日本経済新聞はこのほど、 調査会社フォーマルハウト・テクノ・ソリューションズの協力を得て、米アップルのゴーグル型デバイス「Vision Pro」を分解調査した結果を報じた。主な部品の推定原価は約1200ドル（約18万円）と販売価格3499ドル（約52万円）のほぼ3分の1を占めたという。

サプライヤーを国・地域別に整理すると、ディスプレーやセンサーを提供するソニーや、フラッシュメモリーを提供するキオクシアなど日本企業が全体の42％を占めて1位だった。

2位は半導体メモリー「DRAM」を提供するSKハイニックスなどの韓国勢で、13％を占めた。3位は組み立てを担当した鴻海（ホンハイ）精密工業傘下の富士康科技集団（フォックスコン）など台湾勢で、9％を占めた。バッテリーを手がける恵州徳賽電池（DESAY）など中国本土の企業は7％で4位、米国企業は6％で5位となった。

英調査会社オムディアは、Vision Proの主な部品の原価を1542ドル（約23万円）と推定していた。推定原価が高くなった主な理由は、4KマイクロOLEDディスプレーが1枚228ドル（約3万4000円）と、2枚で全体の3割近くを占めたからだという。

アップルはVision Proの次世代モデルの原価を下げるため、ディスプレーのサプライヤーとして中国企業2社を検討しているとの報道もある。

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＊2024年3月1日のレート（1ドル＝約150円）で計算しています。

（36Kr Japan編集部）