ヘルスケア機能をセールスポイントとするアップル製品は増え続けている。ただ、これまでは同機能の大半がスマートウオッチ「Apple Watch」に採用されてきた。しかし今回、アップルが他のデバイスにも同機能を導入することに意欲的であることが改めて示された。

アップルは現在、ウエアラブルデバイスに血圧や体温、睡眠の質、血糖値、血中酸素濃度などを測定できるセンサーを搭載する方向で検討しており、iPhoneを利用してうつ病や認知機能の低下を検知する技術の研究にも取り組んでいるという。

WSJによると、エアポッズに新規開発した専用の補聴機能を搭載するのか、既存の聴覚支援機能を改善したエアポッズを補聴器として販売するのか、詳細な計画は明らかになっていない。

エアポッズに補聴機能が追加されれば、ユーザー層が大きく広がるだろう。ジョンズ・ホプキンス大学の聴覚関連研究所によると、米国には軽度難聴者が約2800万人、中等度難聴者が約1200万人いるが、補聴器を利用している軽度難聴者は5％で、中等度難聴者でも37％にとどまっている。

同研究所に所属する研究者は、エアポッズが医師の処方を必要としない補聴器として提供されるようになれば、アップルが業界の「ゲームチェンジャー」になる可能性があるとの見方を示した。

しかし、エアポッズのバッテリーは24時間の連続使用に耐えられないため、一部の難聴者には適応しない可能性がある。また、米国の医療機器の販売に関する規則では、認可を受けた専門家のみが補聴器の販売や聞こえの調整などをできることになっている。そのため、現段階ではエアポッズを補聴器として販売することはできない。

米国の市場調査会社Strategy Analyticsによると、エアポッズは世界のワイヤレスイヤホン市場で圧倒的シェアを誇っている。昨年の売上高は推定128億ドル（約1兆4000億円）に上った。しかし、補聴器市場では、ライバルの音響機器大手BOSE（ボーズ）に先を越されている。ボーズはすでに、米食品医薬品局（FDA）から医療機器として販売することを承認された補聴器を発売している。

FDAは来年、医師の処方を必要としない補聴器の安全性と有効性に関する新たな規則をまとめるとみられる。新たな規則では、軽度から中等度の難聴を抱えるユーザーが自らの手で補聴器を調整できるようになるようだ。アップルやボーズだけでなくサムスンなどが認可を受け、より手頃な価格で補聴器を発売することも予想される。

作者：「智東西（WeChat ID:zhidxcom）」
（翻訳・田村広子）

音科思は革新的な音響技術や製品を有するスタートアップ企業で、ニューロモルフィック（脳の構造を模した）生物工学の技術と先進的な半導体製造工程を融合させ、 セルフフィッティング（自己調整）や雑音除去が可能な補聴器を実現。聴覚障害者に快適な聞こえの体験を提供する。

音科思創業者の張健鋼氏（左）と蘇孝宇教授（右）

利用率わずか5％　巨大な中国の補聴器市場

中国で近年高齢化が進み、消費者向け電子製品が普及するにつれ、聴覚障害者が増え続けている。北京聴力協会が2019年に発表したデータでは、中国では現在、程度はさまざまだが聴力に障害を抱える人が7200万人にのぼっている。うち老年性難聴者が6000万人に迫っているが、補聴器の利用率は5％に満たず、先進国とは大きな隔たりがある。

現在、中国の補聴器市場は二極化している。高価格帯補聴器市場は長年にわたり海外ブランドに独占されており、しかも補聴器は基本的に保険適用外であるため自費で購入するケースが多い。六大メーカーに代表される医療機器レベルの補聴器は一般的に2万元（約34万円）以上する。

長年にわたる技術研究の結果、音科思は2020年に軽中度の聴覚障害者向けの高性能スマート補聴器「風筝（Kite）」を発表した。ニューロモルフィック生物工学技術で実現した自動雑音除去性能を独自の優位性とし、補聴器を装着する本人自身の声を除去したり、Bluetoohイヤホンへ切り替えできたりする機能をセールスポイントとしている。同製品の雑音除去効果は品質指標 PESQ（Perceptual Evaluation of Speech Quality）に準じており、どの音量レベルでも高価格帯補聴器の世界五大ブランドの製品に勝っている。さらに先進的な半導体製造工程を駆使して開発したSoC（システム・オン・チップ）により、高性能・低消費電力を実現し、海外ブランドよりも大幅な低価格を実現した。

林鄭月娥（キャリー・ラム）香港特区行政長官（左から三番目）に風筝を紹介する音科思創業者の張健鋼CEO（右端）

自社開発のSoCが強みの一つに

音科思はもともと音響学研究や音響処理分野で技術的優位を有する。さらに今回の資金調達ラウンドに参加した博通集成電路は、無線通信用チップ設計で有名な上場企業だ。同社が音科思のチップ設計を支援したことで、独自のSoC「音科魔笛（Magic Flute）」を開発することに成功した。

風筝が搭載するSoC「音科魔笛（Magic Flute）」

音科魔笛のコアアルゴリズムはニューロモルフィック工学に基づく聴覚モデルをベースとする。複数の人物がいる環境や騒音のある環境下でも対応できる人の脳の信号処理メカニズムを模しており、自己適応アルゴリズムを通じて能動的に環境に適応し、信号と雑音を自動的に分離してターゲットの信号を増幅させる。また強力な演算処理能力を有しており、従来型の補聴器が左右それぞれにチップを搭載していたところを一つのチップで両耳の信号を処理できるようになったため、左右が独立しながら協調処理が可能だ。

創業者の張健鋼CEOは「今回の資金調達を通じて音科思はコア技術と競争優位を引き続き向上させ、最先端のニューロモルフィック動体補正技術、ハウリング抑制技術、AIによるシーン検出・適応技術、環境音除去技術、ニューラルネットワークによる音声強調技術と高水準の半導体製造工程によるSoCとを協調させ、音科思の技術や製品の武器としていく」と述べた。

同社の技術は補聴器以外にも通信機器、音声雑音除去、音声認識、スマートホーム、インテリジェント車載システム、ヒューマンマシンインターフェースなどに幅広く応用できる。すでに家電メーカーの康佳（Konka）、TCLなど中国国内で有名な複数のメーカーとも提携しているという。
（翻訳・愛玉）

聴覚障害は世界的にも重大な公衆衛生上の課題となっている。世界保健機関（WHO）の推計によると、世界では4億6600万人が聴覚障害を抱えているという。中国の聴覚障害者は約2億人に上り、うち約7000万人が中度以上の障害を抱えていることが複数の機関の調査で明らかになっている。しかし、中国では市場に出回る補聴器の大部分が技術的に古く、使用感なども考慮されていないため、補聴器を利用する聴覚障害患者は5％未満にとどまっている。

2018年に設立されたEvoco Labsは、AIディープラーニング技術を導入した医療機器クラスの補聴器を手掛け、使用期間を通じて高度なサービスをユーザーに提供。補聴器の機能を最大限に引き上げ、装着時の使用感を改善し、聴覚障害を抱える人々の生活の質を向上させることに注力している。今年1月には世界最大級の家電・技術見本市「CES 2021」で「Health ＆ Wellness」部門の「Innovation Award」を受賞している。

「Evoco Labs」の補聴器

世界の補聴器市場は160億ドル（約1700億円）を突破している。その中で、世界シェアの95％がデンマークの「William Demant（ウィリアム・デマント）」、「GN ReSound（ジーエヌリサウンド）」および「WIDEX（ワイデックス）」、スイスの「Sonova（ソノヴァ）」、米国の「Starkey（スターキー）」、ドイツの「Sivantos（シバントス）」の六大メーカーに占められている。

米国では補聴器市場が急速に成長しており、昨年10月に上場した「Eargo（イヤーゴー）」の時価総額は現在、26億ドル（約2800億円）に達している。また、新興メーカーの「Lively」と「Whisper」が相次いで約1000万ドル（約10億円）規模の資金調達を果たしたことも明らかになっている。

Evoco Labsの孫鴻程CEOは、高度な専門性こそが補聴器を普及させる上での基盤になると確信し、医療機器クラスの補聴器を手掛けることとした。家電クラスの補聴器は技術的にもコスト的にも限界があり、聴覚障害を抱える人々のニーズに応えるのが難しいと判断したからだ。

医療機器クラスの補聴器では、ディレイタイム（音声の遅延時間）の低減と一定の連続使用可能時間が求められる。ディレイタイムが10ミリ秒を超えると、山びこを聞くような感覚に襲われ、目まいを感じる可能性があるという。また、一般に1日当たりの補聴器装着時間は10時間以上に及ぶため、連続使用可能時間にも高い水準が求められる。

以上のような技術の革新に加え、AIを活用したノイズキャンセリングなども大きな競争力になる。ビデオ会議などの場面では、補聴器のディレイタイム低減が強く求められるため、AIモデルが取得できるデータが少なくなる。このこともノイズキャンセリングの難度を引き上げる。しかし、Evoco Labsの補聴器に使われるアルゴリズムはリアルタイムで人の声を識別し、周囲の騒音と分離することを可能にしている。今後はデータ量の増加とともにAIモデルの最適化も進み、ノイズキャンリング効果のさらなる向上が見込めるという。

孫CEOは、Evoco Labsの製品は技術の蓄積により高い競争力を実現していると胸を張る。聴覚補助に関する各種指数が六大メーカーと同等な上、語音明瞭度指数（SII）は六大メーカーを上回っているという。

Evoco Labsの製品には価格面の優位性もある。孫CEOによると、中国の補聴器市場は二極化しており、家電製品クラスの両耳装用補聴器の大部分は2000元（約3万2000円）以下で手に入るが、六大メーカーの製品に代表される医療機器クラスの両耳装用補聴器は2万元（約32万円）以上となっている。中程度の価格で機能的にも満足できる製品がほとんど見当たらない中、同社は製品価格を2000ドル（約21万円）に設定している。六大メーカの製品価格よりもはるかに安く、Livelyの2500ドル（約27万円）をも下回る価格設定だ。製品のバージョンアップが進めば、価格がさらに下がる可能性もある。

同社は、主に直接販売の形で市場開拓を進めている。すでに米国食品医薬品局（FDA）の承認を受け、将来的な事業展開の基盤として同国中部の医療機関2カ所と提携している。深く掘り下げた市場開拓と浅く広く進める市場開拓を両立させた戦略で、今後の事業展開の基礎を築いていく方針だという。
（翻訳・田村広子）

2017年に深圳で創業した「大象声科（Elevoc Technology）」（以下、Elevoc）は、ディープラーニングを活用して全く新しい音声処理技術を開発する企業で、人と同じように音声を認識できる機械の実現を目指している。同社の技術は計算的聴覚情景分析（CASA）とディープニューラルネットワーク（DNN）に基づくもので、人の声を周囲の雑音から分離する実用レベルの技術としては業界初となる。今後は、雑音の中でも自分に向けられた会話をきちんと聞き取れる「カクテルパーティー効果」のより高度な再現が期待されている。

Elevocの創業者でCEOの苗健彰氏の説明によれば、従来のデジタル信号処理は既定の雑音特性や方向に基づいて信号をフィルタリングし、音声強調を行う方式だという。しかし日常生活の雑音が想定通りの特性を持つとは限らず、さまざまに反響して聞こえてくるため、従来の方式では雑踏などの雑音環境に十分対応できなかった。CASAとDNNを組み合わせたElevoc技術なら人の音声認識に似たメカニズムを学習させ、さまざまな音が飛び交う環境でも人の声を聞き分けて認識できるという。

技術の実用化に当たって、Elevocは「ノイズキャンセリング」からアプローチした。雑踏内でもクリアな音声で通話したりボイスメッセージを送ったりできるようにしたほか、雑音環境下での音声認識精度を向上させ、音声を正確に聞き取ることができるようにした。同社の音声強調アプリケーション「Vocplus」と音声インタラクション「Vocplus Smart」は、現在スマートフォンやイヤホン、PC、トランシーバー、インターネットを利用した音声通話（VoIP）、IoTなどの分野で幅広く活用されている。

特に活用が進んでいるのが、スマートフォンやイヤホンなど家庭用電化製品の分野だ。これは業界そのもののニーズと市場規模が関係している。「現在、シャオミやOPPO、vivoなど中国のスマホメーカーのほとんどは我が社のノイズキャンセリング技術『Vocplus Telecom』やハウリング抑制機能を導入している」と苗CEOは明かす。

昨年から火がついた完全ワイヤレスイヤホン（TWS）ブームの影響で、多くのイヤホンメーカーがAI主導型の通話ノイズキャンセリング機能を採用するようになった。Elevocはブルートゥースイヤホン用のAIノイズキャンセリング機能をいち早く実用化した企業であり、最初の量産モデルはOPPOのワイヤレスイヤホン「Enco Q1」だ。また今年にも中国の音響メーカー「Edifier」と協業して、AIアルゴリズムと骨伝導を組み合わせたノイズキャンセリング機能の実用化を果たした。このほか、クアルコムをはじめとする国内外の有名チップメーカーとも提携を結んでいる。

同社はライセンス販売とプロジェクトごとのサービス料という2種類の収益モデルを採用している。現時点でライセンスを使用しているデバイス数は数千万台に上り、今年の売上高は数千万元（数億円）に達すると見積もられている。

今後は音声技術の全体の整備と活用分野の拡大を進め、補聴器、スマートホーム、会議システム、車載用システムなどさまざまな業界に特化した音声認識ソリューションの提供を目指している。（翻訳・畠中裕子）

聴力に恒久的な損傷がある場合、投薬治療や手術は効果のないことが多い。また、現在主流となっている空気伝導型補聴器については、世界六大補聴器メーカーが市場を独占しており、高性能なものは約30~60万円と高価な上、主に感音声難聴を対象としている。人工内耳の埋め込みについても、費用が高額な上、大きな手術痕が残るなどの問題があり、実際に手術を受ける患者は極めて限られている。一方、骨伝導型補聴器は、一側性難聴や伝音難聴、混合性難聴（伝音難聴と感音難聴の合併タイプ）に対応するため、片側の内耳と神経に問題がなければ利用できる。

骨伝導型補聴器の開発・製造・販売を手掛ける「声佗医療（ソニタス メディカル、Sonitus Medical）」は2016年に設立され、上海国際医学パークに本社を構えている。同社は昨年、「沂景資本（Qijing Investment）」から数千万元（数億円）を転換社債で調達している。

同社の3代目となる製品、歯骨伝導型補聴器「SoundBite」（中国では「品音®牙骨伝導聴力系統」）はこのほど、中国国家食品薬品監督管理局の医療機器登録証を取得し、一側性難聴に対応する中国補聴器市場の空白を埋めた。また同製品はすでに米国食品医薬品局（FDA）の認証を取得しており、市場に流通する世界唯一の歯骨伝導型補聴器となっている。

人間が音を感知する方法には空気伝導と骨伝導の2種類がある。骨伝導はさらに振動によるものと圧力によるものとに分かれるが、両者における音波の伝導経路はいずれも頭蓋骨－骨迷路－内リンパ液－ラセン器－聴覚神経－大脳皮質聴覚野のようになっている。通常は骨伝導に頼って音を感知する必要はないが、外耳や中耳に病変が起こり、音波の伝導が阻害された場合、骨伝導で聴力を補うことができる。

SoundBiteはこの原理に基づいて開発された。耳掛け型のマイクで受信した音声信号を、近接電磁誘導（NFMI）技術を用いて歯に取り付けた機器に伝達すると音声信号が振動に変換され、歯から頭蓋骨に振動が伝わることで聴力を補う仕組みになっている。

SoundBiteでは、歯の上と耳の後ろに機器を装着するだけでよく、現在市場に流通している骨固定型補聴器（BAHA）など他の骨伝導を利用した補聴器のように外科手術の必要がない。SoundBite最大の利点は、完全な非侵襲性と装着しても目立たないことにある。

微信（WeChat）公式アカウント「你好張江」より

SoundBiteの技術は、2006年に米国のシリコンバレーで設立されたスタートアップ「Sonitus Medical」が開発したものだが、声佗医療が同技術を買収し、全ての知的財産権を取得した。また、同社は社名の英文表記もSonitus Medicalから引き継いでいる。同製品は現在、128件の知的財産権と特許権を自社で取得しており、中国のほか米国、日本、EUなどの22カ国・地域をカバーしている。同社CEOの普強凌氏は、同製品の価格を代表的な埋め込み型補聴器の3分の1に抑えられるとしている。

SoundBiteは市場導入初期において、医療機関や補聴器を扱う優良機関への直接販売モデルを構築し、段階的に代理店販売のルートを模索していく。普氏は、従来の空気伝導型補聴器市場の最大の弱点は、製品の深刻な画一化を原因とする中間業者への過度の依存により、メーカーが小売価格をコントロールしにくくなっていることだと指摘。同社はこの局面を打開していきたいとの考えを示した。

現在、中国と米国は一側性難聴患者だけでも約4000万人の難聴者を抱えている。SoundBiteは今後、これまで適切な補聴器を入手できなかった一側性難聴や伝音難聴などの患者のニーズを満たしていくだろう。声佗医療が昨年、数百万元（数千万円）を投じて建設した工場はすでに稼働しており、SoundBiteも同工場で製造される。工場の生産能力は市場のニーズに従って適宜調整していく方針だという。
（翻訳・田村広子）