世界の新車販売、EVシェアが4分の1に 急速充電が新たな焦点に
独コンサルティング大手ローランド・ベルガーはこのほど発表したリポート「電気自動車(EV)普及指数」で、電動モビリティー分野はすでに新たなマイルストーンに到達し、25年には世界新車販売におけるEVのシェアは4分の1に上り、世界自動車市場の変革はかつてないスピードで進展していると明らかにした。
リポートによると、25年の世界のEV販売台数は前年比20%以上増加した。欧州市場は前年の成長低迷を経て力強く回復し、新車販売台数は約370万台と前年比約3分の1増加した。これを受けて、欧州の新車販売におけるEVのシェアは30%に迫った。アジア太平洋地域も同様に堅調な成長を維持し、25年のEV販売台数は1500万台に近づき、うち約9割が中国製だった。中国の新車市場ではEVの浸透率が50%に上り、引き続き世界の電動化をけん引した。一方、北米市場は政策の先行きが不透明で、消費者の信頼感が低下し、伸びが鈍化した。
世界新車市場では純電気自動車(BEV)がEV販売台数の約3分の2を占め、シェアは長期にわたって65%~70%の間で推移し、主流となっている。免税や補助金などの支援政策が実施されている市場では、BEVの販売シェアの伸びが最も大きかった。ここ2~3年、東南アジアやトルコなどの市場では消費意欲や政策誘導、完成車メーカーの取り組みが同じ方向に作用したことで、BEVのシェアも急速に上昇している。
欧州と北米市場ではプラグインハイブリッド車(PHV)がこれまでの低迷を脱し、成長軌道に戻った。特に欧州ではPHVのEV販売に占める割合が大きく拡大し、その原因の一部として、中国ブランドが欧州連合(EU)の中国製BEVに対する追加関税の影響を受けず、PHV市場で約20%のシェアを獲得したことが考えられる。なお、中国市場ではPHVが販売全体の19%を占めた。西欧市場ではPHVシェアが7%から10%に上昇した。
充電の面では、25年に世界で新たに設置された公共充電設備は約110万基と前年よりやや少なかったが、これは投資の減退を意味するのではなく、市場の成熟が進んだことを示す。業界は充電ネットワークの拡張からインフラ効率の向上へと重心を移行させつつあり、急速充電設備と超急速充電設備(出力150キロワット以上)の占める割合が上昇を続けた。
この傾向は主に、ユーザーの充電所要時間の短縮に対する需要の高まりとハイパワー充電インフラのビジネスとしての魅力向上の二つによって引き起こされている。 【新華社上海】