次世代電池の本命とされる全固体電池を開発する中国スタートアップ「晶核能源（Jinghe Energy）」がこのほど、天空工場創投基金（Sky Workshop Venture Capital Fund）の主導するエンジェルラウンドで数千万元（数億円）を調達した。資金は製品の商用化に向けた開発や人材採用、海外市場への進出加速に充てる。

晶核能源は、全固体電池セルおよびソリューションの開発を手がけている。創業者の李延涛CEOは、リチウムイオン電池大手の中航鋰電（AVIC Lithium Battery）や吉利汽車傘下の電池企業の設立に関与した、業界の重鎮だ。

全固体電池は高いエネルギー密度と安全性を備え、電気自動車（EV）の「究極の解」と目されてきた。しかし、固体界面における高い電気抵抗や製造コストの増大、複雑な量産プロセスが普及の障壁となっていた。

同社は独自の「界面コーティング技術」によってこの課題に挑む。李CEOは、正負の両極材を硫化物で精密に被覆（コーティング）する技術を開発したと言及。「同じ材料同士の密着性を高めることで、導電率を従来の全固体電池より1桁向上させた」と明かした。2027年末までに、急速充放電の指標となるレートを2C（30分で満充電）まで引き上げる計画だ。

全固体電池は依然として“先物”か　コスト10倍の壁を前に、中国メーカーが“賭けに出る”背景

電池の性能を左右する正極材には、一般的になりつつあるハイニッケル系ではなく「リチウムリッチ・マンガン基（LMR）」を採用した。李氏によれば、同材料の活用により、セルのエネルギー密度をガソリン車を圧倒する800Wh/kgまで高めることが可能になるという。

また、製品の活用範囲を広げるため、人工知能（AI）搭載バッテリー管理システム「AI BMS」と第4世代電池パック技術「CTP4.0」を開発した。「AI BMS」は、より高い精度で電池の状態をモニタリングでき、「CTP4.0」は電池パックの空間利用率を高め、製造コストを低減できるという。

さらに竜骨構造を導入し、電池セルの間に2ミリの隙間を設けて充放電時の通気性を確保した。中央には通気性と圧縮性を有する材料を加え、電池パックの構造強度や断熱性、空間利用率を向上させている。

同社は技術開発と並行し、早期の収益化を見込む。すでに商用EV大手メーカー3社やエネルギー企業2社と提携の意向をまとめており、2026年10～12月に製品の車載試験を完了させる計画だ。今後、乗用EVに加え、蓄電システムや「空飛ぶクルマ（eVTOL）」など、高エネルギー密度が求められる3分野をターゲットに定める。李氏は、2027年までに全固体電池の量産化を目指す方針を示した。

＊1元＝約22円で計算しています。

（翻訳・大谷晶洋）

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