「2020年は復活の1年」　中国版テスラ「NIO」、積極的なEV開発を再開（一）

2021年2月4日05260

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「2020年は復活の1年になった」。中国版テスラと呼ばれる新興EV（電気自動車）メーカー「NIO（蔚来汽車）」の李斌CEOは1月9日に開かれた年次発表会「NIO Day」でこう述べた。

同社は昨年、2019年の業績不振から劇的な回復を果たし、販売台数は4万3000台を超え、時価総額は自動車メーカー世界第4位に躍進した。しかし、2019年に失った時間は資金の損失よりも大きかった。

年次発表会では150kWh固体電池のバッテリーパック、航続距離1000km超のEVセダン「ET7」、次世代自動運転技術などを発表し、NIOの実力を示したが、ET7の納車は2022年第1四半期となる見通しだ。

固体電池と自動運転技術の導入はさらに遅く、最大で2年近くかかるという。 ET7は2019年の上海モーターショーで発表する予定だったが、資金繰りの問題で先送りされていた。

今年は新技術と新製品の普及が進むだろう。テスラ（Tesla）はすでに中国で生産したミッドサイズSUV「Model Y」を予定価格より安い34万元（約550万円）で発売。また、北米では完全自動運転対応コンピュータ「FSD」ベータ版のアップデートを繰り返しており、同社CEOのイーロン・マスク氏のペースを考えれば、これも年内に中国へ持ち込まれる可能性がある。

そして2022年には新旧の自動車メーカーが揃ってEVに力を注ぐことになりそうだ。NIOは新たなプラットフォームを搭載したET7を納車する。テスラや中国新興EVメーカーの「理想汽車（Li Auto）」と「小鵬汽車（Xpeng）」に加え、従来型の自動車メーカーが設立する独立ブランドも次世代技術とプラットフォームをリリースするとみられる。

経営スピードに定評のあるNIOは、慣れ親しんだアグレッシブなペースを取り戻そうとしている。

数値の力

NIOの年次発表会では、性能を最も分かりやすく示す「数値」が強調された。

EVの航続距離は600kmを超えたばかりだが、NIOはET7で1000kmの航続距離を実現する150kWhバッテリーを発表した。固体電池を採用したこのバッテリーは、エネルギー密度を業界で主流の270Wh/kgから360Wh/kgへと50％向上させるという。

固体電池について李斌氏は、採用すれば自動車の軽量化を図れるが、コストの高さがネックとなるため、他社が積極的に採用する可能性は低いと説明。一方のNIOはバッテリー交換システムを構築し、年内に500カ所のバッテリー交換スタンド建設を計画しているため、交換スタンドで流通するバッテリーだけでも相当の受注が見込めるとしている。

NIOは次世代自動運転ハードウェアのスペックにもコストを惜しまない。ET7は「NIO Aquilaスーパーセンシング」や「NIO Adamスーパーコンピュータ」を含む最新の自動運転システム「NAD（NIOオートノマスドライビング）」を搭載し、高速走行、市街地走行、駐車、充電といったシーンでの自動運転を段階的に実現しようとしている。

NIO Aquilaスーパーセンシングは800万画素カメラ、リモートセンシングシステム「LiDAR」、ミリ波レーダー、超音波レーダー、高精度測位ユニットなど計33台の高性能センシングハードウェアで構成され、毎秒8GBの画像データを生成できる。

LiDARは「蔚来資本（NIO Capital）」などが出資した「Innovusion」の最新製品「Falcon」（検知距離500m）を採用している。