超微細ナノシリコン粒子は「高容量」「高効率」「高機能」を求める次世代材料として、電池・半導体・光学・医療など幅広い分野で重要な役割を果たす。特に電気自動車（EV）向け高性能電池の鍵となる材料として注目されている。

星科源は、粒径10ナノメートル（nm）未満のナノシリコン粒子を主力製品としており、粒径を数nmから数十nmまで自在に調整できる独自技術を有する。創業者の李学耕氏によると、20nm未満のシリコン粒子は破壊靱性が飛躍的に向上し、ほとんど破損しない特性を持つという。この特性により、エネルギー密度の高い次世代電池、特に全固体電池の理想的な負極材として注目を集めている。

同社は独自開発の化学気相成長（CVD）装置を使い、超微細ナノシリコン粒子の連続生産を実現した。これを基盤として、さらに粒径40～80nmの製品に対応した生産設備を増設し、さまざまな顧客のニーズを満たせるよう製品ラインアップを拡充している。

ただ、ナノシリコンの活用はまだ始まったばかりで、導入時に顧客が直面する課題も多い。このため、星科源は単なる材料の供給にとどまらず、表面改質や全固体電池の開発支援を含む総合的なソリューションを提供している。独自の表面改質技術により、油性・水性いずれの環境でも分散性を大幅に高められるほか、カスタム装置で顧客それぞれの製造プロセスに適合させる細やかなサービスで、主要顧客からの高い評価を得ている。

李氏は「材料を購入しても顧客側が適切に活用できるとは限らない。当社は、実際に現場で使える一連の技術ソリューションを提供している」と語る。業界大手と緊密に連携することで、新技術の開発や検証をスピーディーに進められると同時に、製品の安定出荷も実現できる。こうした協業は、新材料メーカーが持続的な成長を実現するのに有効なアプローチと言える。

「星科源」のナノシリコン材料

現時点で、すでに各分野の大手企業と協業に向けた合意に至っており、車載電池メーカーとの技術検証も積極的に進めている。

星科源はこれまでに数百キログラム規模を安定的に量産してきた。さらに生産能力を引き上げるため、浙江省杭州市銭塘区で100トン規模の生産拠点の建設を進めている。年内にも本格稼働し、既存の受注や研究開発に十分対応できるようになる見通し。また、1000トン規模の生産ラインの建設に向け、新たな資金調達にも着手している。

出資者の厦門高新投は、シリコンカーボン負極材料がリチウムイオン電池のエネルギー密度の限界を打ち破る突破口になるとした上で、星科源は10nm以下のシリコン粒子を量産できる国内でも数少ない企業であり、その高い技術力を生かしてシリコン材料の体積膨張といった業界の課題を解決する見込みがあると、期待を寄せる。今回の出資により、同社の産業化を加速させ、新エネルギー材料の分野における技術革新を後押ししていく方針だという。

＊1元＝約22円で計算しています。

（翻訳・畠中裕子）

Enpower社

Enpowerは、リチウム金属電池や全固体電池などの次世代電池とその材料の研究開発および産業化に注力するスタートアップだ。中国、米国、日本に研究開発や生産の拠点を置き、3カ国の博士15名と修士数十名を含む国際的なチームを有している。同社は長年の研究で蓄積した材料関連のコア技術と独自の全固体電池技術を生かして、電池エネルギー密度の向上と安全性における課題解決に取り組んでおり、中国での全固体電池産業チェーンの構築を目指している。

Enpowerはリチウム金属負極の保護と負極材料の改良、硫化物固体電解質材料の合成技術および材料膜形成技術、固体電解質材料とリチウム金属負極・正極材料のコーティングなどの分野で、すでにパイロットテストの実施段階に入っており、実用化が近づいている。

現時点で、Enpowerでは1.2Ah/3.6Ah/10Ahクラスのパウチセルや円筒形セルの製造に成功している。重量エネルギー密度は520Wh/kg、体積エネルギー密度は1100Wh/lを誇る。硫化物固体電解質を用いたリチウム金属負極全固体電池の試作品は1000回以上の充放電サイクル（80％以上の容量を維持）を達成した。

Enpowerは電池のエネルギー密度にこだわるハイエンドドローン市場にまずアプローチし、製造技術の改良や製品ラインナップの拡充、自動車メーカーとの共同開発を進めて、駆動用電池市場へと進出している。2020年にソフトバンクグループの成層圏ドローンと通信用ドローン向けの高エネルギー密度全固体電池の開発で協力し、2021年には初代製品のテスト報告を発表した。ドローンなどの分野では今年、試作と試験飛行の段階に入っている。

Enpowerの研究開発センター

技術とプロセスの改良により、Enpowerの正極被覆技術やコーティング技術、リチウム金属負極の製造技術はすでに成熟している。現在は複数の自動車メーカーと、駆動用電池を共同で開発・量産するための交渉が進んでいるほか、将来的には自社工場や自動車メーカーとの提携を通じて製品の大規模量産と納品を実現するとしている。

市場関係者は2025年が「全固体電池元年」になると予測する。Enpowerの創業者で董事長の戴翔博士は「安全性やエネルギー密度など、現段階での駆動用電池の主要な課題を解決し、優れた超急速充電機能と組み合わせれば、全固体電池が新エネルギー車の使用体験を根本から変えることになるだろう」と語った。

電池の重量物衝撃試験

全固体リチウム金属電池は、産業が成熟すれば三元系リチウムイオン電池より部品コストを20～30％抑えられるほか、生産プロセスで注入や形成などの後工程を省けるため、生産時間やエネルギー消費を大幅に削減でき、全体的に見て生産コストで優位に立てるとEnpowerは考えている。

同社の主要な提携パートナーには、2019年にノーベル化学賞を受賞し「リチウムイオン電池の父」とたたえられる米テキサス大学オースティン校のジョン・グッドイナフ教授とその研究室や、超イオン伝導体LGPSの発明者で硫化物系全固体電池システムの基礎を据えた東京工業大学の菅野了次教授とその研究室など、世界の著名企業30社以上が含まれている。
（翻訳・畠中裕子）

また両社は、全固体電池の関連技術をさまざまな乗用車に導入するプロジェクトの目標期限を、2020年代後半に設定することでも合意した。

輝能科技は06年に設立された。シリコン系負極やリチウム金属負極を用いた全固体電池、バイポーラ技術を用いた全固体電池などの開発に注力している。また、リチウムセラミックバッテリー（LCB）を量産した、世界初の企業でもある。 

同社は酸化物系固体電池の技術に強みを持ち、全世界で480件以上の特許を出願、取得している。この技術を用いた全固体電池は、安全性に優れ、エネルギー密度も高く、生産規模を拡大させやすいなどの特長がある。

なお同社は、21年10月にも高額の資金調達を発表したばかりだ。すなわち、わずか3カ月の間に5億ドル（約570億円）近くの資金を調達したことになる。

（36Kr Japan編集部）

新エネルギー産業チェーンの急速な成長と車載電池応用の明るい見通しは、CATLの株価上昇の原動力となっている。中国汽車工業協会（CAAM）の統計によると、11月の新エネルギー車（NEV）の需要は依然として旺盛で、生産・販売台数は引き続き過去最高を記録した。データによると、11月の新エネ車の生産台数は前月比15.1%増の45万7千台、販売台数は17.3%増の45万台だった。1～11月の生産台数は302万3千台、販売台数は299万台で、いずれも前年同期の2.7倍となった。

CATLは8日、江蘇省蘇州市政府と戦略協力枠組み協定を締結、同市呉中区で電気エネルギー効率最適化ソリューションなどを含む最先端の研究開発プロジェクトを実施することで合意した。CATL子会社の広東邦普循環科技が建設する邦普一体化電池材料産業パークは4日に湖北省宜昌市で着工。同事業は新エネ車車載電池の正極材料を中核とし、投資総額は約320億元（1元＝約18円）、稼働後に400万台以上の新エネ車に電池の正極材料を提供できる。

CATLはまた、車載電池やエネルギー貯蔵などの分野でパートナーと提携を強化しており、11月23日にはカナディアンソーラー（阿特斯陽光）と福建省寧徳市で戦略協力協定を締結し、エネルギー貯蔵システム、リチウム電池モジュールの供給、エネルギー貯蔵事業の運営維持サービス、新エネルギー技術などの分野で提携する。11月15日にはアモイ建発集団と戦略協力協定を締結し、電池応用シーンのビジネスモデル革新、新エネ車産業など多くの分野で提携を展開する。

川財証券の分析によると、新車販売台数に占める新エネ車の比率はさらに急上昇する見通し。電動化とスマート化は新エネ車産業の明確な傾向であり、国内の産業チェーンは海外市場での市場占有率を徐々に拡大し、コストと技術の先発優位性を備えており、産業チェーンの川中が最も利益を得るとみられる。