2015年4月に設立された大朋VRは、中国で最も早く誕生したVRデバイスメーカーの1つとして知られる。同社の主な製品は、パソコン（PC）接続型のVRヘッドセットとオールインワン型のVRヘッドセットの2種類に分けられる。主な収益源はPC接続型で、22年に発売した「大朋E4（DPVR E4）」が現在の主力製品となっている。

同社によると、大朋E4は4Kディスプレイとリフレッシュレート120Hzを兼ね備えた世界初のVRデバイスで、前後上下左右の動きを検知する6DoFを採用し、より没入感のある体験を提供するという。重量もわずか285gと軽量で、長時間の使用でも負担が少ない。

IT専門調査会社IDCのデータによると、AR（拡張現実）を含むVRヘッドセットの22年の世界出荷台数は、前年比20.9％減の880万台だった。メーカー別の出荷台数は、米メタが8割のシェアを占めて圧倒的1位だった。2位はバイトダンス傘下の小鳥看看科技（Pico Technology）、3位には大朋VRが入った。以下、4位は宏達国際電子（HTC）、5位は愛奇芸（iQiyi）と2〜5位を中国勢が占めた。22年は世界のVR市場がやや縮小したが、中国市場ではVRデバイスの出荷台数が初めて110万台を上回るという好成績を収めた。

＊23年3月26日のレート（1元＝約19円）で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

「3D映画再燃計画」と題し、「マーベル・シネマティック・ユニバース」や「トランスフォーマー」「ブレードランナー」「怪盗グルーの月泥棒」「アナと雪の女王」など3D映画のヒット作100作品以上を続々公開する予定。PicoのVRデバイスのユーザーは、動画視聴アプリ「Pico視頻」で会員登録すれば、これらの3D映画を視聴できるようになる。

（36Kr Japan編集部）

2015年に設立されたパイマックスは、主にパソコン対応の高性能VRヘッドマウントディスプレイを開発している。現在世界トップレベルの特許数十件を取得している。

同社のVRヘッドマウントディスプレイには、最もハイスペックな「Vision 8KX」（最高スペック、両目に4Kディスプレイを配置）、「Vision 5K Super」（最大リフレッシュレート180Hzに対応）、「Artisan」（コストパフォーマンスに優れたエントリーモデル）などがあり、定価は449～1299ドル（約4万9600～14万3000円）で、さまざまなユーザーグループに対応できる豊富な製品ラインナップを揃えている。

同社はVRヘッドセットを高価格でニッチなデバイスと位置づけ、早ければ2022年にはリリースする計画。このVRヘッドセットはゲーム、動画の視聴、通信を利用したコミュニケーションなどにおいて、多彩な3Dデジタル環境を提供できるものになるという。また、同製品には最先端かつ最高性能のチップが採用され、ディスプレイは既存のVR製品よりもはるかに高い解像度になる見込み。一部のチップ性能は、アップルが独自開発した「M1」を上回るという。

2015年に創業された小派科技は、パソコンに接続して使うVRヘッドマウントディスプレイを専門に開発している。現在世界トップレベルの特許16件を取得し、10件が申請中である。

今回発表されたのは、もっともハイスペックの「Vision 8KX」である。両目それぞれに解像度3840×2160のディスプレイを配置し、視野角は200°である。高解像度と視野角の広さで、人間の目に近い感覚を実現し、さらに映像の遅延も改善され、没入度が高まった。

ゴールドマン・サックスの予測によると、全世界のVR市場は2025年に800億ドル（約8兆5000億円）に成長し、うちハードが450億ドル（約4兆8000億円）、ソフトが350億ドル（約3兆7000億円）となる。中国では、VRハード市場の60%をヘッドマウントディスプレイが占め、小派科技はそのトップランナーの一つである。同社の製品は72の国と地域で販売されている。

VRヘッドマウントディスプレイには、パソコンと接続して使うものと、計算機能を持つ一体型がある。同社の任攀CEOによると、小派科技は利用者の多さから、主にパソコンに接続するVRヘッドマウントディスプレイを開発している。一体型はまだ単独で利用できるコンテンツが少ないため、コンテンツの充実を待ってから開発する可能性があるとしている。

ハイスペックのデバイスのほか、小派科技は5000元以下（約8万円）の製品として、「Artisan」、「5K Plus」も開発しており、自社のECで販売している。営業収益は3年連続50%以上の成長を記録。個人向け販売のほか、法人向けにデザイナー用VR、VR遊園地、VR観光体験、VR安全教育などの技術を提供し、フォルクスワーゲン、BMWなどの自動車メーカーとVRショールームを共同開発している。

発表会の様子

会社の未来について、任攀CEOは、VRヘッドマウントディスプレイはあくまでディスプレイに過ぎず、通信速度やコンテンツの成長が不可欠だと指摘する。また、ほかのハード・ソフトとの互換性を考える必要もある。そのため、5Gがどのくらい普及できるか、コンテンツが十分に増えるかが、VR産業の将来を左右する。小派科技は自社の技術を更新し続けると同時に、関連産業の成長を取り込み、VRのエコシステムを作り上げ、ビジネスモデルを再定義したいとしている。（翻訳：小六）

中国に拠点を置く米VRデバイス開発企業「Dexta Robotics」が、外骨格グローブ型デバイス「Dexmo」を企業向けに正式に発売した。すでに安定した量産体制を確立しており、公式サイトから直接購入できる。

Dexmoは両手に装着し、手のあらゆる動きを認識・伝達するVRデバイスだ。デジタルワールド内の仮想物体を掴む、押す、回すなど多様な動作が可能なうえ、力覚フィードバック（FFB）技術によって、触れた仮想物体の大きさや形状、硬さなどを手に伝達できる。

同製品は2014年に初の原型が発表され、2017年に少量生産を開始している。実際に試用したモニターの意見を反映させながら、生産能力やハードウェアの安定性、中核機能、人体工学など多方面で改善を図ってきた。

同社の谷逍馳（アラー・グー）CEOは、「多くの人は知らないが、製品の原型を制作すること、少量生産に移行すること、量産化すること、これらの間には大きな隔たりがある。原型作りは比較的簡単だが、安定した出荷ができるようになるまでには、設計から生産までの一連のフローにおいて、標準化が行き届いた生産体制を築かなければならない」と述べる。

例えば、FFBモジュール一つをとっても、大小含めた数十社ものサプライヤーと連携していくことが必要だ。また、システムをコンパクト化するためには、多くの部品をオーダーメイドで調達しなければならない。各方面との意思疎通、品質管理、マネジメントは非常に複雑で、これらの調整に多大な時間を要したという。

VR（仮想現実）・MR（複合現実）関連のインタラクティブツールを量産へ持っていくには、簡便な開発環境を提供する必要もある。企業向けDexmoは、経験や知識の少ない開発者でも容易に開発に参加できるソフトウェア開発キットを整えた。

同製品の顧客は多くが企業や研究機関だ。海外の法人顧客は、米ジェット推進研究所（JPL）、米ヒューストン宇宙センター、トヨタ自動車、ソフトバンク傘下のロボット開発企業「ボストン・ダイナミクス」などだ。中国国内の法人顧客には、中国宇宙飛行士科学研究訓練センター、電力配送企業の国家電網（STATE GRID）、原子力発電企業の中国核工業集団（CNNC）、石油エネルギー企業の中国石油天然気（ペトロチャイナ）などが並ぶ。学術機関の顧客は、米マサチューセッツ工科大のMITメディアラボや、英ケンブリッジ大工学部などだ。

谷CEOによると、Dexmoの主な活用領域は、自動車メーカーやOEMメーカーなどでの人材研修だ。組み立て、品質検査、メンテナンスなどの工程で仮想の状況を設定し、それらに取り組む過程でフィードバックの得られる研修により、コストや効率を改善できる。中国の生産現場では人材の定着率が低く、熟練した従業員が常に新人従業員の育成に追われる状況だ。冊子や動画では効率も悪く、研修の成果も目に見えにくい。

Dexta Roboticsによると、一方通行の従来式研修と異なり、受講者の動きを正確に反映しながら進行する仮想研修は、実践的に作業工程を学べるほか、その習熟度についても適時評価が得られる。従業員は本格的に生産ラインに入る前に、必要な条件をクリアできる。現場を模した研修方式は時間もコストも削減できるほか、安全面でのリスクも根絶できるという。

今後は航空・宇宙、研修、教育、ゲーム、医療、遠隔操作など多様な領域での導入を目指す。
（翻訳・愛玉）