米自動車大手フォード・モーターは7月21日、電気自動車（EV）の増産に向け、駆動用電池と電池材料の調達に関する方針を発表し、中国車載電池大手「寧徳時代（CATL）」と戦略協力を進めることで合意したことも明らかにした。

同社は2023年のEV年産能力を60万台とする計画で、リン酸鉄リチウム（LFP）電池を導入し、駆動用電池の年産能力60ギガワット時（GWh）を確保するという。

北米市場向けに23年に発売する電動スポーツ用多目的車（SUV）「マスタング・マッハＥ」と24年に発売する電動ピックアップトラック「F-150ライトニング」には、CATL製のLFP電池を搭載したバージョンが用意される。

同社は26年のEV年産能力を200万台とする計画だが、すでに必要な駆動用電池の7割について調達のめどがついているという。電池材料は米国やオーストラリア、インドネシアなどから直接調達する方針で、コバルト大手の「華友鈷業（Huayou Cobalt）」やブラジル資源大手ヴァーレ、オーストラリア鉱業大手BHPグループなどとパートナーシップに関する覚書を交わしている。

（36Kr Japan編集部）