アンドロイド端末が主流の東南アジアのスマートフォン市場で、若者を中心に米アップルの「iPhone」の需要が急速に高まっている。テック系メディア「Rest of the World」が報じた。

調査会社「Counterpoint」によると、2023年1〜3月の東南アジアのiPhone出荷台数は前年同期比で18％増加した。とくに、インドネシアとベトナムで需要が高まった。中国のOPPOや小米（シャオミ）、韓国のサムスン電子などのアンドロイド勢は程度の差こそあれ、いずれも出荷台数を減らした。

中国メーカーは、地域に合わせたマーケティングを強みとしている。例えばインドネシアでは、OPPOやシャオミ、vivo、realmeなどがスマホ市場を独占しているが、ハイエンド機種でも販売価格を500ドル（約7万円）程度に抑えている。

しかし、東南アジア全体が豊かになるにつれ、アップルがその優れたブランド力と品質、使いやすさを武器に市場シェアを伸ばしつつある。

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＊2023年6月22日のレート（1ドル＝約143円）で計算しています。

（36Kr Japan編集部）