慧創医療は2016年に設立され、近赤外光を用いた脳機能のイメージングと診断に関する研究を重ねてきた。創業者で会長の汪待発氏は、fNIRSを20年余り研究してきた専門家で、研究成果の実用化も得意としている。最高経営責任者（CEO）の郭根苗氏は、医療機器大手・邁瑞生物医療電子（mindray）の元役員兼チーフエンジニアで、開発・生産・販売システムの構築などで豊富な経験を持つ。主力製品は、中国で初めて中国国家薬品監督管理局の登録証を取得したfNIRS装置で、100チャネル以上の同時計測が可能。

100チャネル以上同時計測可能なfNIRS装置「NirScan4000/6000」

fNIRSは、近年に登場した非侵襲的に脳機能を計測する技術で、脳の神経活動に伴う血流量の変化を利用する。脳組織中の酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンは、波長600〜900nmの近赤外光の吸収率が異なる。その特性を利用してリアルタイムかつ直接的に大脳皮質の血流変化をモニタリングし、神経血管連関の仕組みを通して大脳の神経活動の状況を推定する。

fNIRS装置は、患者の体を傷つけない非侵襲的かつ正確な計測が可能な上、持ち運びも簡単なことから、ここ数年は科学研究だけでなく臨床現場でも注目されるようになっている。学術文献検索サービス「Google Scholar」によると、2022年に世界で発表されたfNIRS関連の論文は5400本余りに上る。中国では臨床現場での活用も進んでおり、最高水準の医療機関1000カ所以上の精神科やリハビリ科、神経内科、小児科などに導入され、うつ病や自閉症、認知症、脳卒中など複数の疾患の検査やリハビリ評価に活用されている。

慧創医療は、持ち運びが簡単な小型fNIRS装置を展開している。自社開発したデータ処理ソフトウエア「NirSpark」を通じ、パソコンなどの画面上でデータの前処理から分析まで実行できるため、科学研究や臨床での活用が広がっている。北京大学第六医院など最高水準の医療機関や清華大学などトップクラスの学術機関、計800カ所余りが導入しており、すでに複数の機関が再購入している。同社は今年、初めて海外からの受注に成功。今後は輸出事業を拡大する方針だという。

157チャネル同時計測可能なfNIRS装置「NIrScan 9000」

中国には、アルツハイマー病（AD）の患者が1000万人余り、潜在的なリスクを抱えた人が1億7300万人いるとされる。エーザイと米バイオジェンが共同開発した「Lecanemab（レカネマブ）」など画期的な治療薬が登場してはいるものの、薬価が高く患者は大きな経済的負担を強いられる。このため、優れた治療効果と手頃な費用を両立させた治療法の確立が求められている。

いま非常に有望視されているのが、光の生体調節作用を利用したAD治療「光生物調節（PBM）療法」だ。米マサチューセッツ工科大学（MIT）の蔡立慧教授らが設立した医療機器メーカー「Cognito Therapeutics」は、第2相臨床試験で目覚ましい成果を上げた。ヘッドセット型の治療機器を6カ月間にわたって利用した患者は、日常生活動作を評価するADCS-ADLのスコアの低下スピードが84％改善したという。Cognito社には投資家の注目も集まり、今年3月にはシリーズBで7300万ドル（約100億円）の調達を完了した。

慧創医療は2019年、近赤外光による退行性脳疾患の治療に関する原理特許を中国で初めて申請し、着実に基礎研究を進めてきた。同社のAD向けPBM機器は、数十人の患者を対象に臨床実験した結果、既存の薬物療法よりも優れた効果が見られた。同機器は中国国家薬品監督管理局の特別審査を通過し、中国で最も早く市場に投入されるPBM機器になる見通し。同社はすでに、自閉症やうつ病などへの適用も研究しており、さまざまな脳疾患や精神疾患に治療効果を発揮することが分かっているという。

fNIRS市場はこれまで、日立製作所の画像診断機器事業を買収した富士フイルムを筆頭に、日本企業が独占してきた。オランダのArtinis、米Techenなどもしのぎを削る。慧創医療は今後もこの市場に果敢に切り込んでいく。

（翻訳・田村広子）

The post 脳疾患患者に光明　近赤外光で脳機能評価するfNIRS計測装置、中国ベンチャーが開発 first appeared on 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア.

WHO（世界保健機関）のレポートによると、世界では3億人以上がうつ病に罹患していると推測され、平均発症率は4.4%とされている。中国では生涯有病率が6.8%にもなるという。また、疾病負荷ではうつ病が2030年までに世界最大になると予想されている。

多くのうつ病患者は医療アクセシビリティなどが理由で誤診を受けたり、必要な支援にたどり着けなかったりするのが現状だ。うつ病の診断はこれまで精神科の専門医が問診や患者の観察を行い、診断基準に基づいて行われてきた。しかし中国では精神科の医師が不足し、うつ病の診断が一層困難になっている。中国の精神科医は2017年時点で2万7000人。国民10万人に対して平均2人の割合だった。WHOのデータによると、ロシアでは国民10万人に対して精神科医は11人、米国では12人だ。中国でも20年になると精神科医は4万人にまで増えたが、中国の人口を考慮するとそれでもかなり不足している。

また、患者自身が症状の重さを自覚していなかったり、医師に対して病状を偽ったりすることもあり、従来の診断方法では診断を誤るケースもしばしば存在する。

近年、生理データや心理データを非侵襲的かつ継続的に観測するのにモバイル端末向けのAI技術やウェアラブル端末が大いに活躍している。同時に、意味認識や機械翻訳などの技術が徐々に成熟し、音響学や音声コマンド処理が進歩したことで、診断に用いられる新興分野として機械学習が浮上してきた。

人間の声は神経や筋肉が複雑に協調しあう過程で生じる。肺からの空気が声帯を通過することで声帯を震わせ、声帯の共鳴や共振によって声が生じるのだが、人間の声は音響学的なデータに加え、言語、感情といった複雑な情報も伝える。また、うつ病患者の話し声は抑揚に欠け、単調で声量もないことが過去数十年の研究からわかっている。

現在では声帯音源特性、周波数特性、韻律的特徴など一連の音響学的な特徴がうつ病の特定要素になっている。機械学習ならば人の耳では捉えられないような音響学的特徴の客観的変化を検出することができ、うつ病など精神疾患の発見にも目覚ましいポテンシャルを発揮する。

中国では19年、北京大学第六医院の岳偉華教授の研究チームと音声AIを手がける企業「宇音数康（Voice Health Tech）」が音声を用いたうつ病スクリーニング評価の共同研究プロジェクトを開始している。同プロジェクトは研究デザイン、倫理審査、データ収集、技術開発などの段階を経て、現在は臨床研究に進んでいる。

プロジェクトチームは22年11月、国際精神医学誌「Frontiers in Psychiatry」で臨床研究論文を発表した。純粋な音響信号処理用深層学習モデルをベースにした方法を用い、スマートフォンからの約30秒の音声でうつ病診断が可能になり、感度は82.14%、特異度は80.65%に達したという。より厳しい評価基準（DSM-5：精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）を用いても、この深層学習モデルが臨床研究で発揮したパフォーマンスは欧米の関連企業が出した数値を超えるものだったという。

同プロジェクトの音声モデルは4万3000もの臨床会話から成るデータセットを用いてトレーニングを施したもので、独立した検証用データセットでもテストと研究を重ねてきた。会話データを採取した患者はいずれもDSM-5に基づいて診断を受けており、収録はさまざまなスマートフォンを使い、さまざまな環境で行われた。

「これは世界の関連領域でも現段階で最高品質のデータセットかもしれない」。宇音数康の共同創業者でCMO（最高医学責任者）の何恭誠氏はこう述べている。

遠くない将来、うつ病などのメンタル問題に悩む人々がプライバシーが保たれた環境でたった30秒の音声収録をするだけで、客観的かつ専門的な診断結果が簡単に得られるようになるかもしれない。

（翻訳・山下にか）

The post うつ病、30秒の会話音声で診断　北京大学の病院とAIスタートアップが共同研究 first appeared on 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア.

望里科技は「コグニティブ（認識）AIのアルゴリズムプラットフォーム」を中核に据え、依存症、うつ病、睡眠障害、心的外傷後ストレス障害（PTSD）などの診断とデジタル治療を展開する。同社の開発した認知機能障害治療用ソフトウェアは医療機器として承認され、現在は病院導入の準備が進んでいる。

望里科技の従業員の約80%は研究開発人員で、アルゴリズムや認知行動科学、医学、心理学などのエキスパートを揃える。

同社はまずアルコール依存、薬物依存などの「依存症」カテゴリーに絞って研究を始めた。同社を創業した李岱CEOは「依存症は独立変数と従属変数のはっきりした疾患で、因果関係におけるX変数・Y変数が明確だ」と述べ、精神疾患は往々にして依存症の観点から出発し、インセンティブ体系を中核とした基礎的なモデルや技術プラットフォームが構築されるとした。

デジタル治療を開発する企業は行動信号や脳の電気信号をデジタル標的として精神疾患罹患の有無を判定する試みをしている。

診断過程では、被験者にソフトウェアやゲームから特定のミッションを実行してもらい行動的反応を診るほか、脳波など被験者の生理信号を採取し、システムがアウトプットしたデータをAIのアルゴリズムが分析・診断する。李CEOによると、精神疾患診断のゴールドスタンダードに基づいてテストした結果、望里科技のAI技術による薬物依存症診断の正確度は90%、うつ病診断の正確度は87%に達したという。

望里科技は設立およそ6年の間に患者数万人分の電気生理学的診断、行動学的診断、医学的診断のデータを積み上げてきた。このデータライブラリーを基礎として製品の自己適応アルゴリズムを開発し、個別化医療を支援したり、デジタル治療による効果の改善を図った。臨床での効果が実証されてからはさらにユーザーを増やし、結果としてデータライブラリーがより充実し、それに伴ってモデルの正確度も上がるという好循環になっている。

精神疾患の患者の服薬治療にはアドヒアランス（服薬遵守）の問題がつきまとう。これについて李CEOは「デジタル治療には副作用がなく、軽症患者なら回復も早い。また治療の過程に多くのインセンティブを設けており、楽しみながら治療が進められる。そのため、海外の上場企業やFDA（米食品医薬品局）に認可された革新的なデジタル治療のデータに見られる通り、患者のアドヒアランスはより良好になっている」と説明する。

商業化については、法人顧客と提携して進めている。病院や地域コミュニティの患者（依存症・うつ病・認知機能障害など）や、消防、教育などの業界をターゲットとし、大規模な心理スクリーニング、客観的評価、トレーニング効果の向上を含むトータルソリューションを提供している。また、同社が開発したアプリは医療製品として利用に医師の処方が必要になる。将来的には個人向け・院外市場にも展開していく予定だ。

米VCのInsight Partnersのデータによると、デジタル治療の世界市場の規模は2021年の42億2000万ドル（約5700億円）から年平均成長率23.1％で推移し、28年には180億6000万ドル（約2兆5000億円）になると予想される。海外ではすでに「Akili」、「Pear Therapeutics」などの大企業が育っている。

（翻訳・山下にか）

The post うつ病の診断精度87％、副作用なし　デジタル治療開発「WonderLab」、新たに資金調達 first appeared on 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア.