カンファレンスにおいて、NVIDIA社のCEOジェン・スン・ファン氏は自動運転チップORINを発表した。ORINには170億個のトランジスタが搭載され、処理性能は200TOPS（1秒あたり200兆回の計算が可能）に達し、先代製品のXavierの7倍となっている。これにより、L2からL5までの自動運転をサポートでき、Xavierとの互換性もある。生産開始は2年後の2022年であり、これは現在予想されている自動運転の進歩に見合ったスケジュールだ。

また、NVIDIAは7代目の推論ソフトウェアTensorRT 7を発表。これを使えば、あらゆる地域の開発者が対話型AIアプリケーションを実現でき、推論の遅延を大幅に減らすことが可能だ。対話型AIは短時間で大量の計算処理をしなければならず、TensorRT 7なら300ミリ秒で計算を完成でき、速度はCPUの10倍だ。この速度を実現できたことで、対話型AIはより実用的になった。

NVIDIAは今回も、いつものようにパートナーとの提携を発表した。これまですでに「バイドゥ（百度）」、「騰訊（テンセント）」、「京東（JD.com）」、「美団（Meituan）」、ファーウェイ、「浪潮（Inspur）」、Lenovo、「小鵬汽車（Xpeng Motors）」、「奇点汽車（Singulato）」との提携を発表していたが、今回はDiDi（滴滴出行）が新たなパートナーとなった。DiDiはデータセンターでNVIDIAのGPUを使いAIをトレーニングしており、自社のL4自動運転車の推論ソフトウェアにはNVIDIA DRIVEを採用するという。

NVIDIAはまた、長年提携してきたBAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）との新規プロジェクトをも発表した。バイドゥとアリババのリコメンド機能はNVIDIA AIプラットフォームを使用することになり、テンセントはNVIDIAとともにクラウドゲームプラットフォームを運営することになった。

また、NVIDIAのレイトレーシングRTX GPUの応用範囲が更に広がった。同社によると、RTX技術をサポートするゲームは6タイトル増えただけでなく、アジア最大のクラウドレンダリングプラットフォームの「瑞雲（RAYVISION）」もRTX GPUを搭載することが決まったという。最初の5000本のRTX GPUは2020年に運用が開始される。

NVIDIAはAEC（建築、建設、施工業界）向けのOmniverseオープン3Dデザインプラットフォームも発表した。ここでもRTX GPUを使用しており、発表会ではOmniverseで処理し、8基のRTX 8000を搭載したサーバーでリアルタイム・レンダリングされたたオフィスビルのデモ画像が流された。

さらに、NVIDIAはCUDAプラットフォームに5G vRANとゲノム解析の2つのアプリケーションを追加した。すでに通信機器大手のエリクソン社とゲノム解析を行う「華大基因（BGI）」が使用している。

今回のNVIDIAの発表は雑多な内容になったが、それは同社製品が中国でより広く使われていることの表れだ。GTC CHINAの注目度も上がっており、ジェン・スン・ファン氏によると、今回の出席者は6100人以上に上り、3年前の2.5倍となった。

最も注目されたのは自動運転チップORINだが、実現までにはまだ時間がかかる。4四半期連続で売上高が落ちているNVIDIAにとって、DiDi、BATとの提携や、パートナーが増えたことのほうが、よりダイレクトに業績を刺激するだろう。

画像はNVIDIAによる。

（翻訳：小六）