世界経済フォーラム（WEF）エネルギー・材料センターのエネルギー・産業転換インテリジェンス部門マネージャー、ニコラス・ワグナー氏はこのほど、新華社の書面インタビューに応じ、長期計画と効果のある投資が奏功し、中国は世界のエネルギー転換を推進する重要な力になっているとの見解を示した。

ワグナー氏は中国について、再生可能エネルギーの新規生産能力で世界の先頭に立つと指摘。最近のエネルギー転換分野における成果は投資の規模を反映しているだけでなく、ここ数年の再エネとエネルギーシステムの各分野で制定された長期計画も反映しているとの見方を示した。

国際エネルギー機関（IEA）のデータによると、2030年には世界の新規再エネ発電設備容量に占める中国の割合が約60％に達するとみられる。

WEFが先ごろ発表した報告書によると、118カ国・地域のエネルギー転換状況を評価した25年版の「エネルギー転換指数（ETI）」ランキングで、中国は12位に躍進し、フランスや英国、米国などの先進国を上回った。同氏はこれについて、中国の強大なイノベーションエコシステムと政策的支援枠組みによるとの認識を示した。

「世界のエネルギー転換推進における中国の働きは非常に見事で、しかも重要だ」。同氏は、これは強靭（きょうじん）な経済成長を維持しつつ、大規模なエネルギー転換を実現できることを示すと付け加えた。

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報告書のデータを引用し、中国が24年に呼び込んだクリーンエネルギー分野の投資は前年比20％増の8180億ドル（約118兆6000億円）に上ったとし、中国は世界のクリーンエネルギー投資分野でトップの地位を一段と固めたと評価した。

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投資の減速に直面する多くの国・地域と異なり、中国は太陽エネルギーや風力エネルギーなどの成熟した技術に引き続き大量の資金を投入するだけでなく、電気自動車（EV）やエネルギー貯蔵など新たなソリューションへの投資も拡大していると説明した。【新華社ジュネーブ】