英調査会社カンターがこのほど発表した2023年度の「ブランドZ」世界ブランド価値ランキングトップ100は、ブランド価値総額が6兆9千億ドル（1ドル＝約141円）で前年比やや減少したものの、新型コロナウイルス感染症発生前の19年比では47％増えた。米アップルが8804億5500万ドルのブランド価値で首位の座を守り、米グーグル（5776億8300万ドル）と米マイクロソフト（5018億5600万ドル）が続いた。

中国勢は昨年に引き続き14ブランドがランクインし、存在感を放った。高い順にIT大手の騰訊控股（テンセント、7位）、電子商取引（EC）大手のアリババグループ（14位）、酒造大手の貴州茅台酒（18位）、動画投稿アプリ「抖音（ドウイン）／TikTok」（41位）、ネット出前など生活関連サービスを手掛ける美団（55位）、通信機器大手の華為技術（ファーウェイ、58位）、家電大手の海爾集団（ハイアール、59位）、EC大手の京東集団（JDドットコム、64位）、国有商業銀行大手の中国工商銀行（69位）、ファストファッションブランド「希音（SHEIN）」（70位、初）、国有通信大手の中国移動通信集団（チャイナモバイル、73位）、ミネラルウオーター最大手の農夫山泉（81位、初）、保険大手の中国平安保険（集団）（85位）、保険大手の友邦保険控股（AIAグループ、90位）だった。

カンターの中国エリア最高経営責任者（CEO）兼ブランドZグローバルヘッドの王幸氏は、中国市場は漸進的回復の段階に入っており、ブランドの質の高い発展への取り組みは変わらず、ブランド革新力が重要で不可欠な要素となっていると表明。また、ブランドは常に消費者の側に立ち、人々の素晴らしい生活への憧れに応え、景気循環に左右されない長期的で安定したコアコンピタンスを構築すべきだと指摘するとともに、複数のカテゴリーや市場への拡張はリスク耐性の強化にもつながると述べた。中国ブランドについて、新しいユーザー、新しいシーン、新しいチャネル、新しい消費者層、新しい地域をつかみ、共有を特徴としたエコシステムの構築やそれへの参入に取り組む必要があると強調した。（新華社北京）