11日、中国で年間最大のオンライン通販の特売イベント「双11」が開催された。わずか1日の開催で、アリババグループ傘下のECモール「天猫（Tmall）」は取引総額2684億元（約4兆1800億円）を達成。前年比25.7％の伸びで、依然として勢いを見せつけた。

しかし、この数字に疑問を呈する声が挙がっている。

事の発端は12日、あるネットユーザーが今年4月に投稿した記事が急速に拡散したことだ。

話題の記事では、2009年から毎年開催されている双11の歴代の取引総額を3次の多項式曲線に当てはめると不自然なほどきれいに線上に並ぶと指摘し、その合致率は99.94％だとした。投稿者は「双11に向けてユーザーの購買欲をより掻き立てるためにアリババは虚偽のデータを発表している」と綴っている。この記事は4月時点で今年の双11の取引額を2689億元（約4兆1700億円）と予想した。

これを受け、アリババグループの張勇（ダニエル・チャン）CEOは14日、アリババ系シンクタンク「阿里研究院（AliResearch）」などが開催したフォーラムに登壇した際、「わたしも話題の投稿を見たが、真実こそが何より重要だ」と述べた。

「すべての消費データは自然にはじき出されたものであり、プラットフォーム側はいかなる操作も加えていない。最も大事なのは真実だ。双11が今日まで成長を続けてきたことは社会的規律、経済的規律の表れだといえる。我々はこれをよりよいものにし、またよりよい数字が達成できるよう望んでいる。顧客へのサービスをさらに徹底した結果として、（好成績が）自然に導き出されることを願う」とも述べている。

張CEOの発言以前に、アリババは公式見解として話題の投稿を即座に否定し、法的責任を追及する可能性も示唆した。アリババ創業者で前会長のジャック・マー（馬雲）氏も14日、「我々の業績がウォール街の予想を超え、その数字を疑う声まで出ているが、このデータ至上主義の時代に、このインターネット時代に、1銭の金額とて不正確にはできない」として投稿内容に反論している。

張CEOは同日のフォーラムの壇上で、双11の今後について「新しいテクノロジーがさらなる刷新をけん引するだろう。双11はすでに単なるインターネット上のお祭りではなくなった。全ての実体店舗が店舗を離れた販売を行うようになるいう事実は、供給や事業力の多様化を促す。双11も将来的にはおそらく現在のものから形態を変えるだろう」と述べた。さらに、「絶え間なく前進すること、未知のものを探し続けること、自分自身への挑戦を止めないことでしか、世の中に新鮮感や楽しさを与え、世の中を巻き込む方法はない」と結んだ。
※画像提供はアリババグループ。
（翻訳・愛玉）

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