【新華社北京5月3日】中国家電大手のTCL科技集団はこのほど、2022年第1四半期（1～3月）と2021年12月期決算を発表した。

22年1～3月期の売上高は前年同期比25.8%増の405億7元（1元＝約20円）、純利益は43.9%減の13億5千万元。研究開発費は10.1%増の22億5千万元だった。

第1四半期は川下での需要後退やサプライチェーンの一時的な停滞などが響き、フラットパネルディスプレー（FPD）業界は景気の底付近まで冷え込んだ。大型パネルの価格は前年同期比で大幅に低下し、業界の収益性に圧力がかかった。同社傘下のパネルメーカー、TCL華星光電技術はスケールメリットを引き続き高めると同時に、事業構造の改善と顧客構成の最適化を追求し、管理効率を向上させることで経営上の試練に対応した。1～3月のTCL華星光電技術のパネル販売面積は前年同期比34.7%増の1124万1千平方メートル、FPDディスプレー事業の売上高は15.3%増の200億4千万元、純利益は85.8%減の3億4千万元となった。

新エネルギーの太陽光発電および半導体材料事業は1～3月も急速な発展を保ち、業績への貢献度が大幅に拡大した。同社傘下で電力デバイスや単結晶シリコンなどを手掛けるTCL中環新能源科技の売上高は前年同期比79.1%増の133億7千万元、純利益は96.2%増の14億6千万元となった。

なお、同社の21年通期の売上高は前年の2.1倍の1635億4100万元、純利益は2.3倍の100億5700万元だった。

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