場所は高田馬場、早稲田口から徒歩3分。神田川の近くで中華料理店はあまりないエリア。

外観はタピオカ店と似た感じ。店内は小さくて4席しかないので、テイクアウトがメインになりそうだ。

冰粉とはなんぞやという方はこちら。

オオセンリという植物の種を揉んで作られるゼリー状の食べ物で、四川や重慶でよく食べられている中華スイーツだ。さっぱりしているのでタピオカよりも食べやすく、中国では火鍋を食べた後のデザートとして食べることが多い。

店長の劉さんによれば、中国では近年人気がある冰粉だが日本では食べれるお店もまだ少なく、専門店はなかったので挑戦してみたかったそうだ。

メニューはこちら。劉さんのイチオシはフルーツビンフェンと、黒糖もちもちビンフェン。今回はフルーツビンフェンを注文。（黒糖もちもちとは、糍粑という四川スイーツのことで、信玄餅のようなきな粉餅に近いデザートだ。）

楽冰粉ではオオセンリの粉から手作りで冰粉を作っていて、添加物を使っていないので健康的だという。

テイクアウト専門のドリンクスタンドだとタピオカに頼りがちになってしまうが、楽冰粉のドリンクは冰粉が入ったミルクティーやフルーツティーだけだった。

5分ほどでフルーツビンフェンが到着！

ドラゴンフルーツ、キウイ、マンゴー、芋圓、ナッツなどさまざまな具材が入っていて華やかな見た目。

よくかき混ぜて食べる。甘さも選べて、今回は普通にしたが、結構さっぱりしていてちょうどいい甘さ。シメにちょうどいい感じだ。テイクアウトの際はドリンクカップに入れてくれるらしい。

ちょうど席が空いていたので店内で食べていたら、中国人のお客さん2人がきて、冰粉を4つも注文していたのでびっくりした。中国版InstagramのRed（小紅書）での宣伝効果もあって、オープンからの売り上げはまずまずのよう。

どちらかといえば夏のスイーツのイメージがある冰粉だが、これから寒くなっていく東京でネクストタピオカとして戦っていけるのか注目だ。

10月末までは100円引きだそうです！

人気ブログ「東京で中華を食らう」の投稿から転載しています

阿生：東京で中華を食べ歩く26歳会社員。早稲田大学在学中に上海・復旦大学に1年間留学し、現地中華にはまる。現在はIT企業に勤める傍ら都内に新しくオープンした中華を食べ歩いている。Twitter：iam_asheng

公開株数は4100万株、公開価格は14.68元（約230円）で、発行済株数は4億100万株。上場初日の最高値は公開価格を44.01％上回る21.14元（約330円）で、時価総額は84億7700万元（約1300億円）に達した。テック系食品企業としては初の創業板上場となった。

二転三転した上場劇

創業7年となる三只松鼠は、ナッツ、ドライフルーツなどのドライフードを中心とした菓子メーカー。取り扱う商品は12品目、約500SKUに上る。当初はオンラインのみで販売していたが、現在は主要販路のEコマースに加えて、直営店を80店舗以上展開するほか、出店支援プラットフォームを通じて80店舗以上を開業させている。さらに、アリババの小売店向け経営支援プラットフォーム「阿里零售通」などを活用し、オフライン市場を開拓している。

2012年6月のローンチ以来、同社は破竹の勢いで成長を続けてきた。最初の半年で売上高3000万元（約4億7000万円）を達成、同年11月の「独身の日（中国Eコマース業界を挙げた大セール）」ではEC大手「天猫（Tmall）」に出店し、766万元（約1億2000万円）を売り上げて食品部門で1位の成績を残した。その後、2016年まで5年連続で1位を維持している。

同社の売上高は、2014年から2016年にかけて9億2400万元（約145億円）、20億3900万元（約320億円）、44億800万元（約690億円）と倍々ゲームで拡大している。2018年には70億元（約1100億円）の大台に乗った。

一方で、同社はこれまでに2回、上場を断念した経緯がある。2017年3月に中国証券監督管理委員会（証監会）へIPO目論見書を提出したが、同年10月には「内部事情で」自ら上場審査を取り下げた。目論見書を更新して再度上場を試みるも、12月には証監会によって上場申請を取り消されてしまう。その発端となったのは、関連当局から商品の品質問題を指摘されたことだとも言われている。

最終的には今年5月にIPO申請が承認され、今回の上場に至った。これまで同社に出資してきたIDGキャピタル、今日資本（CAPITAL TODAY）、峰瑞資本（FREES FUND）などは同社の上場によって大きなリターンを得た。シリーズAの投資倍率は300倍以上、シリーズDの投資倍率は数倍に達している。

圧倒的シェア握る企業は不在

中国のお菓子業界は急速に成長している。商務部流通産業促進センターが発表した統計によると、2006年から2016年の10年間で、その総生産高は4240億3600万元（約6兆7000億円）から2兆2156億4000万元（約35兆4500億円）へ伸びている。年平均成長率は17.98％で、今年の総生産高は2兆5000億元（約39兆3000億円）に達すると見られている。こうした中、三只松鼠の創始者兼CEO章燎原氏は、同社の今年の売上高を100億元（約1600億円）以上と見積もっている。

しかし、三只松鼠ほどの成功企業でも、市場に占めるシェアは実は1％に満たない。それほどシェアが分散しているのだ。各企業の販路もそれぞれ異なり、オンラインを主力とするもの、オフラインを主力とするもの、直営店を主力とするもの、フランチャイズを拡大中のもの、オンラインを強化中のもの、さまざまだ。いずれにしろ、オンライン・オフラインの双方で大きなシェアを占める企業は現われていない。

オンラインから出発した三只松鼠の場合、Eコマースの伸びに陰りが見え始めてからはオフライン販路の開拓に注力している。IPO目論見書にも、「上場後2年以内に、二～三級都市を中心に100店舗を開業する」と記している。

章CEOは、オンラインとオフラインでは販路開拓のアプローチが異なると語る。オンラインでは豊富な商品ラインナップを展開しているが、実際には売れ筋商品ばかりが集中的に売れていくという。売れ筋商品の利益率は低いため、企業にとっては収益化が比較的難しい。その背景にあるのは苛烈な価格競争だ。将来的には小規模企業の収益化はより一層難度が高くなる。ただし、いち早く大規模化に成功した企業には勝機があると同氏はみている。

一方、オフラインで商品が売れる仕組みは全く異なり、特定の商品だけが突出して売れるという現象はみられない。章CEOは「これまで3年間ずっと模索を続けてきたが、オフラインでの販売スキームはまだ見えてこない」とこぼす。オフライン経由の今年の売上高は4～5億元（約60億～80億円）と推算しているが、来年にはサプライチェーンやバリューチェーンの見直しを図るという。（翻訳・愛玉）

于小菓は2018年初めに、芸術家、コレクター、デザイナーである于進江氏が創設した。初期には伝統文化の復興と中国菓子文化の進化からアプローチし、書籍「小点心 大文化（SMALL PASTRY　GREAT CULTURE）」を出版した。その後も中国の伝統菓子を見つめ直し、斬新なデザインを加えて、ヘルシーで洗練された現代の中国菓子を作り出した。消費者向けの店舗販売と企業向け特注生産を並行して展開しており、売り上げの割合はほぼ半々だという。

創業者で董事長の于氏によれば、同社が今年開発する商品は50SKUに上るという。北京に直営店が2店舗あり、客単価は100～150元（約1670～2500円）で、1店舗当たり12カ月で採算が取れる見込みだ。

今年は直営店を10店舗に増やし、300～500店舗の販売代理店を展開する計画だ。既製品を販売する専門店スタイルだけでなく、製造販売や手作り体験、菓子文化の継承など新しい消費シーンを模索する体験型店舗も開設する。。「天猫（Tmall）」や「京東商城（JD.com）」、ミニプログラムなどでオンライン販売も行っている。

さらに今年は地方観光局などの政府機関と提携して、地元の観光資源を交えながら、伝統菓子の抜き型を展示した博物館などを建設し、各地の「ご当地みやげ」作りを行っていく。企業や政府との協業が順調に増加していることで、同社の販売収益の予測も右肩上がりだ。于進江氏が語ったところでは、2019年は大口顧客やブランド提携の受注額が5000万元（約8億3400万円）を超えるとみられ、年間販売額は1億元（約16億6900万円）を突破する見込みだという。

文化観光産業をアップグレードするには、文化を見つめ直すことが不可欠であり、その文化の担い手の一つが食品だ、と于進江氏は考える。豊かな文化を内包した日本の和菓子もそうだ。于小菓は食品と文化というバーティカル分野に特化したブランドとして、コト消費に重点を置いた商品開発やビジネスモデルを目指していく。
（翻訳・畠中裕子）

国内EC市場の拡大も一段落し、オフライン市場の競争はし烈を極める中、スナック・菓子メーカーにとって海外進出は一つの打開策となるだろう。

良品舗子は海外市場ではオフラインを主軸に運営を進めていくようだ。中国国外では軽食類の売上高の90％を店舗販売が占めており、大型スーパーチェーンでの販売などを計画している。

同じくスナックやお菓子を扱う大手「三只松鼠」も海外進出を進めているメーカーの一つだ。海外に設けた販売拠点は多くないが、技術提携を通じてサプライチェーンを構築、製品開発や製品構成の改良を行っている。EC専門でスタートした企業だけあり、ビッグデータや供給の最適化技術を駆使したSSP(サプライサイド・プラットフォーム)を生かして世界で原料を調達、生産コストを抑えている。