOLLA Groupは2016年に設立された。同社が最初にリリースしたHOLLAはマッチングアルゴリズムと画像識別処理技術を使用しており、知らない人同士が出会い、ビデオチャットができるSNSアプリにおいて北米地域で頭角を現した。リリースから1年後には競合サービスの「Monkey」を買収。「出会い系」のビデオチャットアプリとして当時、北米で最大のシェアを獲得し、米国のSNS関連サービスでもトップ5に入る人気アプリとなった。

花房集団は、傘下にモバイル向けのライブ配信サービス「花椒直播（Huajiao Live）」やPC向けの「六間房（6.cn）」を有する。各プラットフォームは登録者数3億を突破し、月間アクティブユーザー数は1000万超にのぼる。

朋友聊天室は知人同士の交流に重点を置き、ビデオチャットの相手は相互フォローのユーザー同士および招待されたユーザーに限られている。また、同機能は強力な美顔とツール機能を備えており、ビデオチャットをより面白く、若者の嗜好に合わせたものにした。

バイドダンスCEOの張楠氏は先頃、「抖音はエンターテインメントツールからソーシャルツールに変化しつつあり、将来、ライフスタイルとしての存在になる可能性もある」と語っていた。

2019年6月にはシリーズAで藍馳創投から数千万元（数億円）を、その半年後にはシリーズA＋でXVCと藍馳創投から数千万ドル（数十億円）を調達しており、シリーズA、Bを通して調達した資金は1億ドル（約107億円）近くに上る。本シリーズで調達した資金は製品の研究開発、運営、マーケティング、詐欺対策に充てるという。

2018年にリリースされた伊対アプリは、地方市場に狙いを定め、「仲介者」同席のビデオチャットという特色を打ち出している。過去1年間に基本機能の大がかりなアップデートはなかったが、ユーザーが気づかないような部分で多くの改良がなされてきた。社内で「戦略型投資」と呼ぶこの取り組みには億単位の資金が投入されており、主に詐欺対策とレコメンドエンジンの改良が進んでいる。

詐欺対策は技術面と運営面を組み合わせて行う。資金調達が進むにつれて、詐欺対策に投じる費用は年間数千万元（数億円）から1億元（約15億円）を超えるまでに増加した。伊対では技術の開発に費用を投じるとともに、多層構造のチーム作りにも力をいれており、「技術面であらゆる手を尽くした後も、運営面でまだ行えることがある。こうして詐欺被害を最小限に抑えている」と語る。

もう一つの重点項目であるレコメンドエンジンでは、アルゴリズムによるレコメンドと仲介者によるレコメンドを組み合わせようとの試みを行っている。アルゴリズムの有効性は、自分にぴったりの人をいかに早く見つけられるかということに表れてくる。しかし満足のいく効果を上げるにはデータの蓄積やアルゴリズム学習が必要で、これには長い時間がかかる。伊対アプリでは「ぬくもりを感じるアルゴリズム」と称して、システムがレコメンドした内容を仲介者がさらに絞り込むという作業を行っている。1年あまりが経過し、ようやくその成果が見えてきたところだ。

伊対アプリ

製品としては無料サービスと有料サービスをさらに細分化していく計画だ。ユーザー側が企画したチャットやゲームなどは無料で利用できるようにする。「利用を始めたばかりのユーザーには、課金させられているという印象をできるだけ持たせたくない」と創始者の任喆氏は語る。実際、かなり多くの若いユーザーが望んでいるのは無料のソーシャルツールだという。一方の有料サービスでは、主力のマッチング機能を利用するユーザーを性別、職業、地域、年齢、支払能力など、さまざまなモデルやアルゴリズムを駆使して分類していくとのことだ。

さらにグローバル市場における製品の変化に注目すべく研究チームを立ち上げており、「世界中の一般向けマッチングサービスを研究できる」と胸を張る。任氏によれば、最近では音声通話やテレビ通話など複数の方式をミックスした自由度の高いコミュニケーションツールが出現しているといい、この新鮮な方法を伊対で試してみる可能性もあるという。

今や若者にとって「オンラインお見合い」は重要な出会いの場となっている。運営会社によると、伊対アプリのユーザー数は4000万人を超えているという。2020年の春節期間中、アプリのダウンロード数は春節前に比べて1.5倍に増え、ユーザーのアクティブ度も50％以上増加した。収益面でも2019年の年間売上高が10億元（約150億円）近くに上るなど好調で、収入の90％以上は「バラ」などオンラインギフトの購入によるものだという。2020年は売上高の倍増が期待されている。
（翻訳・畠中裕子）

Bunch社はニューヨークとトロントに事務所を持ち、2019年11月にフィンランドのゲーム開発会社「Supercell」、テンセント、米国のゲーム開発会社「Riot Games」、スイスのゲーム開発会社「Miniclip」、日本の投資会社「コロプラネクスト（Colopl Next）」などから計385万ドル（約4億1600万円）の資金を調達した。それまでに「LVP」、「Founders Fund」「Betaworks」などのVCから380万ドル（約4億1000万円）を調達している。

Bunchのアプリ内には多数のゲームがあり、「Pool」、「Mars Dash」、「Draw Party」、「Trivia」などが人気だ。サードパーティのゲームも一部サポートしており、代表的なものに「PUBG Mobile」、「Minecraft」、「UNO」があり、これらのゲームをプレイしている最中でも、Bunchでビデオチャットを行うことができる。

同社CEOのSeluck Atli氏によると、スマホゲームは新型コロナ禍の中でも楽しめる娯楽の一つで、Bunchはそこにチャット機能を付加し、友人との遠距離でのつながりを実感できる楽しさを提供していきたいという。

Bunchの特長はユーザーの友人を簡単にゲームに招待できることである。ユーザーが他のSNSアカウントの情報へのアクセスを許可すれば、Bunchが自動的に友人を見つけ招待する。チャットには専用のアドレスが生成され、アドレスを共有すれば全員が同じゲームを同時にプレイすることができる。招待された友人がそのゲームをインストールしていない場合、Bunchが自動的にインストールをすることもできる。

Bunch

Bunchの集計によると、ユーザーはBunchアプリを利用はしている時間のうち8割において、チャットと並行してゲームをプレイしている。現在は女性ユーザーの比率が62%で、所在地は北米中心から全世界に広がっている。

中国の場合、友人同士が一緒に会話しながらゲームできる「玩吧（WANBA）」がある。玩吧は1月末にSNSアプリランキングトップになったことがあり、春節期間中の新規ダウンロード数は10倍以上となり、DAU（日間アクティブユーザー）は5倍に増え、サーバーが一時ダウンするほどだった。しかし、2月中旬以降から経済活動が再開した影響でDAUが減少しており、トラフィックの増加は短い期間しか続かなかった。

現在のBunchのユーザーの急増は1月の玩吧の状況と類似している。SNSアプリとしてはユーザーに長く使ってもらうことが大事であり、感染症収束後の動きを慎重に見ていくことが必要だろう。

（翻訳：小六）

飛書が料金体系を改定するのはこれで2度目。今月10日には従業員数100人以下の中小企業および新型肺炎対策に携わる医療機関や地域の行政機関、非営利団体を対象にビジネス版の利用料を3年間無料とする方針を発表したばかりだ。

無料で利用できるサービスはビデオ会議、オンラインオフィス（音声通話）、ドキュメント・表計算ソフト、各企業に専用で割り当てられるクラウドストレージ、バーチャルアシスタント、ミニプログラム（モバイル端末で使用するアプリ内アプリ）、セキュリティサービス、AIマルチ翻訳などだ。すでに有料契約している企業に対しては改めて補てん内容を取り決めるという。

新型コロナウィルス感染症が広がるにつれ、リモートワークへの需要が激増している。飛書もその勢いに乗った形だが、全面無料開放としたことで確実に法人顧客の定着につなげ、法人向け市場のシェア拡大を狙う。

飛書は昨年、戦略面で模索が続いた。もともとは海外市場を含めた中規模～大規模の企業をターゲットにした課金サービスを想定しており、料金体系は「スタンダード版」「ビジネス版」「旗艦版」の三段階に分かれていた。

同製品はバイトダンス社のグローバル化戦略とも方向性が一致していた。アリババやテンセント、バイドゥといった国内IT大手との競争を避け、あるいは共生するため、短編動画アプリや検索エンジンなどのサービスとは別のプロダクトを育てる必要があったのだ。

しかし昨年から現在にかけて、中国内外では「ブラック・スワン（想定外の大事件）」が立て続けに起こり、飛書も戦略の立て直しを余儀なくされた。貿易摩擦のあおりを受けて、バイトダンスの短編動画アプリTikTokも昨年11月、「安全保障上のリスクがある」との理由で米国政府の調査を受けている。これに伴い、国際展開を狙っていた飛書の海外版「lark」も棚上げとなり、飛書は国内展開へ集中した。

そこへ降って湧いたのが新型肺炎によるテレワーク市場の急成長だ。飛書の認知度を高めるには絶好の機会である。今月上旬から段階的に進んだ全面的な無料化も新規客の獲得につながった。

昨年まで採用されていた飛書の料金体系（画像提供：飛書公式サイト）

わずか数カ月の間に幾度もの戦略転換を重ねた飛書だが、その軌跡は奇しくもアリババの競合製品「DingTalk（釘釘）」と重なる。IT大手は次々とオフィススイート製品の強化に動いており、DingTalkだけでなく、テンセントの「沸訊会議（Tencent Meeting）」はクラウドサーバーを拡充、バイドゥは社内向けオフィスツール「百度Hi（Baidu Hi）」を対外的にも開放した。

飛書の責任者でありバイトダンス副総裁である謝欣氏も、今月に入って大々的に自社製品のPRにいそしんでいる。「新型肺炎の影響で我々の業務量は増えているが、オフィス向け製品にとっては今こそが大きな試練と挑戦の時だ」と語っている。

新型肺炎が収束した後については、「飛書は単に在宅ワークのために開発した製品ではなく、オンラインで複数の同僚たちが協業を進められることに重点を置いている。多くの企業にはこれを機にオフラインで進めてきた業務をオンラインに移行し、業務の効率化を図っていただきたい」としている。
（翻訳・愛玉）