オリバー・ブルーメ最高経営責任者（CEO）は、中国が未来のモバイルモビリティーをリードしていると評価。この深い変革に対応するには、この地に根を張らねばならないとし、ポルシェが中国開発センターを戦略的な柱に据えていると語った。

激変する自動車勢力図ーー上海モーターショー2025で”消えたブランド”とは

中国への開発センター設置は、同社の中国開発力の戦略的なグレードアップであり、既存の開発資源をさらに高い自主権を持つ総合組織に統合しており、開発、調達、品質管理という3機能を融合させ、これまでにない俊敏さで中国の顧客の期待に応えるとみられる。【新華社上海】

仰望は2023年に誕生した。これまで価格と実用性で勝負していたBYDにとって初のプレミアムブランドとなる。最初に登場したのは、オフロードSUV「U8」とハイパーカー「U9」。特に「U8」は2023年11月に開催されたJAPAN MOBILITY SHOW（東京モーターショー）でも展示され、注目を集めた。プレミアムブランドながら、パワートレインはハイブリッドとBEV（純電動）の両方を揃え、U9はBEV専用車、U8は2.0L直列4気筒ターボエンジンを発電用に搭載した「レンジエクステンダーEV（EREV）」として展開されている。

オフロードSUV「U8」

仰望の3番目モデルは「U7」という大型セダンで、2024年4月の北京モーターショー2024でお披露目された。BYDのフラッグシップセダンの座に君臨するこのモデルはボディも巨大で、全長約5.3メートル、全幅は2メートルという迫力だ。フロントマスクは仰望特有の巨大な「コの字」型ヘッドライトが印象強く、サイドのプレスラインは後ろにかけて上下複雑に入り組んだ形を描く。全体的なシルエットは昨今の流行であるクーペ風スタイリングとなっているが、これでも一応は4ドアセダンとなる。左右を緩やかに繋ぐテールライトがリアの印象を決定づけており、唯一無二の存在感を醸し出している。写真ではわかりにくいだろうが、実物を見ると本当にそのスケール感に圧倒されるほどだ。

当初はPHEVとBEVの両方が用意されるとしか明かされておらず、パワートレインの詳細に関しては伏せられていたが、2025年3月末の正式発売に合わせU7のスペックを公開し、超高級セダンを形作る数々の技術が注目を浴びた。

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新情報でもっとも驚かされたのが、水平対向エンジンの採用だ。水平対向エンジンとはピストンを垂直ではなく水平に配置したエンジンのことを指し、ボクサーエンジンとも称される。1897年にカール・ベンツが初めて開発して以降、その約130年弱の歴史の中で価格相応の自動車メーカーが量産車に搭載してきた。その一方で特殊な形状に起因する複雑な周辺の取り回しや幅を多く取る本体設計、熱効率の悪さや整備性といった理由から、2000年代以降も水平対向エンジンを手がけているのは日本のスバル、そしてドイツのポルシェの主に2社のみに限られる。その常識を覆したのが、今回のBYDによる新型2.0ℓ水平対向ターボエンジンの投入発表なのである。

水平対向エンジンのメリットとして最初に上がるのは、ボンネットを低く抑えられるという点だ。BYDは、U7の発表に際して、通常の2.0ℓターボエンジンでは電動ユニットと合わせた全体の高さが954 mmになるのに対し、今回の新型では733 mmまで抑えられると説明。これがフロント部分の薄さに直結し、それがまたCd値（空気抵抗係数）0.195という優秀な空力性能に寄与するわけだ。空気の影響を受けにくいということは少ない電力消費でより長く、より効率的に走れることを意味するので、昨今の中国市場向け車種では皆、このCd値というものを第一にアピールしがちである。

だが、たかが空気抵抗のために膨大なコストをかけて今まで作ったことのないエンジンに挑戦するだろうか。必ずしもYESと言えない理由のひとつが、これを展開するのが「仰望」であるという点だ。

水平対向エンジンといえばポルシェの代名詞であり、また、中国では輸入ブランドとなるスバルが自社の誇りにしている存在でもある。ポルシェやスバルが長年紡いできたヘリテージの印象が強いエンジンは言わば、「なんか他とは違う、特殊でスポーティなエンジン」というイメージを植え付ける。それを「超高級ブランド」の「超高級セダン」に搭載することで、ある種の特別感も演出しているわけだ。さまざまな中国メーカーが高級EVセダンを続々と投入、それにより差別化が求められる時代において水平対向エンジンを搭載することで箔をつけられるなら、新開発のコストも安いとBYDが判断したのだろう。

水平対向エンジンを搭載するU7は、モーターとエンジンの両方で駆動する「プラグインハイブリッド」だが、実際にはエンジンは発電を主目的にしていると考えられる。U7の駆動用モーターは四輪それぞれを独立して駆動する4モーター構成で、BEVモデルでもPHEVモデルでも最高出力1287 hp・最大トルク1680 Nmを誇る仕様だ。ちなみに搭載バッテリーは前者で容量135.5 kWh、後者で52.4 kWhという違いがある。

仰望の全モデルに搭載されるこの4モーターシステムは「易四方（e4、eの4乗）」と呼ばれており、急なパンク時にも30 kmほど走行を継続したり、車体をその場で回転させる「超信地旋回」や狭いスペースでのスムーズな縦列駐車も実現したりと、その機能は盛りだくさんだ。これに加え、BYD最高峰のサスペンション技術「DiSus-Z」を搭載。簡単に言えば、電磁式可変ダンパーを採用するエアサスペンションなのだが、車体に搭載されたLiDARやカメラなどのハードウェアで路面状況を瞬時に判断し、それに合わせた最適な車高や減衰力を瞬時に調整するというシステムだ。

U7はBEVモデルが5265 x 1998 x 1517 mm（全高・全幅・全長）、PHEVモデルが5360 x 2000 x 1515 mmとボディサイズが細かく異なるだけでなく、ホイールベースが前者では3160 mm、後者では3200 mmと作り分けているのも何気に驚きだ。メーカー希望小売価格はパワートレインに関係なく、5人乗り仕様が62万8000元（約1223万円）、4人乗り仕様が70万8000元（約1400万円）となっている。

BYD、日本市場で勝負の値下げ　“最後の一押し”狙う新価格と新モデル

（中国車研究家　加藤ヒロト）

中国販売は42％減の9471台、21年の9万5700台をピークに減少を続けている。地元ドイツでの販売台数は34％減の7495台、欧州全体では10％減少した。一方、北米市場は好調で、37％増の2万698台となった。

しかし、トランプ米政権が4月3日に輸入車に対する25％の追加関税を発動したことで、ポルシェの米国販売が打撃を受ける可能性がある。ブルームバーグ インテリジェンス（BI）は、今回の関税引き上げでポルシェとメルセデス・ベンツは2026年の予想営業利益の4分の1を失う恐れがあると分析。関税の影響を相殺するには、米国市場での販売価格引き上げや、米国での生産拡大を検討せざるを得ないと指摘した。

米自動車関税、中国自動車メーカーへの影響は限定的　対米輸出は全体の2％未満

（36Kr Japan編集部）

中国では23年下半期（7～12月）以降、中央政府と地方政府が低高度を飛ぶ有人・無人航空機を活用した経済活動「低空経済」とeVTOL分野に特化した政策を集中的に発表し、耐空証明の取得や空域管理、インフラ整備を網羅する系統的な監督・管理の枠組みを構築した。24年末に国家発展改革委員会低空経済発展司が正式に発足したことで、産業政策の制定と実施が一体的に推進される新たな段階に入り、政策の効果が持続的に表れ、国内の低空経済関連業界は一段と発展が加速している。

白書の推計によると、30年には中国の有人eVTOLの需要が年間1万2000台以上増加し、応用場面は市内の通勤や都市間交通、個人移動、観光、医療・消防救援、警察業務・安全保障の6分野に広がる。35年には新規需要が年間4万2000台とさらに拡大するほか、商業運用による売上高が3000億元（約6兆3000億円）を超え、完成機販売および川上サプライチェーン（供給網）の市場規模が6000億元（約12兆6000億円）以上、その他の関連サービスの市場規模も3000億元（約6兆3000億円）以上に上り、市場規模が1兆元（約21兆円）以上の巨大市場が形成されるとみられる。貨物輸送用eVTOLは主に都市物流や農作業などの分野で応用が広がり、技術進歩とコスト低下が進むにつれ、今後も多くの応用場面が誕生する見通し。

川下のeVTOL完成機の発展を受けて、川上の産業チェーンも発展の好機を迎えるとみられる。材料供給や航空電子機器、パワートレイン、スマートコックピットなどの分野で技術開発や量産、国産化の実現が進みつつある。eVTOL業界は川上・川下企業の緊密な協力を通じ、活力とイノベーションに富む生態系を構築し、アーバン・エア・モビリティー（都市航空交通）と新たな応用分野の大きな市場を共同で開拓し、未来の航空産業の構図を書き換えるとみられる。

国産eVTOLの販売価格は充実したサプライチェーンとコストの優位性により、海外の同業他社よりも競争力がある。中核部品の国産化が進むにつれ、同等のスペックで比べると国産eVTOLの価格の魅力が増し、市場の潜在力は非常に大きい。【新華社北京】

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ポルシェは12月17日、中国エリアでの人員削減に関する報道は「事実と異なる」とコメントした。それに対し、複雑な市場環境に対応するため、織構再編を進めると同時に、すべての部門およびプロジェクトの効率改善とコストの最適化を続けていると説明している。実際の状況に基づくと、コストの最適化は人件費にも及ぶとみられる。

中国はポルシェにとって常に世界最大の市場で、世界販売台数の30％以上を占めている。しかし、中国での販売台数は減り続けており、2022年の9万3200台から23年には7万9300台に減少。24年1〜9月の販売台数は4万3300台となっている。最新の計画では、中国の販売店を24年1月の約150店舗から26年末までに約100店舗に減らすという。

ポルシェは現在、スマート化と電動化を加速しており、中国で技術部門を新設して開発能力を強化する方針を明らかにしている。ポルシェ中国のAlexander Pollich社長兼最高経営責任者（CEO）は過去のインタビューで、「ポルシェはやみくもに売り上げの拡大を追求するのではなく、ブランドのコアバリューの維持とさらなる強化に注力していく」と語っていた。

ポルシェ、バッテリーやADASなどで中国サプライヤーと接触　EV戦略加速へ

（36Kr Japan編集部）

ポルシェ（上海）投資は、新エネルギー車（NEV）やスマートコネクテッドカー分野で革新的な技術やビジネスモデルを持つスタートアップ企業に出資し、その技術をポルシェの製品に取り入れることで、市場競争力の向上を目指す。

ポルシェは世界各国のスタートアップ企業やVCに投資しているが、中でも世界最大の自動車市場でイノベーションの拠点でもある中国は、グローバル投資戦略の重要な部分を占めている。

同社は、世界市場、とくに中国市場で販売台数の減少に直面している。2023年の中国出荷台数は前年比で15％減少し、24年1〜3月は前年同期比で24％減少した。現在は中国市場のニーズに応えるため、現地の開発チームを拡充し、スマートコックピットや先進運転支援システム（ADAS）などの開発を推進しているという。

中国市場で不振のポルシェ、スマート化に本腰　コックピットやADASチームの増強も

（36Kr Japan編集部）

欧州連合（EU）は2035年までに化石燃料を使う自動車の新車販売を禁止するという目標を掲げているが、ガソリン車の自動車メーカーに妥協案を残している。カーボンニュートラルの実現の切り札ともされる水素と二酸化炭素を合成して製造される合成燃料（e-Fuel）だけで走行する自動車は、引き続き登録が可能になる。 エンジン車で世界をリードしてきたポルシェは、電動モビリティ（eMobility）と合成燃料（eFuels）という2つの「e戦略」を推し進めている。

e-Fuelは合成メタノールの一種で、水、水素、二酸化炭素から合成される液体燃料だ。ガソリンやディーゼルと混合して給油して使用することができる。ポルシェによると、e-Fuelを含む混合燃料は既存のガソリンスタンドで個別に提供でき、効率的に充填できるという。

しかし、ポルシェが提携しているe-Fuelサプライヤーの米HIFは、年間生産量がわずか13万リットルにとどまり、そのコストは1リットルあたり10ドル（約155円）と、化石燃料や電気代よりもはるかに高いため、e-Fuelの普及はなかなか進んでいない。現在、e-Fuelを使えるのは、販売価格331万2000元（約7000万円）の高級モデルであるベントレー「コンチネンタルGTスピード」のみであり、販売台数を見てもスケールメリットはとても期待できない。

電気自動車（EV）などの新エネルギー車の普及率が徐々に高まっている中国市場で、ポルシェのe戦略は明らかにEVに傾斜していっている。

最近、中国を訪問したポルシェのフレンケル氏はポルシェのe戦略について36krや他のメディアと意見を交換した。

ポルシェの調達担当役員のバーバラ・フレンケル氏

フレンケル氏は36krの取材に対し、ポルシェのEV化は環境目標の達成を目指すもので、ピュアEVは確かに最高のソリューションだが、それは再生可能エネルギー由来の電力であることが前提だと語った。ただ現実にはまだ石炭火力発電に頼っており、二酸化炭素（CO2）の排出量を削減するためにも、e-Fuel合成燃料は非常に効果的な方法であると述べた。

ポルシェは、2030年までに新車販売の80％をEVにするという目標を掲げている。フレンケル氏は、EVを普及させるには時間がかかり、充電設備が普及していない段階では、e-Fuelは非常に良い選択肢だと考えている。

フレンケル氏によると、ポルシェは当面中国でe-Fuel関連の投資を計画してはいないという。 ただ、現在は中国での生産計画はないものの、中国で既に多くのサプライヤーを抱えており、自社の自動車のモデルに世界をリードする中国の技術をもっと活用したいという強い意志を持っていると明らかにした。今回の訪中では、バッテリー、ADAS、コネクティビティ、エンターテインメント・システムなどさまざまな中国のサプライヤーと会い、彼らとの新たな戦略的パートナーシップを確立することを望んでいるとした。

2024年第1～9月、ポルシェの中国における累計販売台数は、前年同期比29％減の4万3280台で、ポルシェにとって世界最大の市場だった中国は第3位へと後退した。中国の自動車市場における熾烈な競争により、ポルシェはEVの競争力向上に着手せざるを得なくなった。特に航続距離、自動運転技術、スマートコックピットに注力している。

グローバル調達担当役員の訪中は、ポルシェが中国市場とサプライチェーンを重視していることを明確に示している。ポルシェがどのくらいのスピードでバッテリーやスマート化の成果を自動車に搭載できるかが、ポルシェのEV戦略の命運を分けることになるかもしれない。

＊1ドル＝約155円、1元＝約21円で計算しています。

（36Kr Japan編集部）

ポルシェの開発チームがスマートコックピットや先進運転支援システム（ADAS）など、スマート化の研究能力を強化するために人員を増やして開発チームの強化を図ろうとしているという。同社の関係者によると、開発チームはポルシェの中国戦略における重点のひとつとされている。

ポルシェの中国開発チームは2022年に組織され、これまで中国に輸入した車両の販売に伴うテスト準備だけを手掛けていたため、メンバーは50人に満たない。今回はポルシェ中国の開発チームが発足してから2度目の大規模な増員になる。

詳しい記事を読むには：ポルシェ、中国でコックピットやADASチームの増強へ　”スマート化”の出遅れ挽回を

（36Kr Japan編集部）

シャオミの雷軍・会長兼最高経営責任者（CEO）は、今後15〜20年かけて努力を続け、小米汽車を世界トップ5の自動車メーカーとする方針を示したうえで、独ポルシェや米テスラに匹敵する「夢の車」づくりを目指す考えを明らかにした。

雷軍氏によると、SU7は高度な技術とエコシステムが支える高級EVセダンに位置付けられるという。空気抵抗係数は0.195と世界の量産車で最も低く、停止状態から時速100キロに到達するまで2.78秒の加速性能を誇り、最高時速は265キロとポルシェの「Taycan Turbo（タイカン・ターボ）」を上回る。また、寧徳時代（CATL）製の電池容量101キロワット時（kWh）の三元系リチウムイオン電池を搭載し、航続距離800キロ（中国独自のCLTC基準）を実現。800ボルト（V）の急速充電にも対応する。

シャオミは今回、16.1インチの中央制御スクリーン、56インチの超大型ヘッドアップディスプレー（HUD）、回転式の計器ディスプレーを備えたスマートコックピットも発表した。後部座席には、シャオミのタブレット端末「Mi Pad」を搭載。米クアルコムの車載用チップ「Snapdragon 8295」を採用して5つの画面を連携させる。また、独自の「小米澎湃OS（Xiaomi HyperOS）」を搭載し、スマホと同様のインタラクション体験を提供するという。

SU7は、2024年の発売を予定されているが、シャオミはまだその価格を明らかにしていない。

中国シャオミ、初のEV「SU7」の仕様が明らかに　航続距離は最大800キロ

（36Kr Japan編集部）

ガソリン車の10万元（約200万円）未満のカテゴリーでは、ホンダの「フィット（飛度）」が残価率72.79％で1位。10万～20万元（約200万～400万円）のカテゴリーでは、ホンダの「シビック（思域）が68.98％で1位だった。

日本車ブランドは販売価格の安定性に加え、市場シェアの拡大も続いていたことから、中国の中古車市場で高い評価を受けてきた。しかし、23年に入ってからは値下げ競争や新エネルギー車（NEV）の台頭なども影響し、日本車ブランドの残価率が最も顕著に減少している。前年同期比で、レクサスは15.91％減、ホンダは15.54％減、トヨタは14.18％減となった。

一方、NEVは保有台数の増加に伴って残価率が上昇を続けており、上位10車種の残価率はいずれも76%を上回った。

プラグインハイブリッド車（PHV）では、ポルシェの「パナメーラ」が1位、「カイエン」が2位となった。比亜迪（BYD）が展開する「王朝（Dynasty）」シリーズからは、「宋Pro（Song Pro）」が残価率82.2％で3位に入ったほか、4車種がトップ10にランクインした。

純電気自動車（BEV）で首位に立ったのは、テスラやBYDのような有名ブランドではなく、上海汽車（SAIC）の独自ブランド「栄威（Roewe）」が打ち出す「科莱威（Clever）」だった。Cleverの希望小売価格は6万元（約120万円）未満で、コンパクトEV市場を代表する車種の1つとして知られている。

日本のガソリン車、リセールバリューで中国EV圧倒。テスラも寄せ付けず

＊2023年8月22日のレート（1元＝約20円）で計算しています。 

（36Kr Japan編集部）