22年7月には同じくホログラム技術を導入した水泳用ARゴーグル「Holoswim2」をクラウドファンディングサイトKickstarterでリリースした。光粒科技を創業した張卓鵬CEOによると、Holoswimは中国初の水泳用ARゴーグルであり、ホログラム方式の樹脂製ウェーブガイドを用いた世界初のARグラスでもあるという。

Holoswim2

屋内で行うフィットネスの場合、トレッドミルやエアロバイクはディスプレイ上に走行速度や距離、心拍数などの運動データをリアルタイムで表示してくれる。これを水泳でも実現できるようにしたのが光粒科技のHoloswimシリーズだ。

Holoswimはスイマーのために設計されたARゴーグルで、ユーザーが泳いでいる最中にリアルタイムで運動データを感知し、片方のレンズに表示させるものだ。ユーザーは泳いだ時間や距離、ペースなどのデータを泳ぎながら確認し、自身の運動状態を適時調整できる。

専用のアプリ「Holoswim APP」ではこれらのデータを記録・分析して100mあたりのタイムやストロークの速度、消費カロリー、泳行距離などのデータにまとめてくれる。

Holoswimは樹脂製のため、従来のガラス製よりも安全だ。初代製品の外観は水の抵抗など外的要素が考慮されていなかったが、改良を重ね、Holoswim2では多くの問題を解決した。重さも70gにまで減らし、シリコン製のフレームもさらに顔にフィットするつくりになっている。中国国外では定価100〜200ドル（約1万5000〜2万9000円）で販売される。

ライトフィールドおよびホログラム技術

現在は商品化されたホログラムのシミュレーションソフトや、生産要件に合うホログラム用フォトレジスト（感光性樹脂材料）とその生産設備が存在しないため、​企業はこれらを自力で開発しなければならない。そのため、回折格子式ウェーブガイドを使うと生産コストが高くなる。この点は光粒科技が将来的にクリアしていきたい部分だ。​

光粒科技の従業員は約130人で、開発人員が半分以上を占める。性能・消費電力・コストのバランスがとれた製品を目指しており、まずはARやVRが広く認知され、価格面でも受け入れてもらいやすい海外市場に参入していく計画だという。

「水中のメタバース」を目指す、水泳用ARグラス開発の中国新興が資金調達

（翻訳・山下にか）

これまでの一般的なディスプレイはサイズが大きく、スペースの関係上、設置できる車種が限られる。フロントガラスなどに投影する透明ディスプレイの場合、透明有機ELや透明液晶などがあるが、既存の技術では透過率が低く、曇り度（ヘイズ）が高いなどの問題があり、スマートコックピットへの大規模な導入は難しい。

高精細の透明ディスプレイテレビはシャオミ、LG、サムスンがすでに発表しているが、これは色のついた画素と透明画素を交互に配置する仕組みのため、透明度と解像度のバランスをとる必要があり、完全に透明にすることはできないのだという。

スマートコックピット

透明ディスプレイやARディスプレイの中核部品およびトータルソリューションを提供する「深圳光子晶体科技（Shenzhen Photonic Crystal Technology）」（以下、光子晶体）は2017年に設立されたテック企業で、ガラスやアクリルなどの透明な媒体を高精細かつ鮮明なディスプレイに変える独自技術を有している。

同社の透明ディスプレイ技術「nanoAR」は3次元ナノフォトニクス構造を持つ多層フレキシブル透明フィルムを採用し、透明な媒体に直接貼り付けて高精細の透明ディスプレイにすることができる。計算機合成ホログラムの原理を用いて3次元のナノホログラム構造を設計し、干渉の違いを利用して光を選択的にコントロールすることで透明なディスプレイを実現する。自動車のスマートコックピットのヘッドアップディスプレイ（HUD）やAR-HUD、ARグラスなどに活用できる。

光の伝わり方のイメージ

光子晶体の透明ディスプレイ技術は、既存の車載用透明ディスプレイが抱える透明度が不十分、視野角が狭い、サイズが大きいといった課題を解決することができ、すでにスマートコックピットやサンルーフ、サイドウィンドウなどに応用されている。同社の製品は車載規格認証を取得したほか、2車種がスマートウィンドウとスマートサンルーフを標準装備に採用することが決定しており、2023年に量産と発売が予定されている。

光子晶体創業者の鄭港CEOによると、同社の技術はAR-HUDにも活用でき、すでに既存製品のわずか10分の1サイズを原理試作品で検証を終え、現在は複数の完成車メーカーと概念実証（PoC）や設計を進めているという。

ショッピングモールで応用された光子晶体の透明ディスプレイ

このほか、その透明ディスプレイ技術やARディスプレイ技術はすでに量産されて博物館や展示会などでも活用が進んでおり、雲南恐竜博物館や深圳市の地下鉄などで導入されている。

恐竜博物館で応用された光子晶体の透明ディスプレイ

現在、商業用ディスプレイの分野では200社以上の顧客にサービスを提供しており、自動車分野では10社と概念実証を進めているほか、2社と搭載車種の契約を交わしている。

光子晶体の董事長を務める王勇競博士は世界的に有名なディスプレイ技術の専門家。創業チームには深圳イノベーション創業人材やディスプレイ技術の専門家が多数含まれており、現在は60人ほどの従業員が在籍している。
（翻訳・畠中裕子）

画像生成技術は、文字、2次元画像、2次元動画と発展してきたが、いずれVR（仮想現実）技術が成熟して転換期を迎え、3Dホログラムが主流になるだろう。3Dホログラムのインフラは、基本的な部品とハンドヘルド機器から、現在は3Dホログラム用撮影スタジオや家庭用スキャナーにまで進化し、消費者向けにより幅広い応用ができるようになっている。

螳螂慧視が投影するラッパーBig Seanのホログラム（同社提供）

「螳螂慧視科技（Mantis Vision China）」は3D画像技術を開発するイスラエル企業「Mantis Vision」と中国企業の合弁会社として2018年に設立され、主に3D画像技術の基礎研究・開発と応用に取り組んでいる。

3D画像生成の基本になるのはスキャニングの光学的手法であるストラクチャード·ライト（構造光）だ。世界的に見て比較的成熟したストラクチャード·ライトには、スペックル方式（ランダムドットパターン）とコーディング方式がある。前者の技術特許は主に米アップルが保有している。被写体にさまざまなパターンの赤外光を投影し、その歪みを測定する後者の技術はMantis Visionが所有していたが、現在は全て螳螂慧視に移転されている。

同社の陳玲CEOによると、一般的な光学技術による測定範囲は1～2メートルだが、螳螂慧視の技術はこれを7メートルにまで広げた。使われているのは目に見えず、エネルギーが最も小さくて人体に無害な赤外線だ。

現在マーケットの主流となっているホログラム用撮影スタジオの多くは1台のカメラにしか対応せず、撮影できる範囲が限られている。またデータ転送が不安定などの問題があり、リアルタイムで画像を生成することはできない。螳螂慧視の撮影スタジオは96台のカメラを搭載、コンテンツをリアルタイムで撮影、転送して、リアルタイムでの画像生成とプレビューを可能にした。この技術革新はホログラムコンテンツの通信技術を実用化へと後押しするだろう。

ホログラフィ技術を業界内で普及させるには、これまで莫大な資金とマンパワー、学習コストが足かせとなっていた。同等の画質レベルを持つ製品で比較すると、螳螂慧視が販売する企業向け製品の価格はマイクロソフトの10分の1、消費者向けなら3Dスキャナーメーカー「Artec 3D」の80分の1だ。また操作システムが標準化されて一般ユーザーにも使いやすくなり、対象物をリアルタイムでスキャンして切り抜きできるようになった。

螳螂慧視の企業向けデバイス（同社提供）

螳螂慧視は2021年11月にシリーズAで1億3800万元（約28億円）を調達した。センスタイム傘下でAIに特化した投資機関国香資本（Sense Capital）がリードインベスターを務め、Mantis Visionも参加した。現在、測定範囲が7～20メートルのスキャニング技術を研究中で、今年もシリーズＢで2億元（約40億円）を調達し、製品開発や人員の拡充、流動資金に充てる計画だ。

音楽ファンは一歩も外に出ずに自宅でフェスを楽しめ、スターはファンのてのひらの上で踊るようになる。失われた遺跡は実寸大で立体的に再現され、時空を超えて文化に触れられる。家族は互いの人生のあらゆる瞬間をホログラムとして記録し、思い出に「生命」を宿すことができる。3D技術が発展した5年後、10年後の未来の姿を陳CEOはこのように思い描いている。

（翻訳・36Kr Japan編集部）

2018年に設立された東超科技はホログラム技術と材料の研究開発を手掛けるテック系企業。同社が研究開発したDCT-Plateレンズは画面を空中に映し出し、インタラクティブ技術によって他の媒体を介さずに画面と情報をやり取りすることができる。すでにエレベーター、地下鉄、医療向けのタッチレス端末をリリースし、数多くの注文を受けたという。

同社のインタラクティブなホログラム技術は光源、レンズ、インタラクティブモジュールで構成され、なかでもレンズがメインとなっている。DCT-Plateレンズは見た目がガラスに似ており、負の屈折率を有する材料で作られている。

インタラクティブなホログラム技術には、▽空中に映像を映し出す▽ジェスチャー認識、インタラクティブな体感、音声認識など人と映像の多様なインタラクティブを可能とする▽他のバーチャルイメージ技術とは異なり映像が実在する▽消費電力が少なく、光源さえ確保すれば物理的な反応によって映像が映し出される▽角度の調節ができ、技術の応用範囲が広い、などの特性がある。

董事長の韓東成氏によると、同社が携わる研究開発分野は先進的であるため、各セグメントがいずれも手探りの状態にあるという。

新型コロナウイルスの感染が広がる中、同社は日常生活シーンに対応する「非接触型」の新製品をいくつかリリースした。エレベーターは人の出入りが非常に多く、押しボタンなどの設備が毎日多くの人々に繰り返し利用されている。操作時には押しボタンを触る必要があり、細菌やウイルスなどの交差感染リスクが大きい。それを踏まえて、エレベーターのタッチレス操作端末をリリースし、操作盤をホログラムで示すことでユーザーによる「エア」操作を可能とした。また、同社のインタラクティブなホログラム技術が導入されている地下鉄の券売機は、乗客が空中に映し出される操作パネルをタップすることで利用できる。

地下鉄の券売機は、乗客が空中に映し出される操作パネルをタップすることで利用

東超科技が開発した「非接触型」端末は主に、ユーザーがセルフサービス端末を利用する際の接触操作による細菌やウイルスの交差感染リスクに対応。エレベーターと地下鉄券売機のほかに、同社は医療端末、スマート車載製品、パスワード入力端末といったサービスシーンも開拓した。

同社の主要な創業メンバーはいずれも中国科学技術大学（USTC）の出身で、董事長の韓東成氏は中国科学技術大学工学修士、CEOの范超氏は中国科学技術大学理論物理学修士を取得している。（翻訳・神戸三四郎）

さらにヘッドマウントディスプレイを装着することで、患者の頭蓋内組織をリアルに再現し、病変部位をあらゆる角度から観察することができる。これにより医師は、手術前に病巣の位置を正確に把握し、切開を最小限に抑えることができる。任氏によれば、この技術は脳出血などの治療で行われる脳室穿刺手術にすでに応用されているとのこと。

高齢化が進み、生活習慣病の患者が年々増加している中国では、脳出血の患者数が毎年150万人以上に上っている。脳出血の治療では、脳室穿刺手術を行って速やかに頭蓋内圧を下げることが一般的だ。

手術が十分な効果を上げるためには、まず病巣位置を正確に特定することが必要になる。現在、脳の病変部位を特定する方法は主に2種類ある。1つは画像や脳溝・脳回、頭蓋骨の特徴から位置を特定する方法だが、低侵襲手術や精密医療が進んだ今の時代には適合しなくなっている。もう1つはフレーム固定による定位的脳手術装置や手術用ナビゲーションシステムだ。これらの方法は非常に精度が高く、脳深部にある微小な病巣を特定するのに特に有効だが、設備の操作が複雑で時間がかかるうえ、ナビゲーションシステムは300万～600万元（約4700万～9500万円）と非常に高価なため、短期間に広く普及させることは難しい。

華寧全視は複合現実技術を活用して患者の脳を再現する方法を開発、費用を抑えつつ医師が効果的に穿刺手術を行えるようサポートしている。

任氏の説明によると、複合現実技術と脳室穿刺を組み合わせた手術は、すでに首都医科大学宣武医院で数十件行われているとのこと。臨床現場での現実性と信頼性はすでに実証されており、その成果は学術誌「中華神経外科雑誌（Chinese Journal of Neurosurgery）」でも発表された。同社の開発チームはすでに頭蓋骨3Dモデルと患者を自動で重ね合わせるレジストレーションアルゴリズムを完成させており、今後はさらなる研究を重ね、手術計画や講義、手術用ナビゲーションなどへの応用を目指す。

同社は中国語の3次元再構成ソフトウェアおよびマイクロソフト社のHoloLensを活用した穿刺ナビゲーションソフトウェアを自社開発し、4件のソフトウェア著作権を保有し、関連する特許も申請中だ。今後は設備の販売、年単位・プロジェクト単位の提携サービス、カスタマイズサービスの三本柱で収益を上げていくという。現在は新たな資金調達に動いている。
（翻訳・畠中裕子）