PEAKは1989年に福建省泉州市で設立され、スポーツ用の衣類や靴、アクセサリーを販売する中国では老舗のスポーツブランドだ。2009年には香港証券取引所のメインボードに上場したが、2016年11月に株式を非公開化した。

今回は株式非公開化から5年で初めての資金調達で、出資元はいずれも国有系投資機関だ。リードインベスターの華潤国調厦門消費基金は、中国政府系コングロマリット傘下の「華潤創業（China Resources Enterprise）」と「華潤資本管理（China Resources Capital Management）」、国有企業改革を目指すファンド「中国国有企業構造調整基金（China Structural Reform Fund）」などが共同で設立したファンドだ。

華潤とは小売事業でも戦略提携を行う。PEAKの許志華CEOは「チャネルで相互補完を計る以外に、PEAKとしてはオフラインで顧客へのリーチ力を高めたい」と述べている。PEAKの新店舗はすでに華潤傘下の商業施設で開店している。

PEAKのオフライン拡張戦略は一〜二級都市への全面進出を掲げており、華潤と共同で販売店「PEAK-TAICHI（匹克態極）」を前面に押し出していく計画だ。2020年7月には初店舗が瀋陽市でオープンしており、今後3年で800〜1000店を出店していくという。

PEAKのブランドイメージを押し上げたのは独自技術「TAICHI（態極）」だ。同社公式サイトによると、TAICHIは自己調整ができるよう特殊加工されたミッドソールで、2018年12月に発表されたものだ。運動状態によってクッション性や反発性が自在に変化する機能を持ち、昨年12月には超軽量化されたバージョン3.0がリリースされている。現在はバスケシューズ、ランニングシューズ、スポーツサンダルなどに幅広く使われており、スポーツサンダル類はオンライン通販の売り上げ上位にランクインしている。

TAICHIを導入した商品シリーズは累計1500万足を売り上げ、売上高は35億元（約600億円）を超えた。今後はTAICHIをより幅広い製品に活用することを目指し、着心地がよくしわになりにくいスポーツウェアに応用する試みを進めている。

許CEOによると、中国のスポーツ用品ブランドは近年、オリジナル性やファッション性、技術力により力を入れており、PEAKの場合は3〜6カ月ペースで新バージョンの商品を発表している。世界的なブランドでも一般的に商品更新ペースは2〜3年だ。

TAICHIシリーズの売上高はPEAK全体の3割以上を占めるまでになった。背景には中国の若い消費者がドメスティックブランドへの関心や支持を深めていることがある。許CEOによると、これまでは価格が購入の決定打になったが、現在の若年層は知覚品質（消費者個人が主観的に知覚する商品の魅力や品質）を重視するようになっているという。

中国ではスポーツ産業そのものが上昇傾向にある。中国国務院は8月初めに発表した「全民建身計画（2021〜2025年）」の中で、2025年までにスポーツやトレーニングを習慣化している国民の割合を38.5％に高め、スポーツ産業全体を5兆元（約86兆6700億円）規模に成長させると明記した。小中学生の学習負担軽減を目指す「双減」政策も推進されている現在、青少年にスポーツを普及していくことも重要な要素となりそうだ。

PEAKに出資した華潤国調厦門消費基金の王鑫総経理は、中国のスポーツ消費産業が新たな急成長期に入り、若年消費者が遊び心のある個性的な商品を好むようになったため、小規模でニッチなブランドが急速に台頭してきたと指摘する。一方で大手メーカーはサブブランドを設けたり、他社を買収したりしてニッチ分野にも手を広げてきているという。さまざまに異なるチャネルに適応していく能力が、今後のスポーツブランドの成長を握ると分析した。

今回の資金調達で、PEAKは再上場への伏線も敷いたようだ。36Krが関係者に取材したところ、PEAKは中国国内での上場を計画中で、来年にも上場申請書類を提出する予定だ。先立って年末ごろにもう1回資金調達を行う見込みだという。
（翻訳・愛玉）

こうした中、技術力で市場に食い込もうと奮闘する中国メーカーがある。昨年末、ミッドソールに特殊技術を施した「態極（TAICHI）」シリーズを発表した「匹克体育（PEAK SPORT PRODUCTS）」だ。SNSで話題に火が着き、売れ行きも好調だという。

中国のあるスニーカー愛好家は、「アディダスやナイキにやられっぱなしだった現状に対し、国内メーカーがコピー製品に頼ることなく、技術力で勝負をかけた点は評価する」と話す。ただし、「機能性やデザインの面で若干劣ることは否めない」ともこぼした。

過去半年で、匹克は8モデルもの新商品を発表してきた。価格帯は329～429元（約5200～6700円）だ。今年4月に発表した新商品は、大手ECモール「天猫（Tmall）」で、3日間で3万足を売り上げている。しかし、アディダスのコラボシリーズ「YEEZY Boost 350V2“Triple White”」が昨年、中国で発売された際には、1899元（約3万円）という価格にもかかわらず、わずか3分間で3万足が売れた。匹克とはスケール感が違う。

それでも、匹克が中国スニーカー市場のダークホースとして注目されつつあるのはなぜだろうか？

競争力はブラックテクノロジー

2016年11月に香港上場を廃止した匹克は、近年は低空飛行が続いていた。同年上半期の売上高は12億9800万元（約200億円）で、国産スニーカーとしてはトップブランドの「安踏（ANTA）」、「李寧（LI-NING）」、「特歩（XTEP）」などから大きく水をあけられていた。

市場で生き抜くために戦略転換を迫られた匹克は、デザインやコストパフォーマンスよりも技術力を戦略の中心に据えた。ロサンゼルス、北京、アモイ、泉州などにR&Dセンターを設け、今年4月、西安に新素材に特化した開発拠点を置いた。同社は2017年の1年間だけで、研究・開発費として1億2000万元（約19億円）を割いている。態極シリーズに採用したミッドソールは開発に32カ月をかけており、運動状態によってクッション性や反発性が変化する機能を備えているという。

ミッドソールは、スニーカーの機能性を左右する中核的存在だ。各国の大手メーカーもそれぞれ独自のテクノロジーを有している。とくに、アディダスが打ち出した新素材「BOOSTフォーム」は、同ブランドのシェアを大きく伸ばすことに貢献している。

匹克はこれまで、三～四級都市の学生層をターゲットとした低価格商品を主力としていたが、態極シリーズによって対象購買層を大きく転換した。同社CEOの許志華氏によると、同シリーズを実際に購入したのは、上海、北京、広州などの大都市在住者が上位を占め、年齢層では18～24歳が多かったという。

態極シリーズ以外にも、匹克は3Dプリントスニーカーも発表している。売れ行きは良くないが、テクノロジーを追究するブランドの姿勢はしっかりとアピールできている。

今ドキのマーケティング戦略で成功

技術面で革新を図ったこと以外に、匹克はマーケティング戦略でも正しい選択をした。従来のテレビから、短編動画アプリ「TikTok」や動画共有サイト「ビリビリ動画（bilibili）」、中国版ツイッター「微博（Weibo）」などに舞台を移し、スターアスリートを起用するのではなく、KOL（Key Opinion Leader）など多くのフォロワーを抱えるインフルエンサーを採用して、消費者とインタラクティブな関係を築く方針に転換したのだ。こうしたマーケティング戦略の一環として、CEOの許志華氏自らの露出も増やしている。

あるインフルエンサーがビリビリ動画で公開した態極シリーズのレビュー動画は、再生回数32万8000回、コメント数5万1000件を記録した。

ビリビリ動画で公開された商品レビュー動画

また、TikTokのレビュー動画は、商品購入ページへ直接リンクできるようになっている。

TikTokで公開された商品レビュー動画一覧

TikTok動画から商品購入へのリンク

匹克は、同ブランド製品を批判するレビューにも敏感に反応している。欠点を指摘するユーザーの意見を即座に吸い上げ、すぐに次世代製品に反映させるのだ。また、ECモールの天猫などとコラボ製品を展開したり、電子製品メーカー「シャオミ（小米科技）」が展開するECモール「小米有品」と戦略的提携関係を築くなど、他社との協業にも積極的だ。

また、「海外ブランドを妄信せず、国産製品を支持しよう」という若者のトレンドも、匹克の復調には大きく貢献したと言える。
（翻訳・愛玉）