世界のタブレット出荷、部品不足が直撃 アップル27.5%減、ファーウェイ43%減
英調査会社オムディア(Omdia)の最新リポートによると、2026年7~9月期のタブレット端末の世界出荷台数は、前年同期比23%減の3219万1000台となり、単四半期ベースで約3年ぶりの低水準となった。特に中東、中国、西欧市場の落ち込みは、世界平均を大きく上回った。
メーカー別出荷台数では、アップルが1158万台で首位を維持したものの、27.5%減となり、市場シェアも前年同期の38.2%から36%に低下した。2位のサムスン電子は21.7%減の543万台、3位のレノボ(聯想)は11.9%増の409万台となった。上位5社で増加したのはレノボのみで、シェアは8.7%から12.7%に上昇した。増加の主因は通常型タブレット端末で、着脱式2-in-1製品の出荷台数は大幅に減少した。4位のシャオミ(小米)は10.6%減の235万台、5位ファーウェイ(華為技術)は43%減の185万台となり、上位5社で最大の減少幅を記録した。

市場縮小が続く主な要因は部品供給の逼迫にあると、オムディアは分析する。同社のリサーチマネジャー、ヒマニ・ムッカ(Himani Mukka)氏は、供給制約が強まるにつれ、メーカーの26年と27年の戦略で、タブレット端末の優先順位が徐々に低下していると指摘する。下半期(7~12月)にサムスン、アップル、シャオミなどが相次いで新製品を発表したものの、供給制約によりメーカーは製品の仕様を大幅に向上させることが難しく、新旧モデルの差も小さい。このため、消費者は買い替えを先送りする傾向にある。
タブレット端末の世界出荷台数は今年4〜6月期に10%減となり、7〜9月期には減少幅がさらに拡大し、23%減となった。オムディアは、来年は供給状況がさらに厳しくなり、28年までに目立った回復を遂げる可能性は低いと予測する。
(36Kr Japan編集部)