大眼睛買買買（以下「大眼睛」）創業者の于戈氏は、女性向けファッション雑誌「ハーパーズ バザー」の元編集長であり、2015年に離職した後、さまざまな分野で起業を試み、2017年9月に大眼睛をローンチした。

大眼睛の企業目標は、中国都市部の女性たちに欧米の最先端技術を導入したハイエンドの美容・ヘルスケア・アンチエイジングの専門的なソリューションを提供することだ。

創業した翌年早々に、大眼睛は于戈氏のファッション誌時代の友人たちが経営する「Chantecaille」「LEONOR GREYL」「BY TERRY」「ACCA KAPPA」などのコスメブランドと接触し、提携を結ぶ。彼らは大眼睛でのみ販売する共同ブランドの提供にとどまらず、専門家としてユーザーからの質問に答えたり、コラムを書いたり、撮影のレッスンをしたりするなど、大眼睛ユーザーのコミュニティーとも深く関わっている。

「大眼睛」創業者 于戈氏と「Chantecaille」創業者Sylvie Chantecaille氏家族（ニューヨークにて）

大眼睛の中心メンバーらは、欧米ブランドやファミリーファンドに長年コンサルティングサービスを提供してきた経験を基盤として、ゼロから首尾良く事業を立ち上げた。大眼睛は、美容ヘルスケア関連の専門的なマイナーブランドを毎年少なくとも4000社発掘し、そこから500種類の製品プランを厳選しているのだという。

大眼睛は70項目以上に及ぶ独自の選別基準を作成している。大眼睛での販売を希望するブランドは、美容・ヘルスケア製品に含まれていることの多いパラベン、ハイドロキノンなどの有害物質が製品に含まれていないことを申告する必要がある。高機能をうたっている場合、さらにサンプルを送ってホルモンや重金属を含有していないかの検査を受けなければならず、原産国と販売国双方の安全基準を満たしている必要もある。

大眼睛は設立以来「111skin」「MZ Skin」「Temple Spa」「Zita West」などの英国王室御用達ブランドのほか、神経に着目したポーランドのスキンケアやドイツの生細胞療法、遺伝子に着目した英国の育毛剤など欧米のアンチエイジングの有望成分や技術を引き入れてきた。

現在、大眼睛のECプラットフォームでは約1000SKUを取り扱っており、しかも常に更新されている。同社プラットフォームはブランドと直接提携を結んでおり、潜在力のあるブランドについては、大眼睛が独占販売代理も引き受ける。

大眼睛のユーザーは90年代生まれが主力で、客単価は1000元（約1万6000円）以上。テンセントのチャットアプリ「WeChat（微信）」に出店してから3年間、全くプロモーションをしなかったにも関わらず、高いスティッキネス（粘着性）、客単価、リピート率を実現してきた。大眼睛ECプラットフォームのヘビーユーザーの中には著名アーティストが100人以上いるが、大眼睛はこれをマーケティングに利用しない。

大眼睛は海外ブランドにとっても中国市場に参入するための重要チャネルになった。海外ブランドは売上だけでなく、大眼睛によってもたらされるブランドレバレッジ効果も重視しているという。大眼睛ECプラットフォームで単一ブランドの年商が数千万という数字は、全世界での売上を5〜8倍に押し上げてくれるのだ。

英国系高級デパート「レーン・クロフォード」正月セールに「大眼睛」がポップアップストアを出店

于戈氏は「今どきの若い子たちの消費マインド、いつ、どこで、何を、なぜ買うかというロジックは急速に変化しており、クリーンビューティーやフルーツ酸ピーリングなどをうたった新しいブランドがあっという間に確立されている。老舗ブランドは10年以上かかって財産とも言えるブランドイメージを構築してきたが、新世代の消費者が何を必要とし、何を望んでいるのか理解できていない。大眼睛の強みとは、新世代の消費者とのコミュニケーションを確立していることにある」と述べる。

大眼睛のスタッフは今では100人を超え、北京本社のほか、海外にもオフィスを開設している。（翻訳：永野倫子）

陌陌科技のアプリのなかで、MOMO以外で人気があったのは「ZAO」という、AIによる顔入れ替えアプリだ。しかし、プライバシー保護の点で不備があったため、中国工業情報化部からの行政指導が入り、その後このサービスは終了することになった。

それでも、ZAOによって陌陌科技がAI技術のノウハウを培ったことは確かである。そのため、陌陌科技は今年始めから顔入れ替え技術を活用したアプリの開発を始め、プライバシー保護機能を強化した上で、バーチャルメイクアプリをローンチすることになったのである。

芒西は現在iOSバージョンのみをローンチしている。アプリのUIはシンプルであり、メインページ、バーチャルメイク、ユーザー設定の3つのタブしかない。

メインページでは、他のユーザーがアップロードしたバーチャルメイクが次々と更新され、コメントやリアクションを送ったり、同様のメイクを自分のアカウントで試したりすることができ、既存のSNSと同じ感覚で使用できる。

バーチャルメイクタブでは、自撮り写真または顔写真をアップロードし、バーチャルメイクを施すことができる。写真をアップロードすると、AIが自動的におすすめのメイクをする。ほかのメイクを試したい場合は、様々なメイクスタイルから好きなものを選ぶと、AIがユーザーの顔に合わせて微調整し、できるだけ実際のメイクに近いイメージに仕上がるようになっている。

ユーザー設定タブでは、ユーザー情報のほか、これまでにアップロードしたバーチャルメイク、試した他のユーザーのメイクなどが記録される。

芒西には有料会員サービスもあり、18元（約270円）/月でカスタマーサービスへの優先的なアクセス、1080pの高解像度画像の利用、アップロードした画像の透かしを除去することなどが可能となる。

バーチャルメイクサービスに注目しているのは、陌陌科技だけではない。

美顔自撮りアプリ「美図（Meitu）」が発表したバーチャルメイクアプリは、2.7ミリ秒以内に顔の特徴を識別し、ARによってメイク後の効果を確認できる。アリババは化粧用のARミラー「QUEEN PRO」のコンセプトバージョンを発表しており、動画配信大手の「愛奇芸（iQiyi）」はコスメに特化したコンテンツとEC機能を持つアプリ「斬顔」をローンチした。

化粧品メーカーもこの分野に進出している。エスティローダーは2017年に、カナダのAR技術開発会社「ModiFace」と共同で、30種類の色の口紅をARで試すことのできるメイクアプリをローンチし、各店舗で活用している。

AIのよるバーチャルメイクにしても、ARでのメイク体験にしても、目的はこれまでにない体験を提供することにより化粧品の購買につなげることである。ロレアルの最高デジタル責任者Lubomira Rochet氏は、化粧品メーカーとしては購入の確率を上げてくれるこうしたアプリは大歓迎であり、今後のコスメ消費にとって、バーチャルメイクは必要不可欠な一部になる可能性さえあると話していた。

おそらく、バーチャルメイクには今後の新規参入が続くだろう。芒西はこの競争に勝てるのか、注目していきたい。

作者：Tech星球（Wechat ID: tech618）、陳橋輝

（翻訳：小六）

京東は5月から肌測定AIの内部テストを始めた。現在は正式なローンチには至っていないが、一部のユーザー向けの体験利用を行っている。京東のアプリのQRコードスキャン画面や商品情報ページ画面から、肌測定AI機能にアクセスでき、ポートレート画像をアップロードすれば、AIが肌について数十項目に渡る判定をしてくれるものだ。

AI、ビッグデータの技術の進展にしたがい、コスメショップのセフォラや、コスメ大手のロレアルなどがすでに同様のサービスを展開しているが、ECプラットフォームのなかでは、京東が先陣を切ったことになる。

京東の肌測定AIは、美容整形技術開発の「美医研究院（MYlab）」と共同開発したものである。同研究院は「北京大学医学部研究成果実用化・イノベーションセンター」と戦略的パートナーシップを結んでいる。このAIには現在販売されているコスメ商品のデータベースが内蔵されており、測定結果に合わせて商品を推薦し、使い方のアドバイスを行うことができる。

測定結果画面は上の画像の通り。結果ページには総合評価、肌年齢、項目別評価などが表示される。特に肌色、角栓、目の隈、ニキビの状態の判定においては、90%以上の正確性を誇る。

肌測定AIの測定結果

肌のトラブルの原因は複雑であり、例えば目の隈だけでも、たるみ、色素沈着、血行不良の3つの可能性がある。原因によって対処法が変わるため、肌測定AIで簡単に識別できれば、商品選択において手間を大きく省くことができる。

京東以外の肌測定AIでは、ロレアル・グループが今年4月にAIでファンデーションの色を自動的に調合してくれるファンデーションファインダーを発表し、現在傘下最大のコスメブランドメイベリンでサービスが始まっている。AIファンデーションファインダーはロレアル・グループの本社と中国支社が共同開発したもので、中国で世界初公開となった。ロレアルが目指す「ハイパーパーソナライゼーション」の進展を印象づけるものである。

京東の肌測定AIも同様にパーソナライゼーションの進展を見据えたものだ。市場調査会社の「Mintel」はレポートにおいて、未来のコスメ業界では年齢、性別、肌タイプで顧客を大まかに分類するのではなく、一人ひとりに合わせたパーソナライゼーションへと進化すると予測していたのが、少しずつ現実になってきているのである。

（翻訳：小六）

2年前に仏高級ブランドLVMH系列の投資会社「Lキャタルトン」が株式の35.8%を取得し、LVMH傘下に入ったイル　マキアージュは、技術とコスメ商品を融合させたダイレクトマーケティングのビジネスモデルが特徴。自社で運営する電子商取引（EC）プラットフォーム「PowerMatch AI Algorithm」や「Kenzza」などを通じ商品を販売している。プラットフォーム内ではKOL（キー・オピニオン・リーダー）がメーキャップ・アイテムを使う動画などが投稿され、ユーザーは商品を購入する際に参考にできるようになっている。

IL MAKIAGE公式サイト

今回イル　マキアージュに買収されたNeoWizeの共同創業者2人はイスラエルの国防部情報部門の出身で、イル　マキアージュ内での新しいポジションは、Omer Nevo氏が研究開発センター副総裁に、Yoav Cafri氏がチーフ・データサイエンティストに就く予定。イル　マキアージュは、今回の買収によりビューティー業界のイノベーションが促進され、AI、データおよびアルゴリズムの能力向上を通して消費者のEC体験が最適化されるとの考えを示した。

AI（人工知能）・VR（バーチャルリアリティ）・AR（拡張現実）などの技術は、各業界で普及が進んでおり、ビューティー業界にも革命を迫っている。

化粧品世界最大手の仏ロレアルグループは2019年初めに「ビューティーテック型企業」への構造転換を打ち出した。テクノロジーがビューティー業界の最重要課題になろうとしていることを戦略としてはっきり表明したかたちだ。

テクノロジーに弱い大部分の化粧品会社にとって、M&Aは間違いなく最速で目的を達成できる最善策だ。

2017年、資生堂はAIを使ったバーチャルメークを手がける米「Giaran（ギアラン）」を買収。ロレアルは2018年3月にカナダのスタートアップ「ModiFace（モディフェイス）」を傘下に入れた。これは同社初となるテック企業の買収となった。

いずれのケースでも、買収されたデジタル技術はマーケティングや販売の面で活用され、ユーザー体験を向上させマーケティング方法を刷新するための原動力となる。

このうちバーチャルメークには、すでに多くのブランドが力を入れている。ユーザーが自身の写真をアップロードしてアイテムを選べば、AR技術により実際にメークしたときのイメージを確認できる。どのコスメブランドやECサイトでも、テック企業の技術を借りてバーチャルメーク・サービスを提供している。

仏ゲランはデジタルメークアップの「VOIR Inc」と提携し、メーク・アイテムを試せるアプリをリリース。ロレアルグループは傘下のモディフェイスの技術を使ってWeChat（微信）のミニプログラム「ARMANI beauty（アルマーニビューティ）」にAR（拡張現実）を応用したバーチャルメーク・サービスを提供するほか、米ECサイト大手「アマゾン」とも共同でバーチャルメーク機能「Live Mode」をリリースしている。プラットフォームでは、「京東（JD.com）」やアリババ傘下の「天猫（Tmall）」もARバーチャルメーク機能などを導入している。

市場のニーズによって、小売業界のデジタル化は一つの確かなトレンドとなっており、ECでの売上げが業績を左右する。ロレアルグループの2019年上半期のECによる売り上げは前年同期比48.5%アップし、売上高全体の13.2%を占める。ロレアル中国についてはECによる売り上げが全体の35％を占めるという。

AIにおける美容とテクノロジーの融合は、主にチェック機能やスマートロボットに現れている。

例えばロレアルグループでは傘下の化粧品ブランド「LA ROCHE-POSAY（ラ　ロッシュ　ポゼ）」が紫外線（UV）を計測するシール及びアプリをリリース。ヘアケアブランド「Kerastase（ケラスターゼ）」は髪の状態をデータから分析してヘアケア製品を提案するスマートヘアブラシ、米「プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）」の「PhotoAgeClock」は肌年齢や肌の状態をチェックできる。「SEPHORA(セフォラ)」はチャットボット「Kik」でユーザーに美容アドバイスを提供している。また、ロレアルは京東と協力しスマートスピーカーで肌情報の提供や商品を購入できるサービスをリリースした。

美容とテクノロジーの融合という概念は、このほかにも洗顔用フェイスブラシ、美顔器など美容関連機器の大ヒットをもたらした。ビッグデータの研究と高効率のスマート運用を通じて、ビューティー商品の製造フローも絶えず改善されつつある。

テクノロジーは消費者の利便性、美容産業の収益の両方にメリットをもたらしたが、現状では販売などの面だけに限られており、商品の品質、機能や口コミなどにおいては、まだ十分に活用されていない。テクノロジーに対する投資が高まるにつれ、我々はビューティー産業の更なる可能性を目にすることができるかもしれない。（翻訳：貴美華）

有名な美容インフルエンサーや韓国ドラマのヒロインが口紅購入のきっかけになることは多い。だがそれに負けじと売り上げ拡大に邁進しているのがジョルジオアルマーニビューティだ。

7月5日、アルマーニビューティを傘下に持つロレアルグループはWeChat（微信）との提携を発表し、AR（拡張現実）を応用したバーチャルメイクサービスが体験できるミニプログラムをローンチした。傘下の美容テック企業「ModiFace」の技術を採用し、パーソナライズかつソーシャライズされた新しい体験を消費者に届けることを趣旨としている。

簡単にいえば、実店舗に行かずとも、クリック1つでコスメが試せるサービスだ。気になるリップグロスや口紅の商品シリーズを選び、「タッチアップ」ボタンを押し、自撮り写真またはリアルタイム画像を転送すると、顔が自動認識され、選んだ色が画像の唇部分に乗る。

ミニプログラムでコスメを試す場合、店舗カウンターでは絶対に手にしないような色でも気軽に試せる。また、実店舗なら何本も試すうちに唇が乾いてしまうことも多いが、ARならそんな心配も不要だ。

とはいえ、アップロードした写真がなかなか認識されないほか、利用環境には一定の明るさが求められるという技術的な問題はある。また、口紅の色持ちや質感は全く分からないほか、口紅を塗る濃さの調整などもできない。

口紅は美容テックの試金石

過去にも、エスティローダーがFacebookのメッセンジャー機能を用い、チャットボット（自動会話）形式で理想のリップカラーが選べるサービスを展開した。またM・A・Cも数カ月前に新業態のコンセプトショップをオープンし、人気の口紅18色のバーチャルメイクサービスを実施している。

美容界の有名ブランドがこぞって先進テクノロジーの応用を口紅からスタートしている。その理由は口紅が比較的手の届きやすいぜいたく品であり、消費が落ち込む中でも販売数が群を抜く人気商品であるためだろう。経済情報メディア・第一財経傘下のCBNDataによる「2018年化粧品消費発展トレンドレポート」によれば、オンライン販売数が最も多い化粧品が口紅であり、多くの女性たちは実店舗で試した後にネットショップで購入するのが定型となっている。

ロレアルグループのデジタルマーケティング戦略

ロレアルグループによるModiFaceの買収は昨年のことだ。具体的な買収額は明らかにされていないが、同社はAR技術を皮切りに、市場予算の38％をデジタルマーケティングに投入する模様。

ModiFaceには豊富なAR技術開発の経験があり、これまでエスティローダーやセフォラ（SEPHORA）向けにARプロダクトを提供してきた。肌状態の変化をシミュレーションする機能やバーチャルメイクに加え、上述のエスティローダーが手掛けたサービスも同社が開発したものだ。

ロレアルがAR技術関連事業に着手したのは2014年のこと。当時はARアプリ「Makeup Genius」をリリースし、2017年には利用者の髪質をオンラインで分析し適切な商品を薦める「スマートブラシ」も販売。ただ、ブラシの販売価格が3000元超（約4万8000円）と高額だったうえ、ヘアケアにコスメ以上の予算を割きたいと考える女性は少なく、大きなヒットにつながらなかった。

ECサイトにとっても好機

現在、ミニプログラムで試し塗り機能を利用できるのはロレアル傘下のコスメブランドの商品のみで、他のブランドの商品と併用したシミュレーションはできない。この状況は、ECプラットフォームにとってチャンスとなっている。1度に複数のブランドの商品を試したいという消費者の思いを汲み、EC大手の京東集団（JD.com）は昨年8月、アプリにARバーチャルメイク機能を追加した。

京東のARバーチャルメイクは、リアルタイムに試せるうえ、選んだ口紅の色が自動的に唇の位置に重なる。顔を動かせば異なる角度での色味も分かる。アルマーニのミニプログラムにはない美顔機能や使用前・使用後の比較機能も利用できる。

アルマーニによるバーチャルメイクサービスの課題はまだ山積みではあるものの、ネットユーザーの大きな反響を呼んでおり、ソーシャルECアプリ「小紅書（RED）」でシェアするなどの利用方法も広がりつつある。同社の今後の売り上げ拡大に期待したい。
(翻訳・神部明果)