一部メディアによると、スマホメーカーの「vivo」が今年10〜12月期に同社初のタブレット端末を発表することが確定したという。

この件についてvivoからはコメントを得られなかったが、同社はすでにEUで「vivo Pad」など複数のタブレットと思われる商標を出願するなどしており、タブレットを発売することは間違いなさそうだ。

また、スマホメーカー「OPPO」、「realme」もタブレットを開発中との情報が流れている。なぜこのタイミングで、各社がこぞってタブレットを開発するのだろうか。

新型コロナ禍で人気が高まるタブレット端末

アップルのiPadは全世界のタブレット市場の4割を占めており、残る6割をサムスン、ファーウェイなどAndroid OSのタブレット勢が奪い合う構図だ。注目され続けるiPadと異なり、Android OSのタブレットにはなかなか大ヒット商品が出てこない。

その理由は、Android OSがタブレットとスマートフォンとで全く同じになっており、タブレットでもスマートフォン向けのアプリしか使えないことにある。さらに、一部のアプリはタブレット向けの仕様変更をしていないため使い勝手がよくない。この課題を解決できるのはOSの開発元であるグーグルだが、同社は2018年を最後にタブレットの開発を停止している。

しかし、新型コロナ禍でAndroid OSのタブレットに転機が訪れた。オンライン教育の需要の急増である。米調査会社IDCの集計によると、2020年7〜9月期の時点で、オンライン教育関連アプリをインストールしたタブレットは全体の28%を占めており、同年1〜3月期時点のほぼ0から大幅増となった。

2020年10〜12月期を例に取ると、オンライン教育特需により、サムスン、レノボのタブレットの出荷台数がそれぞれ前年比で44.9%、120.6%増え、アップルの19.5%を大きく上回った。vivo、OPPO、realmeは市場が再び拡大したことを見て取り、タブレットに参入しようとしているのである。

新規参入者はエコシステムに課題

スマホメーカーがタブレットを開発すること自体は簡単だ。問題は、スペックや価格だけで人気商品になれるとは限らないことである。アップルのユーザーは通常iPhoneやiPadを使い続けるが、その理由は彼らがアップルが各種デバイスによって構築したエコシステムに取り込まれていることにある。

アップル以外の各社もエコシステムを構築する動きが顕著であり、ファーウェイやシャオミなどがその代表例だ。一方、vivoとOPPOはエコシステムにおいて立ち遅れた印象だ。

OPPOは昨年スマートテレビを発表し、IoTデバイス部門を独立させるなどして、ようやくエコシステムの構築に本腰を入れはじめた。vivoは依然として動きが鈍く、スマホ以外のIoTデバイスといえばスマートウォッチ、イヤホン、ARグラス程度であり、スマホの周辺機器の範疇を出ていない。しかもこれらからは人気商品が誕生していない。

タブレットはパソコンとスマホの間に位置づけられるデバイスであり、そのポテンシャルを十分に発揮するためには他製品との連動性など、エコシステムの構築が不可欠だ。vivoは今後この点での改善が必要となるだろう。

また、参入するタイミングもやや遅きに失した感がある。新型コロナ禍によるテレワークやオンライン教育特需がまだ続いているものの、最盛期がすでに過ぎていることは確かである。その上、この市場に目をつけた企業が多数あり、今年上半期だけで多数のタブレット新製品が発表された。

3月にはファーウェイから独立した「栄耀（Honor）」が初のタブレットを、5月にはレノボが3機種を発表した。6月にはファーウェイがチップ不足にも関わらず「MatePad」シリーズの後続機種を発表し、シャオミも7〜9月期に3年ぶりにタブレットを発表することを決めている。

新参者としてのvivoとOPPOは、強敵との競争にいかに勝ち抜くか頭を悩ませることになるだろう。

（翻訳・小六）

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