【新華社北京10月31日】中国最大のネット通販セール「双11（ダブルイレブン）」をひかえ、スマートフォンの新機種がいっせいに発表されている。現在のスマホ市場で数少ないセールスポイントになっていると業界アナリストが語るのが、急速充電機能だ。今年初頭に開かれた世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）」でも急速充電が脚光を浴びていた。

中国スマホメーカーは急速充電分野でトップクラスの技術力を誇る。9月末には急速充電の統一規格を打ち出し、中国の技術で国際標準を引っ張ることができる可能性も出てきている。

vivoが7月にサブブランド「iQOO」で発表した新型機「iQOO 10Pro」は急速充電出力が初めて200ワットを超えた。華為技術（ファーウェイ）のスマホも最大100ワットの充電出力に対応しており、対応機種「nova 10 Pro」は20分余りで容量4500ミリアンペア時のバッテリーをフル充電できる。

今年初頭のMWCではOPPOや栄耀（HONOR）、一加（ワンプラス）、リアルミー（realme）などのスマホメーカーがそれぞれ独自の急速充電機種を打ち出した。今では1千元（1元＝約21円）前後の機種に標準装備されている急速充電機能でも65ワットに対応し、30分程度でのフル充電が可能だ。

市場調査会社カウンターポイント・リサーチのシニアアナリスト、イワン・ラム氏は「スマホバッテリーの容量はすでに一定の限界に達しており、丸一日使えるとうたったスマホでも何時間か続けて使えば切れてしまい、ヘビーユーザーには物足りない。急速充電はユーザーの安心感を高めるのに極めて重要な機能だ」と指摘する。

ラム氏は、スマホ市場のセールスポイントが減っていることも急速充電に脚光が当たっている原因だと語る。またOPPOが「5分の充電で2時間話せる」のキャッチフレーズでヒットしたのも国内メーカーにはモデルケースとなり、急速充電技術の導入が加速したとも考えられるという。

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