中国の電気自動車（EV）メーカー「理想汽車（Li Auto）」が、年内に超急速充電ステーション約300カ所を建設する目標を掲げているという。現時点ですでに高速道路のサービスエリアに10カ所ほど設置している。

同社は初のピュアEVを今年末に発表する予定で、この量産に向けた準備といえる。このモデルの目玉の一つが超急速充電機能だからだ。公式情報によると、同モデルは高圧EV用プラットフォーム「Whale」をベースに開発され、高出力の充電スタンドを利用すれば10分間の充電で400キロメートルの走行が可能。

これまでレンジエクステンダーEV（発電用のエンジンを積んだEV）のみを手がけてきた理想汽車にとって、ピュアEV用充電ネットワークは全くの白紙状態だ。昨年3月、理想汽車の副会長で充電ネットワーク責任者の孫広敏氏は、2025年までに全国に3000カ所以上の超急速充電ステーションを建設することを公表した。創業者の李想CEOは春の説明会で「25年までに3000カ所以上の超急速充電ステーションを目指すなら、総額100億元（約1900億円）ほどかかる」と述べている。

超急速充電ステーション1カ所あたりの建設コストは330万元（約6300万円）余り、年内に300カ所を建設するなら経費は10億元（約190億円）となる。ただ、今年の年間売上高1000億元（約1兆9000億円）を目指す理想汽車にとっては、それほど大きな額ではない。

こうした動きにライバル企業も警戒を強めている。テスラは2014年から中国で急速充電設備「スーパーチャージャー」を1500基以上設置してきた。NIO（蔚来）はバッテリー交換ステーション1300カ所を開設するのに4年を費やし、小鵬汽車（Xpeng）は2年で1011カ所の充電ステーションを建設した。これに対して理想汽車は、EV大手に追いつくため、同規模の充電ネットワーク構築に要する期間を1～2年に短縮しようとしている。

ただ超急速充電ステーションの建設はそれほど簡単なものではない。業界関係者の多くは、送電線の容量不足と土地資源の不足という問題を挙げている。「高速道路のサービスエリアの大部分は電力にそれほど余裕がない。しかもNIOや中国送電大手の国家電網（State Grid）などが高速道路上の充電・バッテリー交換設備の増設を進めていることもあって、急速充電ステーションの建設に適したスペースは多くない」と、あるメーカーのバッテリー担当者は語る。

ライバル企業もこの状況を前に手をこまねいているつもりはない。先日、NIOは今年のバッテリー交換ステーションの建設目標を400カ所から1000カ所に上方修正し、2023年中に累計2300カ所を建設すると発表した。また充電スタンド1万基の設置も目指す。ちなみに、テスラが充電スタンド1万基を達成したのは、中国市場参入から9年たった22年末のことだ。小鵬汽車も、今年中に超急速充電スタンド「S4」500基を新設し、25年には2000基以上を建設する計画を立てている。

つまり理想汽車は、限られた土地資源を巡ってNIOや小鵬汽車、テスラなどと激しい戦いを繰り広げる必要がある。さらにその先は、キャッシュフローやインフラ建設のスピードを競う長期戦になるだろう。強力なライバルを前に、理想汽車も充電インフラ建設を加速せざるを得ない。

充電ネットワークの構築は、理想汽車がピュアEV市場に攻勢をかけ、競合メーカーに対抗するうえでの重要な足がかりとなる。戦端の幕は切って落とされたばかりだ。

（翻訳・畠中裕子）

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