ブロックチェーンを導入したゲーム用トークン取引プラットフォーム「Magic Cube」が5億円を調達

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ブロックチェーンを導入したゲーム用トークン取引プラットフォーム「Magic Cube」が5億円を調達

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ゲーム用トークン発行・取引プラットフォーム「Magic Cube」が、新たなシリーズで500万ドル(約5億4000万円)を調達したことが分かった。「IDG Capital」、「JRR Crypto」、「巴比特投資(8btc)」、「起源資本(Roots Capital)」、「向量多維資本(Vector multidimensional)」、「Bitblock Capital」が共同で出資を行った。

Magic Cubeへのこれまでの出資

今後は、さらに多くのゲームがブロックチェーン技術を導入し、この取引プラットフォームを利用してもらえるよう促すと共に、トークン体系や関連技術の向上を図る。

Magic Cubeはブロックチェーンを基盤としたゲーム資産エコシステムで、ゲーム開発者と共同でゲーム用トークンを発行することにより、ゲーム中のアイテム購入やトレードを容易にし、ユーザーの定着を図るというもの。

創業者でCEOの戎若天(Rudy)氏によれば、Magic Cubeの「ゲームで稼ぐ、コインを保有して配当を得る」という運営モデルは、ユーザー行動を証券化し、特定分野に特化した取引所やデジタル資産ウォレットの機能を兼ね備えたゲームエコシステムを構築するものだという。

現在、大部分のゲームにおいてアイテムやコンテンツのトレードはゲーム運営会社の自社プラットフォームで行われており、その機能性や自由度は制限されている。一方、少数のサードパーティープラットフォームでは手数料などがかさみ、安定した収益を上げることが難しい。

戎若天氏によれば、コイン保有者ならブロックチェーンゲームで取り込めるが、実際はコインを持たないユーザーの方が圧倒的多数だという。そこで通常のゲームにブロックチェーン技術を活用してトークンを発行すれば、ユーザー同士で自由にトレードすることが可能になる。使用するコインについてはMagic Cubeが指定する。こうすることで、ユーザーは高い手数料を支払うことなく、異なるゲームのアイテムを自由にトレードできるようになるのだ。

戎若天氏(左から2人目)とチームメンバー(写真:NBC NEWS)

ゲーム業界に対する規制強化や薄れる人口ボーナス効果、プロダクトのコモディティ化が進む中、開発者たちはユーザーを定着させ商品寿命を延長することで高収益につなげる方法を模索するようになった。これをサポートするのがMagic Cubeだ。

Magic Cubeはネットゲーム「アラド戦記」の国内最大の外部コミュニティーと提携、ブロックチェーン技術を導入して、各ギルドがトークンのノードになるようにした。同ゲームは長寿タイトルのため、アクティブユーザーの減少が激しかったが、ブロックチェーンを導入してからは、ユーザー同士のアイテム交換率がアップし、定着率の向上につながっているという。

戎若天氏によると、アラド戦記の代理プレイやトレードを行う大手プラットフォームを買収する計画があるほか、ゲームに限らず他の業界への進出も目指しているという。

現在、Magic Cubeの登録ユーザーは1500万人に達しており、デイリーアクティブユーザーは2万8000人、取引額は1日平均11万元(約172万円)に上る。同プラットフォームのトークンシステムを導入しているゲームはすでに5タイトルある。

ゲーム業界は人口ボーナスが薄れつつあるとはいえ、全世界で見れば1000億ドル(約11兆円)クラスの巨大市場だ。ブロックチェーン技術を活用して従来型のゲームの欠点を補えば、十分この市場で戦えるとMagic Cubeチームは考えている。
(翻訳・畠中裕子)

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