星邁創新は2022年7月設立。水中で自律的に動く清掃ロボット向けのモーターやローラーブラシ、運動制御技術、音を用いたレーザーSLAM用アルゴリズムなどを自社開発し、スマートで信頼性と実用性の高いプール清掃ロボットを世界のユーザーに提供している。

2024年に発表したブランド「Beatbot」の初代製品「AquaSense Pro」と「AquaSense」は、発売半年で計数億元（数十億円）を売り上げ、1年間で高級プール清掃ロボット（1400ドル、約21万円以上）のオンライン市場で85％のシェアを獲得した。

プールの水面を掃除する「AquaSense 2 Ultra」

2025年1月に発表した人工知能（AI）搭載の新製品「AquaSense 2 Ultra」では、ハードウエアとソフトウエアを協調させることで感知から判断、実行まで、全プロセスのスマート化をアップグレードした。前世代の製品は、多くのユーザーから重くて扱いにくいと指摘されていたが、新製品は浮力制御や軽量化設計を採用したことで持ち運びしやすくなった。また、清掃が終わるとプールの端で止まったり、清掃中でもアプリ上のボタンをタップするだけで呼び戻せる機能なども搭載され、操作性が大幅に向上した。

星邁創新は今後、芝刈りロボット分野へも事業を拡大する方針で、すでに専門チームを立ち上げているという。

＊1元＝21円、1ドル＝約149円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

Fluidraはプールやウェルネス関連機器で世界47カ国に進出し、36カ所の生産拠点と130カ所以上の販売拠点を持つグローバル企業。AstralPool、Zodiac、Jandy、Polarisなどのブランドで製品を展開し、住宅用・商業用プール市場に広く浸透している。元鼎智能はFluidraとの提携を通じて、その特許技術やグローバル販売ネットワークを活用し、これまでオンライン中心だった販売チャネルを多様化しながら、世界のプール市場への本格参入を目指す。

プールロボット市場で中国勢が台頭

プール清掃ロボット市場ではすでに競争が激化している。イスラエルのMaytronicsが展開する「Dolphin」やFluidraの「Polaris」、オーストラリアのBWT、米Haywardといった海外ブランドが強い存在感を放っている。一方で、中国発ブランドも技術力とコスト競争力を武器に急成長中だ。元鼎智能の「Aiper」、望園科技の「Wybot」、星邁創新の「Beatbot」、智橙動力の「SMOROBOT」、追覓科技の「Dreame」、思傲拓の「BestRobtic」などが台頭している。

「高額AIより実用性」中国BestRobtic、低価格プール清掃ロボットで米市場攻略

新しく参入したメーカーが、米アマゾンなどでオンライン販売を始めるのは比較的簡単だが、継続的に販売を伸ばすには困難も多い。一方、Home Depot（ホーム・デポ）やLowe´s、Best Buy、Walmart（ウォルマート）といった大型小売チェーンでの販路獲得には高いコストと時間がかかる。また、約30万店存在する世界のプール専門店は閉鎖的で新規ブランドの参入障壁が最も高く、業界内では「欧米の大手量販店とプール専門店に商品を展開できれば、トップブランドの仲間入り」との見方もある。

元鼎智能は、ワイヤレス化技術や人工知能（AI）、自動水質管理などのコア技術に加え、優れたサプライチェーンと効率的な経営によって、2023年から米国・欧州・オーストラリア市場でオンライン販売のトップブランドとなっている（アマゾン調べ）。世界の主要な大型小売チェーン7000店以上で商品を販売しているほか、Fluidraとの提携でプール専門販売店という新しい販売チャネルを開拓した。

市場調査会社Business Researchのデータによると、世界のプール清掃ロボット市場規模は2024年が9億8000万ドル（約1440億円）で、2029年には19億4000万ドル（約2850億円）まで拡大する見通しで、年平均成長率は14.7%と高い。

市場は大きく成長するポテンシャルを秘めているが、業界全体では変革期を迎えている。技術の均質化が進む中、今後はサプライチェーンの効率性、販売チャネルの広がり、そしてブランド力が競争のカギを握るようになる。

Aiperの第三世代プール清掃ロボット「Scuba X」シリーズ

創業者の汪洋CEOは「今後もプール分野に特化し、専門性と品質を高めながらブランドを強化していく。欧米事業に引き続き注力しながら、中東や中南米、アジア太平洋地域の市場開拓を進め、グローバルなエコシステムの構築を加速していきたい」と語った。

＊1元＝約20円、1ドル＝147円で計算しています。

（翻訳・大谷晶洋）

近年、世界のプール清掃ロボット市場の拡大が続いている。中国の調査会社・共研産業研究院によると、2029年には市場規模が21億6000万ドル（約3200億円）に達し、年平均成長率（CAGR）は10.9％となる見通しだという。

とくに、米国にはプライベートプールが世界最多の1000万カ所余りある上、オーナーが清掃や修繕などに支払う費用は年間平均1432ドル（約21万円）に上る。しかも、米国では人件費の高騰や人手不足が深刻化しているため、プール清掃ロボットの需要が急速に増加している。

高コスパの裏に技術力

思傲拓科技は2021年に広東省深圳市で設立され、プール清掃ロボットなど水中清掃ロボットの開発・生産に取り組む。独自の知的財産権17件を保有し、米アマゾンや中国系越境ECプラットフォーム「Temu（テム）」などを通じ、主に米国を中心とする海外市場に製品を販売している。

創業者の鄧卓明氏によると、米国の消費者は価格と実用性を重視しており、大半が500ドル（約7万4000円）以下のプール清掃ロボットを購入しているという。こうした市場動向を踏まえ、思傲拓科技は価格競争力を強化し、エントリーモデルの「SAT 1X」シリーズを199ドル（約2万9000円）、ハイエンドモデルの「SAT 2X」を399ドル（約5万9000円）で打ち出した。

コスト削減と同時に、技術革新による製品性能の向上にも注力する。業界ではこれまで、電池容量を増やすというコストのかかる方法でロボットの稼働時間を延ばしてきたが、同社はモーターや伝動システムを改良し、遊星歯車の寿命を業界平均の500時間から2000時間に延ばすことで、より長時間の稼働を可能にした。また、女性ユーザーが扱うことを想定し、サイズを競合製品の約3分の2にした。

コストパフォーマンスの高さが評価され、思傲拓科技は市場での存在感を急速に高めている。2024年の出荷台数は10万台近くに上り、売上高は1億元（約20億円）を突破した。25年1〜3月期はすでに出荷台数が10万台を超え、黒字を計上する見込みだという。

さらに2024年には、イスラエルのプール清掃ロボット大手Maytronicsとも戦略提携を結んで、共同ブランド「Niya」を打ち出した。思傲拓科技はモーターやセンサーの生産ラインを提供しており、Maytronicsのチャネルを活用した販売を開始した。

創業者の鄧氏は、プール清掃ロボットで大事なのは「きれいに掃除できて価格も手頃」なことで、人工知能（AI）ビジョンや障害物認識機能などを搭載して価格が高くなってしまっては「本末転倒」だと考えている。思傲拓科技の低価格戦略は、ブランドとして進化するためのアプローチなのだという。鄧氏は、モバイルバッテリー大手の安克創新科技（Anker、アンカー）を引き合いに出し、海外進出した当時はコストパフォーマンスを売りにしていた同社も、市場の評価が高まるのとともに、徐々に有名ブランドになっていったと指摘した。

今後はサプライチェーンの最適化や製品コストの圧縮をさらに進める方針で、在庫管理と輸送時間の問題を解決するため、米国に自社倉庫を設ける計画だ。また、技術開発や生産規模の拡大を進め、プールの壁を登れる掃除ロボットの価格を現行の600ドル（約8万9000円）から300ドル（約4万4000円）に引き下げ、市場シェアのさらなる拡大を目指すという。

＊1元＝約20円、1ドル＝約148円で計算しています。

（翻訳・田村広子）

プール清掃ロボットの中国新鋭「SMOROBOT」が資金調達　欧米の巨大市場に照準

ここ数年、欧米を中心に庭の手入れ用ロボットの需要が高まるのに伴い、中国のロボット掃除機メーカー各社はプール清掃ロボット、芝刈りロボット、除雪ロボットの「3大庭用ロボット」を開発し、海外向けの販売を加速している。

SMOROBOTは、プール清掃ロボットに遠隔操作や無線管理システム、水質チェック、自動充電などの先進機能を搭載。中でも「Valor」シリーズは、どんな形状のプールにも対応し、底や縁、壁、喫水線、斜面、階段など、あらゆる部分を効率的に清掃できる。

主な市場は欧米で、欧州と米国に修理サポートセンターを設置している。プールの規格や活用シーンに合わせてさまざまな製品を展開しており、価格帯も300～1500ドル（約4万7000～23万円）と幅広い。

除雪、芝刈り、落ち葉拾いを1台で。100万円の庭用ロボットが大人気

SMOROBOTは、1月10日に閉幕したテクノロジー見本市「CES 2025」（米ラスベガス）に多くの主力製品を携えて初出展し、メディアや消費者から大きな注目を浴びた。テックメディアの米Android Authorityは、同社の製品を「CES2025で最もクールな製品」と評し、プール清掃ロボット業界のゲームチェンジャーになるだろうと指摘した。

＊1ドル＝約155円、1元＝約21円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

海外ではプール清掃機器が大きな市場を形成している。世界には2800万カ所以上のプライベートプールがあり、毎年50万から70万カ所ずつ増えているという。既存のプールと新規増加分を合わせると、維持管理の需要は大きい。しかし、イスラエルのプール清掃ロボットメーカー「Maytronics」によると、清掃は4割が手作業で、ロボットの使用はわずか23％に過ぎず、使われているロボットも基本的な機能しかないものが多い。

プール清掃の頻度は多いときで1週間に数回になるが、欧米では手作業のプール清掃はコストが高く、予約にも手間がかかる。ある企業によると、プールの維持管理には、定期清掃、補修、水道代、電気代などを含め毎年5000～6000ドル（約73万～88万円）のコストがかかるという。

プール清掃ロボット分野の市場集中度は高いが、海外メーカーが中心で、製品の機能には大差なく、スマート化も進んでいなかった。この分野がブルーオーシャンであることを見て取った星邁創新などの中国メーカーは、機を逃さず参入した。

【特集】中国ロボット産業に追い風が吹いている理由

星邁創新が今年2月に発売した初代製品「Beatbot」シリーズの「AquaSense Pro」と「AquaSense」は、価格がそれぞれ2199ドル（約32万円）と1299ドル（約19万円）。この2つの商品で半年間に数十億円を売り上げ、米アマゾンのプール清掃部門では1400ドル（約20万円）以上の高価格帯でシェア85％を占めた。

現在プール清掃ロボット分野に参入するメーカーはほとんどがローエンドとミドルレンジの製品で勝負しており、アマゾンで販売されているロボットは150～200ドル（約2万2000円～2万9000円）と399～600ドル（約5万8000円～8万8000円）の価格帯に集中している。数千ドル（数十万円）の商品は星邁創新のBeatbotと、Maytronicsの「Dolphin」しかない。

世界のロボット出荷、24年は約4700万台に達する見込み　掃除ロボットを中心に普及拡大

星邁創新の創業者・王生楽氏によると、同社が開発したプール清掃ロボットは画期的で、業界の常識を覆すような機能を備えており、ユーザーにとってまさに痒い所に手が届くような製品だという。

例えばBeatbot AquaSense Proは、浮力をスマート制御する独自のシステムを搭載し、プールの底や壁面まですべてを立体的に清掃するほか、清掃作業中に薬剤を均等に吹き付け、プールのサイズによって量を調整することもできる。また、自社で開発したルート設計やマッピング、ナビゲーションのアルゴリズムを使って隅々まで完璧に清掃する能力を備え、清掃状態のマップや清掃記録をアプリで確認できる。

水は走行軌跡や信号伝達、環境検知のいずれにも干渉するため、水中での清掃機能と正確なルート設計の開発は非常に難度が高く、コアとなる部品やアルゴリズムはすべてゼロから開発する必要があるという。星邁創新の製品は、スマート性能、移動能力、清掃能力、使い勝手のいずれも優れており、ブラシモーターの代わりに独自開発したブラシレスモーターを採用することで、機敏性を高め連続使用時間を延ばすことにも成功した。

今後は、欧州、オーストラリア、ラテンアメリカ、中東での市場開拓にオフライン・オンラインの両側面から取り組む計画だ。

＊1元＝約20円、1ドル＝約146円で計算しています。

（翻訳・36Kr Japan編集部）

プール用清掃ロボット「Aiper」、20億円以上を調達　蓄電システムを強みに欧米市場でニーズ高まる

Aiperは2015年に設立された消費者向け電子機器ブランドで、19年にはコードレスのプール用ロボット掃除機を発売、中国では業界のパイオニアとして知られる。現在は、欧米市場を中心に事業展開を進めており、これまでの累計出荷台数は150万台以上、24年の出荷台数は100万台を超える見通しで、世界で最も急成長するプール用ロボット掃除機ブランドとなっている。

製品は、アマゾンや独立系サイトなどオンラインチャネルでの売れ行きが非常に好調なだけでなく、米国のホームセンター大手「ホーム・デポ（Home Depot）」のほか、会員制スーパー大手の「コストコ（Costco）」や「サムズ・クラブ（Sam’s Club）」など、欧米の主なオフラインチャネルで販売されている。24年中には、オフラインストア7000店以上で取り扱いが始まる見込みだという。

24年7～9月期に発売を予定している第3世代のプール用ロボット掃除機は、プールの立体洗浄、水中通信、水中マッピング、水質管理などの技術面が大きく進化している。

＊1ドル＝約154円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）