中国のスマートフォンブランド「realme（リアルミー）」は、OPPOグループとの協業体制を強化し、グループ内資源の統合を進めるため、OPPOグループに復帰した。これにより、realmeは再びOPPOのサブブランドとなり、OnePlus、realme、OPPOの3大ブランドが統合され、OPPOはより明確なグループ運営の段階に移行した。

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realmeは2018年5月、OPPOのインキュベーションにより設立され、同年7月にOPPOからの独立を発表、独立ブランドとして運営を開始した。realmeはコストパフォーマンス重視の戦略と若年層向けデザインを武器に、まずインド市場で存在感を高め、その後、東南アジアなど新興市場で急速に展開を拡大。設立から2年目には中国市場にも再参入した。realme中国事業を統括する総裁の徐起氏は25年8月5日、世界累計販売台数が3億台を突破したと発表した。

しかし近年、世界のスマートフォン市場は足元で逆風が続く。出荷台数は長期的な減少傾向にあり、特に中低価格帯モデルの利益性の低下が顕著だ。新興市場の成長も鈍化しており、realmeもこのような状況下で、シャオミ（小米科技）のサブブランド「Redmi（紅米）」やvivoのサブブランド「iQOO」などのブランドとの間で、価格帯やポジションの重複でによる競争を避けられなくなっていた。独立した「単独路線」を維持したまま、事業を拡大することのリスクは高まっていたと見られる。

このような背景の下、realmeのOPPOグループへの復帰は、効率とコストを重視した戦略的な判断だと見られている。サプライチェーン面では、複数ブランドによる従来の独立した調達から、集中・大量調達へ転換し、コスト分散と交渉力強化を図る。研究開発面では、複数ブランドによる技術プラットフォームを共有し重複投資を削減する。チャネルとサービス面では、realmeはこれまで国内市場では実店舗のアフターサービス拠点不足に悩まされてきたが、OPPOの成熟したアフターサービスシステムを活用することで、ネットワークの自社構築コストと運営圧力が大幅に軽減されるだろう。

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（36Kr Japan編集部）