Keepの海外ユーザーが最近Keepから受け取ったメールには、同社が運営する2つのアプリ「Keep Trainer」「Keep Yoga」が6月30日付けでサービスを終了し、8月30日まで返金やサブスクリプション解約に応じると記載されていたという。

Keepからの通知内容

Keepのこの決定には多くの海外ユーザーが残念な気持ちをにじませた。Keepのアプリ内だけでなくインスタグラムなどのSNSでも「なぜなくなってしまうの？」「Keepにたくさん助けられたのに」などのコメントが寄せられている。

ユーザーからのコメント

コロナ禍がオンラインフィットネスの盛り上がりを後押ししたことは否めない。米ビジネス系ニュースサイトBusiness Insiderの調査レポートでは「米国ではフィットネス系アプリの利用率がこれまでになく高まった」と指摘している。

企業価値が半年で2倍に、ソフトバンクGから巨額資金を調達したフィットネスアプリ「Keep」

Keepは海外事業を一定期間継続したものの、事業全体で赤字が続く現状からより成熟度の高い中国事業に集中し、収益化が困難な非中核事業を切り捨てるのは自然な選択と言える。

食い込めなかった海外市場

米アップルのティム・クックCEOは2017年にKeepの本社を視察に訪れている。当時、Keepは設立わずか2年だったがすでにApp Storeで優秀アプリのリスト入りを果たしており、創業者の王寧氏はこのときクック氏に対し「今年（17年）中には英語版をローンチする予定だ」と述べ、クック氏も自分がKeepインターナショナル版の最初のユーザーになりたいと応じている。

実際、Keepは18年初めに海外市場に進出し、2つのアプリ「Keep Trainer」「Keep Yoga」をリリース。1年足らずで180カ国以上に配信された。同年12月、Keepインターナショナル版は多くの地域で「Google Play ベスト オブ 2018」の自己改善部門（自己改善を促してくれたアプリ）に選出されている。

しかし、インターナショナル版をリリースしてからの快進撃は長くは続かなかった。Keepの海外でのパフォーマンスは「評価は高いが売れ行きは悪かった」のが実際のところだ。米モバイルアプリ調査会社Sensor Towerのデータでは、20年12月時点でKeep Trainerのダウンロード総数はわずか4万回に留まっている。

36Krの調査では、Keep Trainerは不具合修正を除くと19年4月からほとんどバージョンアップや更新が行われておらず、Twitterの公式アカウントも19年3月以来更新が止まったままだ。

世界的に見るとオンラインフィットネスは競争の激しい分野だ。米国市場を例に取ると、Keepが進出する前から「Peloton」「Nike Training Club」「Fitbit」など似た機能を多く持つアプリが存在していた。

中国製アプリの海外進出成功例としては、インターナショナル版としてTikTokをリリースした抖音（Douyin）が挙げられるが、Keepと抖音が異なるのは、TikTokが海外でショートムービーという新ジャンルを開拓し、海外大手企業が次々と後追いしたのに対し、フィットネスという既存の分野に参入したKeepは、何らかの絶対的な競争力を備えていなければ市場の一角を占めるのは極めて困難だということだ。

Keepは中国市場と同様、海外市場でもマーケティング戦略として無料サービスで市場獲得を狙った。「新規登録したユーザーにはギフトとしてアプリ内コインがプレゼントされ、そのコインを使ってパーソナルトレーニングプランが利用できる。その後もトレーニングを続ける、ログインするなどのアクションごとに新たにコインがもらえるので、実質的には完全無料で利用できる」。海外留学中のKeepユーザーはこのように話した。

無料と引き換えに事業の拡大を図るにも限界がある。選択肢が多く、サブスクリプションモデルに慣れている海外ユーザーがより重要視するのはコンテンツそのものの魅力だ。

Keepが海外進出した当初は現地向けに新たに制作された録画レッスンが配信されていたが、こうしたコンテンツの質を保つには継続的に多くの資金を投入する必要があり、近年赤字が続くKeepには継続が難しかったようだ。

ソフトバンクG出資の在宅フィットネス「Keep」が上場申請、急成長も赤字足かせ

さらに、オンラインフィットネスそのものが明確な収益モデルを確立できていないという難点がある。Keepがこれまでベンチマークとしてきた業界大手Pelotonが発表した決算報告でも、収益化の難しさが明らかに見て取れる。

Pelotonは「フィットネス界のアップル」と称され、これまでにTiger GlobalやGGV Capitalなど複数の投資機関から何度も出資を受けており、ピーク時の20年末には時価総額が500億ドル（約6兆8000億円）を超えた。しかし今年7月初めの時価総額は36億4000万ドル（約5000億円）にまで下落し、ピーク時から90%以上も目減りしている。

Pelotonの22年第3四半期（22年1〜3月）の売上高は9億6400万ドル（約1300億円）で、その61.6%をフィットネス用品販売、38.4%を定額利用料が占め、当期純損失は7億5700万ドル（約1000億円）だった。比較的長い期間サブスクリプション事業を続けてきたPelotonもいまだに赤字が続いていることを鑑みると、Keepを取り巻く状況はより困難なものに違いない。
（翻訳・山下にか）

今回販売分のフィットネスミラーは発表会終了後20分で即完売した。同製品が完売となったのは、先月8日の発売以来6回目だ。

「任天堂哲学」に通じるポジショニング

コロナによる生活習慣の変化は住まい、生活、仕事、フィットネス、娯楽の各分野で起きている。この影響が広がるにつれ、住まいというシーンも注目されるようになった。

ポストコロナ時代で最も早く注目されるようになったスマートハードウエアとして、フィットネスミラーは2021年の資本市場の新しい寵児と言える。セコイア・キャピタル・チャイナ（紅杉資本中国基金）、「高瓴創投（GL Ventures）」、中国スマートフォンメーカーのシャオミ（小米）、IT大手の騰訊控股（テンセント）などが相次いで参入し、各社がそれぞれの角度からこの市場に挑戦している。

しかし、国際フィットネス協会「IHRSA」とフィットネス関連企業向け店舗管理システムを手掛ける「三体雲動（styd）」のデータによると、中国のフィットネス人口は4.9%にとどまり、ヨーロッパの平均水準である10.1%の半分にも満たず、米国の20.3%に遠く及ばない。

ソフトやハードに費用がかかり、フィットネス人口は低迷しているなどの理由から、フィットネス習慣を続けるのは難しいと言える。そのため、コロナの影響があるにせよ、フィットネスミラーの普及は依然として「夢は膨らむが現実は厳しい」状態だ。

小度が変えたいと願っているのも、まさにこの点だ。

同社のフィットネスミラーのキャッチフレーズは「家族全員で楽しくフィットネス」だ。小度の景鯤CEOによると、同社のミラーはトレーナーや筋金入りのフィットネス愛好家に対象を絞ったミラーとは異なり、フィットネスをしたくて会員カードを作ったけれど続かないといった初心者にも適している。

例えば、カリキュラムの中にはダンス、筋力トレーニング、ボクササイズなどの難度が高めのカリキュラムのほか公園や広場で行うような軽いダンスや簡単なゲームもあり、老若男女誰もが自分に合った内容を見つけることができる。

このほか、1年のうち300日運動すれば代金を無料とするプロモーションイベントを行ったり、消費したカロリーをギフトに交換できる仕組みも取り入れたりしている。

実際、こうしたフィットネス、ゲーム、娯楽を組み合わせた楽しみ方を提供する任天堂の「リングフィットアドベンチャー」は大成功している。

小度のフィットネスミラーのポジショニングは、任天堂のスタイルに似ている。景氏は取材の中で書籍「任天堂“驚き”を生む方程式」の内容を引用し、任天堂とソニー、マイクロソフトの路線の違いを説明した。

当時ソニーとマイクロソフトのゲームは大作やかなりのゲーマー向けの路線に進んでいたが、任天堂はターゲットを一般のゲームユーザーに定めた。

景氏は「一部のフィットネス製品はよくできてはいるが本格的なユーザー向けだ。我々は運動が続かない多くの人にフィットネスの楽しさを感じてもらいたい」と話す。

小度は今年9月30日に、独立して一年を迎えた。スマートフィットネスミラーのほか、同社はスマート学習タブレット、AIカメラ付きテレビ、自動でノイズを軽減するスマートイヤホン、ペン型スキャナー辞書など一連の新製品を発表してきた。さらに今年8月には独立後3度目となるシリーズBでの資金調達を達成。本ラウンド後の評価額は330億元（約5900億円）を超えている。

（翻訳・二胡）

昨年は、ネット接続型のフィットネスバイクやトレッドミルなどフィットネス機器を手掛ける米「Peloton Interactive（ペロトン・インタラクティブ）」の時価総額が6倍に跳ね上がった。米アップルはフィットネス動画配信のサブスクサービス「Apple Fitness+」を一部の国で先行リリースしている。

フィットネス関連企業向け店舗管理システムを手掛ける「三体雲動（styd）」によると、昨年はフィットネス関連企業の資金調達が世界全体で109件あり、うち過半数がオンライン機能やスマート機能に関係していた。中でもとくに注目されたのがホームフィットネスだった。6月には、カナダのスポーツウエア大手「lululemon athletica（ルルレモン・アスレティカ）」がホームフィットネス機器メーカーの米「Mirror（ミラー）」を5億ドル（約520億円）で買収した。

中国では12月末、ホームフィットネスサービス「Keep」が、ソフトバンクグループやテンセントなどから3億6000万ドル（約370億円）を調達した。これにより評価額を20億ドル（約2100億円）の大台に乗せ、昨年5月の資金調達後の10億ドルから2倍に膨れ上がった。

Keepは昨年6月、事業全体の黒字化達成を明らかにし、引き続きホームフィットネスに注力するとしていた。また、健康補助食品やトレーニングウエア、フィットネス機器、フィットネスプログラムなど複合的な事業展開を推進し、オンラインプログラムと会員システムを全面的に連携させ、3億人を超えるユーザーにホームフィットネスサービスを提供すると同時に、プラットフォーム化を進めていく方針も示していた。

フィットネス機器メーカーからフィットネスの総合プラットフォームへ

Keep社が提供するフィットネスアプリ「Keep」のファーストバージョンは、2015年2月4日にリリースされた。中国はすでに本格的な4G時代に突入しており、米アップルの「iPhone6」も発売されたばかりだった。Keepが普及するための下地は整っていた。

リリースから3カ月でKeepのユーザー数は200万人に達し、同一カテゴリーでランキング第5位に入った。同年にはアップルが選ぶ傑作アプリ「BEST OF 2015」に選出され、大中華圏で発売されるiPhoneの全モデルにプリインストールされることとなった。

同社はアプリの機能改善を進めると同時に、フィットネスプログラム1200本以上を自社開発し、会員システムも打ち出した。会員はプロインストラクターによる動画レッスンを視聴できるほか、自分専用のトレーニング計画も受け取れる。現在の会員数は1000万人を超えており、契約初月の会費9元（約144円）で計算すると1カ月当たりの売上高は1億元（約16億円）以上になるとみられる。

2018年にはオンラインコンテンツの強みを生かしたオフライン事業の展開をスタート。ユーザーの生活全般に焦点を合わせ、家庭用のスマートフィットネスデバイスやフィットネス機器、健康補助食品などを開発したほか、フィットネスクラブ「Keepland」を開設した。家庭用スマートフィットネスバイク「Keep C1」は、昨年のショッピングイベント「ダブルイレブン（双11）」にはアリババ系ECモール「天猫（Tmall）」の同一カテゴリー内で売上高第1位となった。

昨年は、ホームフィットネス愛好者向けのワンストップ型ソリューションをリリース。これまで続けてきた改善の成果を統合し、運動に対する意識付けや機器・コンテンツの提供、フィットネスコミュニティの構築などを結びつけたサービスネットワークを形成しており、ユーザーにとって最も便利なフィットネスツールとしての位置付けを確かなものとした。

その一方で、コンテンツIPや有名インストラクターによるプログラムを導入し、オンラインレッスンの開発を進めており、コンテンツ製作者やインストラクターなど業界関係者が新たなビジネスチャンスを見つける場にもなっている。Keep社はその役割の幅を広げ続け、プラットフォーム化に向けて前進している。

（翻訳・田村広子）

同社は2015年2月4日にフィットネスアプリをリリースしてからこれまで、6年近くの間に8回の資金調達を行い、調達額は累計6億ドル（約620億円）を超える。

Keepの資金調達状況、画像は「JINGDATA（鯨準）」より

とはいえ、ここに至るまでの道のりは決して平坦ではなかった。Keepは2018年に「家庭向けフィットネス機器」と「都市型フィットネスクラブ」という2本柱の戦略を大々的に打ち出すものの、2019年末には一部事業を廃止するなど縮小を余儀なくされる。

2020年はKeepにとって戦略再構築の1年だった。具体的には、フィットネスクラブ「Keepland」は新たなビジネスモデルが見つかるまで大規模展開を見合わせ、一方でフィットネスバイクやランニングマシン、サプリメントなどの消費財事業を引き続きビジネスの重点に据えるという方向性を採用した。

今回の資金調達で評価額が倍増したのは、主に2020年以降のホームフィットネスのブームによりKeepユーザーが目覚ましい増加を遂げたからだ。加えて主力の消費財事業も好調な伸びを見せている。

公式データによれば、現時点でKeepアプリのユーザーは3億人以上となり、会員数は1000万人を超えているという。

2020年中は1200本以上の独自プログラムに加えて、パメラ・ライフや周六野Zoeyなどフィットネス系ユーチューバーによる指導、ズンバやレズミルズなど海外のフィットネスIPを導入するなど、オンラインコンテンツの向上に特に力を注いできた。

また昨今のライブ配信の勢いに乗って、Keepではプログラム考案者、オンライントレーナー、運営者など100人近くから成るライブ配信チームを立ち上げた。特にオンライントレーナーという新しい職種については長期的な育成プランを用意して、全体的な成長を目指してきた。半年を経て、ライブ配信を行うトレーナー集団は100万人規模のフォロワーを抱えるまでになった。

フィットネス機器の販売において、2020年のショッピングイベント「ダブルイレブン（双11）」では、Keepのフィットネスバイクがアリババ系ECモール「天猫（Tmall）」でカテゴリトップの売上高を記録している。

現時点でKeepのフィットネス消費財の年間売上高は100％の伸びを見せ、新進気鋭の国産フィットネスブランドの地位を確たるものにしている。2021年にはランニングマシンやフィットネスバンドなどスマートデバイスのアップデートを行い、フィットネス機器の改良に取り組むと同時に、中国ユーザーの体質に合ったサプリメントのリリースを計画している。
（翻訳・畠中裕子）

FITUREは今年9月末シリーズAで6500万ドル（約67億3000万円）を調達し、世界のフィットネス業界におけるシリーズAでの調達額として最高額を更新した。

同社のミラーの売りは独自開発したモーショントラッキングシステム「FITURE Motion Engine」で、このシステムが人体検知、高精度の姿勢推定を行い、さらに動作認識エンジンを備える。

共同創業者兼CTOの付強氏は、カメラで動きを捉え、アルゴリズムエンジンで人体検知と追跡、姿勢推定およびフィットネス動作の判断を行うのでデータに基づいたより効果的なフィットネスができるうえ、身体データと運動データに基づいたユーザー個別のプログラムをつくることもできると述べた。

米「Mirror」社のスマートフィットネスミラーは米国で10万台以上売れた。この製品の特徴は何か。

創業者兼CEOの唐天広氏は、現在市場で販売されているスマートフィットネスミラーは機能性を強調しているがAIの機能は備えていないと指摘したうえで、アルゴリズム技術と大量のコンテンツの制作力がFITUREの強みだとの考えを示し、「技術は重要だが、ユーザーに良いエクスペリエンスとエクササイズの効果を届けるにはコンテンツこそが重要だ」と語った。

同社は上海に4000平米のスタジオと4つの放送スタジオがあり、毎日同時に最大4つのライブレッスンを提供できる。来年の今頃はプラットフォームで3000~5000プログラムを提供する予定だ。

同社はユーザーのフィットネス習慣化のためにもコンテンツ制作の際には双方向性を重視し、例えば専属インストラクターによる指導やオンラインコミュニティの構築を進めている。

体を鍛えるには食も大切だ。現在同社は、AIがユーザーの食事画像を認識してカロリー計算をするソフトのほか、フィットネスミラーと合わせて使用する心拍数などのデータ測定用ウェアラブル製品も開発中。将来的に同社フィットネスミラーはアップル、シャオミ、ファーウェイなどのウェアラブル製品のデータと接続が可能になる。

家庭フィットネス市場は今後大きく伸び、フィットネス市場全体をリードすると予想される。

ホームフィットネスのユニコーン企業、米「Peloton（ペロトン）」の「ハードウエア+コンテンツ」というビジネスモデルはすでに市場に認められ、コロナ禍において株価は上昇中だ。スタートアップのほか、スマートデバイスを主に取り扱う家電企業やコンテンツをメインとするオンラインフィットネス企業が相次いで自宅フィットネス市場に参入している。

アップルは2020年秋季製品発表会で、年末にオンラインフィットネスプログラム「Apple Fitness+」をリリースすると発表した。

唐氏は、フィットネス業界は今後20年間縮小することはなく、自宅フィットネス市場は大きく成長してフィットネス市場全体をけん引するだろうと語った。（翻訳・二胡）

テンセントの投資会社「騰訊投資」の李朝暉マネジメントパートナーは「フィットネスには将来性がある。インタラクティブなコンテンツによりユーザー体験が向上してきている。個人に合わせた自宅フィットネスは新しいサービスの形になるだろう」と話す。

FITUREは自宅フィットネスのサービスをワンストップで提供する企業として、自宅で楽しめるフィットネス機器やフィットネスプログラムなどを提供している。実際のトレーニングデータを基にオーダーメイドのトレーニングプランを作成し、リアルタイムで進捗状況を確認する。現在はヨガやピラティス、有酸素運動、ストレッチなどのプログラムを展開している。

同社の売りは、独自開発したモーショントラッキング機能「FITURE Motion Engine」によるリアルタイムでのトレーニング指導だ。ユーザーの運動能力を評価した上でオーダーメイドのトレーニングプランを提供し、進捗状況に従って随時プランを調整しながらユーザーの目標達成をサポートしていく。

このほか、有名インストラクターによるトレーニング指導も提供している。さらにコミュニティを運営し、ユーザーが仲間と共にトレーニングを継続できる仕組みも作っている。

同社は現在、IoTデバイスやAIトレーナー、コミュニティなどの機能を備えたスタンドミラーの発売を準備中だ。

中国ではフィットネス市場が急速に拡大し、市場規模は世界最大の3000億元（約4兆7000億円）以上となっている。日常的に運動を楽しむ人が世界最多である一方、スポーツクラブに通う人は20%未満で、自宅フィットネスが主流となっている。

FITUREは、今の中国人はジムに行く時間はなく、ジムの継続率が低いのはニーズを満たしていないことの現れだとし、中国では今後自宅フィットネス市場が大きく成長すると思われるが、現在はアプリなどの一方通行のコンテンツが主流だとの認識を示している。

FITUREの調査では、中国のユーザーはヨガやダンス、高強度インターバルトレーニング（HIIT）などをより好み、家庭での時間を重視する傾向があるため、ユーザーが自宅で楽しめるフィットネスコンテンツとフィットネス体験を届けていきたいとしている。

FITUREは今後、製品の購入を検討するユーザーが事前にサービスを体験できる場所を増やしていく方針だ。（翻訳・二胡）

家庭用のスマートフィットネス機器を扱う米国メーカーには、ランニングマシンやフィットネスバイクのペロトン、ローイングマシン（ボート漕ぎ運動機器）の「Hydrow」、フィットネスミラー10万台以上を販売した「Mirror」などがある。このMirrorをベンチマークとして、中国では「myShape」が量産版スマートAIフィットネスミラーをリリースした。

myShape創業者の馮偉氏によると、この商品には3つの特徴がある。

・鏡面ディスプレイ：ディスプレイにはインストラクターの動画に加えて自分の全身を映し出せる。

・鏡面フィードバック：ユーザーは鏡の中でフィットネスコーチと自分の全身の動きの両方を同時に見ることができ、リアルタイムで動作や姿勢を調整しやすい。使い勝手がよく、達成感も得やすい。

・バーチャルインストラクター：フィットネスミラーに組み込まれた3Dディープラーニングカメラがユーザーの全身の3D運動データをリアルタイムでキャプチャし、間違った動きをその場で指摘する。

myShapeは国際的に有名なフィットネス機器ブランドと共同でAIフィットネスミラーの国際版をリリース、80カ国以上で販売を始めた。

この国際版では、myShapeがAIカメラ関連、AIフィットネス用ソフトウェア開発キット、AIフィットネスのコンテンツや制作プラットフォームを担当した。馮氏によると、中国国内版も国際版も既に大量生産を始めており、出荷台数は累計で数千台に達しているという。上海、江蘇省、深圳にサプライチェーンの拠点を置き、月生産台数は数万台に達するので、中国はもちろん世界各地からの注文に対応できる。

myShapeは2016年に上海で設立された。そのスマートフィットネスミラーは3Dモーションキャプチャテクノロジー、姿勢認識アルゴリズム、双方向性フィットネスコンテンツにより、自宅でも正確な指導を受けられるようにしている。前述の大手メーカーのほか、同社は半導体メーカー「MediaTek」、フィットネス機器メーカー「舒華体育（Shuhua Sports）」、テレビメーカー「創維（スカイワース）」などとも提携する。

ホームフィットネスに参入するスタートアップはmyShapeだけではない。2020年9月17日、米スマートフィットネスマシン「トーナル（Tonal）」が、シリーズDで1億1000万ドル（約110億円）を調達したと発表した。出資者は「Lキャタルトン（L Catterton）」、アマゾン「Alexaファンド」、NBAゴールデンステート・ウォリアーズのステフィン・カリー選手とロサンゼルス・クリッパーズのポール・ジョージ選手など。

中国では、四川省成都市に拠点を置くスマートフィットネス「Fiture（成都擬合未来科技）」も、ハードウェア＋テクニカルAI＋コンテンツ＋サービスを組み合わせたホームフィットネスのオンラインレッスンを提供している。デバイスを購入すれば、幾多のフィットネスコンテンツを楽しめるのだ。

Fitureのフィットネスミラーには機器を壁面に設置して負荷をかけながらトレーニングを行うタイプと道具を使わずに行う2種類がある。どちらもディスプレイに表示されたビデオまたはライブでのレッスンを見ながらトレーニングを行う。

こうして見ていくと、多くの企業がミラー型を採用していることに気付く。myShapeの馮氏はフィットネスミラーのメリットについて、他の機器よりも没入感がある上、鏡で自分のフォームを確認できることと説明する。myShapeの強みは、スマートフィットネス業界に早くから参入したことだ。同社は、2017年に初代のAIフィットネスインストラクターをリリースした。4年に及ぶ改良とビッグデータの蓄積により、フィットネスアルゴリズムの精度は業界上位にランキングされるほど向上した。AI レッスンも数万回分を開発済みだ。

3D AIビジョンアルゴリズムを組み込んだmyShapeのフィットネスミラーは、カメラを介してリアルタイムでユーザーの全身の3D軌跡をキャプチャし、フォームが正確かどうかを随時指摘する。たとえば、インストラクターと同じ動きができているなら「すばらしい！よくできています」と声をかけ、ユーザーのモチベーションアップにつなげる。フォームがずれている場合、システムは音声で修正を促す。たとえば、ベントオーバーレイズなら、「体を前に傾けて」とか「腰から背中を真っ直ぐにキープして」といった具合だ。システムには、1500以上のトレーニングを備えた練習モードもあり、ユーザーは模擬練習でAIインストラクターからのアドバイスを受けつつ正しいフォームを学ぶ。

「フィットネスミラーでは、どのメーカーでも形態に大差はない。違いは、正確かつ優れた指導と没入感だ。『運動なんてしたくない』という人々をいかに攻略するかが業界の課題だが、ユーザーエクスペリエンスを向上させるだけでユーザーのスティッキネス（粘着性）は増大できる」とmyShapeの馮氏は指摘する。

中国のスマートフィットネス業界にはまだまだ発展の余地があるが、今はまだ有料ホームフィットネスを普及させるべく粘り強く市場を教育していかなければなるまい。馮氏は、Covid-19パンデミックをきっかけに大手メーカーがホームフィットネスマシン開発に参入し、業界の発展が加速することを期待している。（翻訳：永野倫子）

KingSmithは、スマートフィットネスソフト / ハードウェアの研究開発、生産、販売等を手がける企業。資金は、主に第2世代のウォーキングマシン、ランニングマシン、エクササイズバイクなど新たなスマートIoT製品の研究開発や、家庭用フィットネスコンテンツとカリキュラムの開発、販売チャネルの拡大とブランド強化、およびサプライチェーンシステムの改善などに充てられる。

Fiture創業者の1人唐宇瀚氏は、「同社がフィットネスユーザーを調査したところ、レジスタンストレーニングに対する支出意思が高いことが分かった。レジスタンストレーニングは専門的なハードルが高く、自己流ではケガをしやすいので、多くのユーザーがパーソナルトレーナーや、手ほどきをしてもらえるベテランユーザーを探す傾向にある。Fitureはパーソナルトレーナーの代わりではなく、ユーザーが行うホームフィットネスを補完するものだ」と述べている。