【新華社北京2月26日】世界の市場アナリストは24日、ロシアとウクライナの紛争が激化した場合、半導体の生産に必要なネオンガスやパラジウムなどの原材料の国際供給が途絶え、世界的な半導体不足がさらに進む可能性があると警告した。

半導体の製造工程では、ネオンガスなどの不活性ガスが欠かせない。ロシアとウクライナは共にネオンガスの生産国で、市場調査会社トレンドフォースのデータによると、ウクライナは世界の高純度ネオンガスの70%近くを供給している。また、パラジウムは半導体の主原料として知られ、ロシアはその世界最大の生産国であり、世界の生産量の約40%を占める。

トレンドフォースは、ロシアとウクライナの紛争が激化した場合、ネオンガスの供給を中断させる可能性があるものの、短期的にはグローバルな半導体生産がまひすることはないと分析するが、国際市場でのネオンガス供給の減少が「（ネオンガスの）価格を上昇させ、半導体製造コストの上昇につながる可能性がある」としている。

米国の原材料市場調査会社テックセットもまた、サプライチェーン危機に懸念を示している。エッチングガスとして使われるC4F6を含め、半導体生産に必要な多くの物資について、米国はロシアとウクライナに依存しすぎており、米国がロシアに対する制裁を強化した場合、ロシアの対抗措置として、こうした物資の米国への禁輸措置の発動などが考えられ、米国での半導体生産に深刻な影響を及ぼすことになるとしている。

韓国の市場分析会社ハイ・インベストメント・アンド・セキュリティーズもこのほど発表した報告書で「米国はパラジウム、ネオンガスの供給をロシアとウクライナに強く依存しており、米国の半導体生産が中断されるような状況になると、それに伴い一連の（半導体を使用する）工業製品の生産スケジュールが中断される」と指摘している。