米ラスベガスで開催中の世界最大のデジタル技術見本市「CES2020」で、ウエアラブルMR（複合現実）グラスを開発する「Nreal（エンリアル）」が全く新しい3Ｄシステム「Nebura」を発表した。このシステムは全てのAndroidネイティブアプリに対応しており、このシステムを使ってMRグラス「Nreal Light」を装着すると、ユーザーはMR空間の中でインストールされたAndroidアプリまたは他のアプリを利用できるようになる。

このシステムの特長は次の3つだ。

1.  Nreal Lightに現実空間を感知し認識させることができる。これにより、デジタル画像がディスプレイに固定され、揺れたり消えたりしない。

2. リアルタイムでの共有体験を可能とする。Neburaは、Nreal Lightを着用した複数ユーザーを同じMR空間に同期させることが可能だ。各自のデバイスを通して同じゲームやプログラムに入ることができるので、友人とのインタラクティブなゲームプレーや同僚との共同作業が可能となる。

3. インタラクティブデバイスのカスタマイズを可能とする。NeburaでスマートフォンとNreal Lightを紐づけすると、スマホがコントローラになり、ユーザーは操作ややり取りができるようになる。 Nreal Lightは、米「Finch Technologies」の6DoFコントローラーや「南昌黒鯊科技（Black Shark）」のゲーミングスマホ、BLACK SHARK2 Helo専用コントローラーなどのにも対応している。

Nrealは、36Krがずっと注目してきたAR / MR製品の研究開発、生産、販売に注力するIT企業だ。2017年に北京で設立され、米MRグラス開発メーカー「Magic Leap」エンジニア出身の徐馳氏によって設立された。「光大控股新経済」、「華創資本（China Growth Capital）」、「愛奇芸（iQIYI）」、「洪泰基金（Aplus Capital）」、「順為資本（Shunwei Capital）」などから、 2017年にエンジェルラウンドで数百万ドル（数億円）、2019年にシリーズAで1500万ドル（約16億円）、シリーズA+で1600万ドル（約17億円）を調達している。

2019年1月、Nrealはスマホとリンク可能なAR / MRグラスのコンシューマーモデル「Nreal Light」を発表。重量はわずか88グラム、解像度は片目あたり1080P、視野角は52度だ。インサイドアウト方式でのポジショントレッキングに対応し、自由度は6DoF。米半導体メーカー「クアルコム （QUALCOMM）」の855チップとも互換性があり、販売価格は499ドル（約5万円）とした。同年9月には開発者キットが正式に販売され、中国での販売価格は9699元（約15万円）だった。コンシューマーモデルは2020年初頭に量産販売が実現する可能性があるという。

Nreal創業者の徐馳氏は製品の競争力について、軽量、低コスト、大量生産可能な光学部品の使用、AR / MRアルゴリズムの優位性がカギになると考えている。製品の活用に関しては通信事業者、スマホメーカー、コンテンツプロバイダーと協力関係を結んでいる。 2019年には中国聯通（チャイナユニコム）、中国移動（チャイナモバイル）、中国電信（チャイナテレコム）、KDDI、韓国「LGU+」、スイス「Swisscom」などの国内外の通信事業者との提携を確立した。さらに、半導体メーカーのクアルコム や通信機器メーカーの「ZTE（中興通訊）」ほか、南昌黒鯊科技、「愛奇芸（iQIYI）」、「NetEase（網易雲）AR」、サラウンドシステムの米「DTS Inc」、日本のARコンテンツ開発会社「MESON」などとも提携するようになった。

調査会社IDCの推定によると、2022年までにAR / VR関連製品の総出荷量は6600万台に達し、そのうちAR製品はAR / VR市場の約40％を占めるという。 AR技術が成熟するにつれ、AR製品の単価は下がり、世界のAR市場は年平均成長率69％以上で増加。2024年までに世界のAR産業の市場規模は2872億元（約4兆4000億円）に達する見通しだ。

勢いのある市場でも横槍は免れない。2019年6月、徐氏が以前勤務していたMagicLeapは、同氏がMRグラスNreal Lightを迅速に開発できたのはMagic Leapの機密情報を使用したからだとして、同氏を相手に地方裁判所に訴訟を起こした。訴えの内容には契約違反、詐欺、不正競争が含まれる。最近になってNrealは、事実無根の疑いによる訴訟はNrealの迅速な発展を阻害するとして、Magic Leapの訴えを退けるよう連邦裁判所に請求したことを明らかにした。

この件はまだ審理中だ。2020年1月15日に米国カリフォルニア州で初公判が開かれる予定だという。
（翻訳・永野倫子）

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