米調査会社IDCが4月9日に発表したリポートによると、2023年1～3月期の世界のパソコン（PC）出荷台数は、前年同期比29％減の5690万台となり、19年同期の5920万台を下回った。新型コロナウイルスの流行下で普及したリモートワークによるPC特需は終わりを告げたとみられる。

PC大手各社は軒並み出荷台数を減らし、米アップルの40.5％減を筆頭に、米デルは31％減、中国の聯想集団（レノボ・グループ）は30.3％減、米HPは24.2％減となった。

IDCは、需要の冷え込みはPCメーカーにサプライチェーンを見直す余地を与え、多くのメーカーが中国以外での生産を模索し始めたと指摘。アップルはすでに、同社が慎重に設計したサプライチェーンが米中関係の緊張によって損なわれる可能性を考慮し、生産拠点の多様化を進めている。またIDCの研究者は、世界経済の復調とPCの買い替え需要が二重の追い風となり、24年までにはPCメーカーの業績が回復する可能性があるとの予測を示している。

アップル、中国でMacBook Proの生産拠点拡大の見通し

（36Kr Japan編集部）