業界別では自動車業界が16社と最も多く、独フォルクスワーゲン（ＶＷ）、米ゼネラルモーターズ（GM）、トヨタが上位5社に入った。医療・ヘルスケア業界と消費財業界が同数の14社で続き、医療・ヘルスケア業界では英アストラゼネカと米ジョンソン・エンド・ジョンソン、消費財業界では仏LVMHと香港宝飾品チェーンの周大福珠宝集団が上位につけた。コンシューマーエレクトロニクス（消費者用電子機器）業界が7社で4位を占め、アップルと韓国サムスンが最上位となった。

胡潤研究院の母体である胡潤百富の董事長で首席調査研究員のルパート・フーゲワーフ（中国名：胡潤）氏は、これらの企業は中国の経済発展に貢献しており、昨年の合計売上高は5兆9千億元（1元＝約18円）で、1社当たりの年間売上高は590億元に上り、中国の従業員は計250万人に達したと指摘。特に自動車、医療・ヘルスケア、消費財、コンシューマーエレクトロニクスの4業界では貢献が非常に大きいとした。

100社のうち6割は、中国でよく知られるＶＷ、アップル、サムスン、ウォルマート、コカ・コーラ、スターバックス、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）、ジョンソン・エンド・ジョンソンなどの消費者向けブランドが占める。中国に進出してからの期間は平均57年で、5分の1は100年を超える。

国・地域別の企業数では米国がトップで、日本、英国、ドイツ、フランスが続き、5カ国合わせて全体の8割を占めた。欧州の企業数が最も多く、45%を占めた。

同ランキングの作成に当たっては売上高を主要な基準とし、従業員数も考慮。最低でも年間売上高100億元近く、従業員数5千人近くの企業が選出された。

100社のうち86社は、世界で最も価値のある民間企業のランキング「胡潤世界500社」にも選出されている。