超音波BCIに熱視線ーー開頭手術不要の脳制御技術、中国「Gestala」が35億円調達

2015年設立のOYMotionは、非侵襲型神経信号センシングおよびAI解析技術に注力し、「脳波（EEG）－筋電（EMG）－ロボット」を統合した技術ロードマップを構築している。主力製品は筋電図／脳波センサー、スマートバイオニックハンド（筋電義手）、神経リハビリ用外骨格およびロボットハンドを網羅し、累計100件以上の知的財産権を保有している。

OYMotionのリハビリ用外骨格「ORF」シリーズは、脳卒中患者や腕神経叢損傷患者の運動機能再建を支援しており、中国国内の三甲医院（中国で最高ランクの医療機関）で導入が進んでいる。エンボディドAIの分野では、産業オートメーション向けロボットハンド「ROHand」シリーズの出荷台数が5倍に急増し、国内外の主要人型ロボット（ヒューマノイド）メーカー約100社への中核部品サプライヤーとして存在感を高めている。

ロボットハンド「OYMotion」、3ヶ月で2度目の資金調達　触覚モデル投入へ、日本市場も本格展開

業績面も好調で、過去3年間にわたり年間ベースで倍増成長を維持。海外展開も欧州・米国・中東・東南アジアへと拡大しており、その事業の規模・成長率はすでに中国国内を上回る水準に達しているという。

＊1元＝約23円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

中国が独自開発した「北脳1号」は、100以上のチャンネルで脳信号を同時に取得し、大量に処理できるワイヤレスの半侵襲型BCIで、これまでに7例の人体移植が行われ、運動や言語機能の回復で成果を上げている。「北脳2号」も年内に臨床検証段階に入る見通しだ。首都医科大学付属北京天壇病院の神経外科専門家で中国科学院院士の趙継宗氏は「BCI技術は急速に発展し、応用分野も広がりつつある」と指摘する。

中関村フォーラム年次総会で展示されたBCIシステム「北脳1号」と「北脳2号」

中関村フォーラムでは、BCIのイノベーションをテーマとした分科会も開かれ、脳科学研究機関や病院、大学、企業の専門家が集まり、技術開発と産業応用について議論した。

中国工程院院士の顧暁松氏は、BCIを「破壊的技術であり、新たな質の生産力でもある」と位置付け、中国では昨年から各種技術が応用検証段階に入り、医療分野での応用体制も整いつつあると述べた。論文数では世界上位20機関のうち12を中国が占めるなど、「研究人材の規模でも世界トップレベルにある」という。

超音波BCIに熱視線ーー開頭手術不要の脳制御技術、中国「Gestala」が35億円調達

疾病治療への応用に対する期待を背景に、BCIの臨床研究も各地で活発化している。北京、天津、広州、武漢、南京などの医療機関ではBCIの外来診療や臨床研究病棟の新設が相次ぐ。3月には、中国国家薬品監督管理局が、脊髄損傷によるまひ患者の手の把持機能を補助する侵襲型BCI機器を世界で初めて承認した。

政策面でも支援が進み、各地でサービスプラットフォームが整備され、産業エコシステムの構築が進んでいる。今回のフォーラムでは北京市の海淀区、昌平区、経済技術開発区などが産業集積計画や関連政策を打ち出し、成果の実用化と産業基盤の整備を後押しした。

【新華社北京】

2017年に設立された程天科技は、包括的な製品ラインナップを構築してきた。要介護者や高齢者のリハビリや移動支援のみならず、産業現場やトレッキング、登山といったアウトドアシーンでの身体補助）など、多岐にわたるソリューションを提供している。また、トップクラスの医療機関との提携を通じ、神経インターフェースと外骨格を組み合わせた協調治療の臨床研究を推進しており、多くの患者が歩行能力を取り戻すための支援に注力している。

外骨格ロボットで登山、中国観光地でブーム⋯“若返りツール”に高齢者もハマる

程天科技は海外展開を加速させるため、新グローバルブランド「Ascentiz」を立ち上げ、米クラウドファンディングサイト「Kickstarter」で公開後、わずか45日で3000人以上の支援を集め、調達額は250万ドル（約4億円）を突破した。このAscentizは、世界初のモジュール式設計を採用したウェアラブル外骨格ロボットであり、開発者モードや高度なカスタマイズ設定に加え、仮想現実（VR）やAIなどの拡張インターフェースを備えるなど、ハードウエアとサービスを統合する能力を磨き上げている。

同社は2026年の出荷台数が6万～10万台に達するとの見通しを示している。サプライチェーンの成熟とAIアルゴリズムの発展により、外骨格は単なる機能的な機器を超え、汎用的な「フィジカル・パートナー」へと進化していくだろう。

＊1元＝約23円、1ドル＝約159円で計算しています。

（36kr Japan編集部）

BMI関連の起業や投資が活発化するなか、非侵襲型の超音波BMI技術が新たな注目を集めている。2026年1月には、米OpenAIのサム・アルトマンCEOとカリフォルニア工科大学の研究者が共同設立したスタートアップ「Merge Labs」が、エンジェルラウンドでOpenAIなどから2億5000万ドル（約400億円）を調達して話題を呼んだ。超音波BMIは、開頭手術をすることなく脳深部領域に作用できるという特長から、業界では新たな成長領域として期待されている。

Gestalaは2025年1月、2人の連続起業家によって共同設立された。BMI企業・脳虎科技（NeuroXess）などの立ち上げに携わった彭雷氏と、ゲーム大手・盛大集団（Shanda Group）と天橋脳科学研究院の創業者として知られる陳天橋氏が共同創業者を務める。現在は約15人体制で運営している。

現在主流のBMI技術は大きく2つに分けられる。米Neuralinkなどが採用する「侵襲式」は、電極を脳組織に埋め込むことで高精度の脳波信号を取得できるが、開頭手術が必要になる。経頭蓋磁気刺激（TMS）などの「非侵襲式」は安全性が高いものの、空間分解能に限界があるため、脳深部領域に作用するのが難しい。Gestalaはこれらの課題を克服する「非侵襲・高精度・深部対応」の脳読み書きシステムの実現を目指す。

中国BMI「StairMed」、約120億円調達　埋込型システム臨床数で米Neuralinkに迫る

同社が採用する集束超音波による神経調節（ニューロモジュレーション）技術は、低強度の超音波を用いて神経細胞を傷つけることなく、熱・キャビテーション・機械的作用によってイオンチャネルを活性化し、脳の特定領域の興奮・抑制を制御する。到達深度は6〜7センチに及ぶため、パーキンソン病やうつ病に関連する視床・海馬などの深部領域にも作用が可能だ。また、また機能的超音波イメージングにより血流変化を検出して間接的に脳活動を読み取ることができ、1〜1.5秒程度の遅延はあるものの、リアルタイム性を必ずしも要しない臨床現場では十分な実用性を持つ。

臨床応用の最初の適用対象を「慢性疼痛管理」に定めた。これまでの研究で、45分間の超音波刺激によって疼痛スコアが約50％低下し、その効果が1〜2週間にわたって持続することが分かっている。その効果が1〜2週間持続することが確認されている。

今後はうつ病や心的外傷後ストレス障害（PTSD）、依存症、アルツハイマー型認知症などの神経疾患へと適用対象を広げる計画だ。すでに復旦大学附属華山医院や四川大学華西医院、北京協和医院をはじめとする複数の中国トップクラスの総合病院と臨床研究に関する協力体制を築いている。

リハビリテーション医療の分野では今回の出資者であるFourierと連携し、神経的な意図に基づく「意図－実行－フィードバック」の閉ループ訓練システムの構築に取り組む。機械補助を中心とした従来型リハビリから、能動的な神経訓練モデルへの転換を目指す。

NVIDIAのファンCEOも注目。人型ロボットの中国「FOURIER」、シリーズEで170億円調達

彭雷氏は、Merge Labsとは基本的な方向性は一致しているが、Gestalaはより「漸進的」なアプローチを選択したと説明する。第1段階で非侵襲的な神経調節による神経・精神疾患の治療、第2段階で調節と読み取りを組み合わせた閉ループシステムの確立、第3段階ではゲノム編集やタンパク質工学を活用した音響遺伝学（ソノジェネティクス）の導入により、システムの帯域幅と時空間分解能のさらなる向上を図る。

彭氏は、超音波BMIの分野で中国には一定の優位性があるとの考えを示し、その理由として臨床リソースの豊富さや臨床試験コストの低さ、整ったハイエンド製造サプライチェーン、政策支援などを挙げた。そのうえで、脳科学研究の本質は医療的価値の創出にあるとし、中米両国が基礎研究や医療機器開発で協力・補完し合うことがこの分野の長期的な発展につながると強調した。

＊1元＝約23円、1ドル＝約159円で計算しています。

（翻訳・田村広子）

智冉医療が開発した高スループットの「伸縮性フレキシブル電極」は、脳内に埋め込んだ後も脳の拍動や頭蓋内の微小な変位に動的に追従する設計となっている。これにより、電極の脳組織内での長期安定性を確保するとともに、脳組織への機械的損傷を低減できるという。また同社は、フレキシブル電極に加え、神経チップ、デコードアルゴリズム、電極埋め込みロボットの各分野でも研究開発体制を構築している。

脳信号で機器操作「BCI」、臨床応用を加速 中国スタートアップが台頭

臨床試験については、2025年に100チャネル超の侵襲型BCI製品の臨床埋め込みを完了し、製品の安全性と有効性を予備的に検証した。また同社の宋麒・最高経営責任者（CEO）は、26年に同製品の大規模臨床試験を開始する計画だと明らかにしている。

＊1元＝約22円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

BrainCoは米ハーバード・イノベーション・ラボ出身の韓璧丞氏が2015年に設立し、バイオニック義肢やBCI関連技術の開発に取り組んできた。18年に本社を中国浙江省杭州市に移し、現在はAI企業「DeepSeek」などと並んでテック系スタートアップの「杭州六小龍」と呼ばれている。

韓璧丞氏

同社は非侵襲式のBMI技術を採用し、導電ジェルを必要としないドライ電極センサーの開発に成功。脳信号読み取りの利便性と精度を飛躍的に向上させており、イーロン・マスク氏率いる米ニューラリンクの有力なライバルになる可能性があるとされる。

「DeepSeek」「黒神話：悟空」誕生の地、杭州——世界を揺るがすテックハブの秘密とは？

韓氏によると、同社が開発したバイオニック義肢は±50マイクロボルトの神経信号を正確に識別し、きめ細かな作業を実現する。使用者は脳信号で義手を制御して文字を書いたりピアノを弾いたりといった動作が可能になり、義足での自然な歩行も可能になる。

脳と機械をつないで読心術や遠隔操作が可能に？ハーバード発の中国系スタートアップ、BMIに挑む

＊1ドル＝約148円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

IoE（Internet of Everything）の時代に「人と機械のインタラクション」は究極の命題になっている。中でも、「ブレイン・マシン・インターフェース」は科学技術界で注目されており、最も可能性を秘めた方向性の一つだ。

ブレイン・マシン・インターフェースとは、人の脳と機械（遠隔操作できるハードウェアを含む）、インターネットの間に「架け橋」をかけ、脳と機械の双方が出す電気信号を「架け橋」を通して互いに感知できるようにすることだ。それにより、脳が直接バーチャル世界につながり、意思疎通ができるようになる。

現在、ブレイン・マシン・インターフェース技術には2種類ある。一つは BMI（ブレイン・マシン・インターフェース）、もう一つは BCI（ブレイン・コンピュータ・インタフェース）だ。そして、システムと脳の接続方法により、侵襲式と非侵襲式に分けられる。

BrainOSが採用しているのは非侵襲式で、脳にチップを埋め込む必要がなく、装着した装置を通してシステムが脳波（EEG）や筋電信号（EMG）などの信号を集めて処理する。チップを埋め込む場合に比べ、受け入れられやすい方法だ。

今回の発表会では、脳波画像生成技術が披露された。同技術を使うと、人が見ているものや想像しているものを復元できる。つまり、読心術のように、考えていることを示すことができる。ただ、同技術を使うにはMRIなど大型機械が必要となる。

数字1と5の写真を見た時生成された脳波画像

披露されたもう一つの技術「遠隔入力」はより実用的で、使う機会も多いだろう。

この技術はBrainCoが構築した筋電制御システムを使い、腕に伝わる手の筋肉からのEMG信号を集め、人の手の動きの意図を的確に判断して処理する。現在、このシステムはすでにBrainが開発したスマート義手に使われている。

展示会で「遠隔入力」を披露

今回披露されたBrainOSは、「BMIoT（人と機械、モノを結ぶインターネット）」という独自の理念を中心に据えて開発されたシステムだという。このシステムは二つの部分に分けられる。一つはブレイン・マシン・インターフェース技術を活用したもので、システムを使って居住空間、車、携帯電話などの設備をコントロールする。もう一つは、ユーザーの状態を追跡し、適切な介入や提案を行う。

例えば、人が携帯電話を使うとき、ブレイン・マシン・インターフェースを備えた設備が脳波を検知して端末に知らせることで携帯の操作ができる。さらに、仕事で忙しい時に電話がかかってくれば、人は「思う」だけで電話を受けたり切ったりできる。

このほか、BrainCoは衣食住、交通から工業、リハビリなど生活のさまざまな場面での技術の活用を模索しているようだ。（翻訳・二胡）