米国ラスベガスで10日まで開催中の世界最大級のテクノロジー見本市「CES」では、人工智能（AI）技術の新たな応用やソリューションに大きな注目が集まっている。

主催する全米民生技術協会（CTA）によると、今年は160余りの国・地域から企業4500社が出展し、米国以外が40％以上を占めた。米半導体大手のエヌビディアとクアルコム、中国パソコン大手の聯想集団（レノボ・グループ）、家電大手のTCL科技集団や海信集団（ハイセンス）、パネル大手の京東方科技集団（BOE）などの大手だけでなく、約1400社のスタートアップ企業も出展した。企業はAI、デジタルヘルスケア、電気自動車（EV）、スマートシティー、持続可能な開発などの分野の革新的な製品、技術、ソリューションを披露している。

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中国企業はここ数年、CESで大きな存在感を示し、今年も多くの企業が出展した。CTAのゲイリー・シャピロ最高経営責任者（CEO）は開幕に先立って新華社のインタビューに応じ、中国企業数社が「CES2025イノベーションアワード」を受賞したと紹介。中国企業のイノベーション力を称賛した。
会期中は、300回を超える会議やフォーラムが開催される予定で、企業の代表や専門家、政府関係者などが世界の消費者向け電子機器の新たな技術、トレンド、課題などについて話し合う。

1967年に始まったCESは、世界最大のテクノロジーイベントとして、消費者向け電子機器分野の新年の目玉となっており、世界の同分野の「風向計」とされる。毎年、世界各地から多くの企業が出展している。24年は企業4300社超が出展し、来場者は約13万8千人に上った。【新華社ラスベガス】

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