中国発のファストファッションブランド「SHEIN（シーイン）」が11月13日、ショールーム「SHEIN TOKYO」を東京・原宿にオープンする。店舗面積は約200平方メートル。店内では直接商品を販売せず、展示と試着のみを提供し、顧客が商品タグのQRコードを読み取り、オンラインで購入する仕組みとなっている。

SHEINは電子商取引（EC）ブランドとしてスタートし、急成長を遂げた。 これまでにもポップアップストアを出店しているが、いずれも店舗での販売を目的とせず、オフラインの空間をマーケティングに活用し、オンラインと連携して消費者を呼び込むという形態をとっている。 すでにロンドン、ニューヨーク、ドバイなど世界各地でポップアップストアを展開し、最近では大阪・心斎橋に22年10月22日〜23年1月27日の期間限定で「SHEIN POPUP OSAKA」を出店している。

SHEINの22年1〜6月の流通取引総額（GMV）は、前年同期比50％増の160億ドル（約2兆3000億円）に上った。また、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、SHEINの22年売上高が240億ドル（3兆5000億円）に迫る見込みだと報じている。

これに対し、同じくファストファッションブランドの「ZARA（ザラ）」を運営する「INDITEX（インディテックス）」の21年1月期通期の売上高は277億ユーロ（約4兆円）、22年2～7月期の売上高が前年同期比24.5％増の148億ユーロ（約2兆1000億円）だった。また、 ユニクロを運営する「ファーストリテイリング」が発表した22年8月期決算によると、21年9月1日〜22年8月31日までの売上高は2兆3000億円だった。

中国発アパレルEC「SHEIN」、評価額1000億ドル突破。ZARAとH&M足した時価総額超える

（36Kr Japan編集部）