固体電池技術は、エネルギー密度や安全性、サイクル寿命の面で大きな可能性を秘めているが、大量生産に向けては多くの課題がある。世界中の企業は現在、課題の解決と固体電池の量産化を目指してしのぎを削っている。

車載電池世界大手の寧徳時代（CATL）はこのほど、全固体電池の量産スケジュールについて初めて言及し、2027年にも全固体電池を小規模生産する可能性を示唆した。

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CATLの呉凱・主任研究員は、4月28日に開かれた中国国際電池技術交流会（CIBF）の席上で、技術と製造の成熟度を1～9点で評価した場合、同社の全固体電池の研究開発は現在のところ4点の水準にあるとの認識を示した。呉氏によると、同社は27年までに全固体電池を小規模生産できる7〜8点の水準を目指しているが、大量生産を実現するには依然としてコストなどの課題が残されているという。

現在の固体電池技術は、電解質の違いにより酸化物系、ポリマー系、塩化物系（ハライド系）、硫化物系の4つに分かれている。固体電池分野をリードするトヨタ自動車と同様、CATLも硫化物系の技術を採用している。CATLの曾毓群会長は3月の決算説明会で、同社は固体電池を非常に重視してきたとし、長年にわたって準備を進め、最近では投資を増やしていると説明していた。

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（36Kr Japan編集部）