クオ氏によると、アップルは当初、「Apple Watch Series 7」に体温測定機能を搭載する計画だったが、開発した体温測定アルゴリズムが要件を満たせなかったために計画を延期していた。このアルゴリズムが同社の高い要求水準に達すれば、Apple Watch Series 8に同機能が搭載される可能性がある。

体表温度は外部環境による変化が激しく、正確な体温測定ができない。スマートウォッチは構造上、深部体温の測定に対応できない。そのため、スマートウォッチによる​​体温計測では正確なアルゴリズムとの連携が不可欠になるのだという。

（36Kr Japan編集部）

ディスプレイの下に埋め込まれたアンダーディスプレイカメラは画質がやや劣るため、ソフトウエアによる調整が必要になる。クオ氏は「低照度の環境下ではフロントカメラの画質に影響が出る。画質向上にはイメージ・シグナル・プロセッサ（ISP）とアルゴリズムが重要になる」と指摘した。

現行のiPhoneは画面上部にノッチがあるため、本当の意味の全画面とは言えないが、今年9月に発売が予定されている新型「iPhone」では横長のパンチホールが採用されると予測されている。

複数のアナリストやウォッチャーは、アップルが全画面iPhoneを発売するのは、技術的な問題から早くても23年または24年になるとの見方を示している。

（36Kr Japan編集部）

郭明錤氏によるレポート表紙

米国がファーウェイに対する半導体の禁輸措置を採って以来、同社がHonor事業を売りに出すのではないかとの憶測は方々でささやかれていた。ある中国国内メディアは、ファーウェイ内部ではすでにHonor売却について論議されているものの、意見が割れていると報じている。

テンセント傘下のコラム媒体「深網」は同8日、Honorの趙明総裁に近しい人物の証言として、趙総裁が先月中旬に社内のメンバーに対して売却の可能性を否定したと報道した。

クオ氏の見立てでは、ファーウェイがHonor事業を売却すれば、Honorブランド、サプライヤー、中国の電子産業のいずれにとっても多くのメリットがある。具体的なメリットは三点だ。

一つ目は、Honorがファーウェイから独立すれば、Honorの部品調達は米国の規制を受けずに済むこと。二つ目は、ファーウェイがHonorを売却することによってむしろHonorブランドを維持でき、中国電子産業の自律につながること。三つ目は、現行でファーウェイ製品の低価格～中価格帯を担っているHonorが、独立することによってハイブランド化が目指せることだ。

一方、Honor売却を否定する匿名の人物は、「ファーウェイにはHonorを売却する理由がない」と反論する。その根拠として、Honorがファーウェイから独立しても米国による制裁を逃れられる確証はないこと、Honorは技術やR&Dをファーウェイと共有しており、ファーウェイと切り離されればブランドの価値を大きく損なうことを挙げている。

報道について、ファーウェイおよびHonorは現段階でコメントを出していない。

Honorは2011年9月にファーウェイ傘下の独立ブランドとして初の製品を発表し、2013年12月に正式に始動した。スマートフォン以外にもタブレット、ウェアラブル端末、スマートホーム関連製品などを展開している。近年ではメインブランドとの差別化を図り、ファーウェイが高価格帯、Honorが低～中価格帯の製品を担ってきた。2018年にはHonorがファーウェイから独立するとの噂があったが、趙総裁らが否定している。
（翻訳・愛玉）