【新華社北京2月24日】米アップルは、新しいディスプレー技術「ミニLED」の量産にいち早く取り組み、2021年4月にミニLEDをバックライトに採用したタブレット端末「iPad Pro」を、同年10月にはノートPC「MacBook Pro」2モデルを発表した。それを追いかけるように、韓国サムスン電子は同年8月、ミニLED搭載のゲーミングモニター「Odyssey Neo G9」を発売した。また、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）や家電大手のTCL科技集団、海信集団（ハイセンス）もミニLED搭載製品を売り出している。

ミニLEDは、液晶ディスプレー（LCD）と比べ、コントラスト比や輝度などの性能が格段に向上し、解像度や局所輝度制御技術で優れる。

中国台湾の調査会社、集邦科技（トレンドフォース）研究部の王飛（おう・ひ）副総経理は、ミニLEDが今後3～5年のディスプレー産業の方向性となり、先駆けて参入する企業は将来の市場集中度の向上において、競争上の優位性を得ると指摘。22年については、前年に産業の成長の足を引っ張っていた設備や半導体の供給ひっ迫が緩和され、成長が加速する見込みだとした。

調査会社の前瞻産業研究院は、中国のミニLED業界の20～26年の年平均成長率が50%に達するとの見通しを示した。

産業のバロメーターとされ、米国で1月に開催された世界最大級の家電・IT見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）2022」では、テレビ大手各社がミニLED搭載テレビを出展した。中国と韓国のメーカーはここ数年、ミニLED技術に重点を置き、大量出荷を始めている。

中国のミニLED産業チェーンの自給率はいずれの部門も高い。王飛氏は、理想的な状態にはまだ至っていないが、ここ数年、ミニLED技術の進化は早く、歩留まりも向上しており、莫大な資金の流入もコストパフォーマンスを高めているとの認識を示した。