中国なしではコスト6倍——テスラ人型ロボットを陰で支えるサプライヤーたちの正体

公開日：2026.04.22

中国上海市で開催された家電見本市「AWE 2026」で、米EV大手テスラが開発する人型ロボット（ヒューマノイド）「オプティマス（Optimus）」の第3世代モデルが公開され、イーロン・マスク氏が掲げる「年間100万台の量産」が現実味を帯びてきた。これに伴い、その背後にあるサプライチェーンにも注目が集まっている。直近では、中国のサプライヤー5社がタイに工場を建設する動きが報じられ、テスラの人型ロボット量産を支えるサプライチェーンの存在が初めて浮き彫りになった。

サプライチェーン企業が続々と海外へ

タイ現地メディアは今年2月、タイ投資委員会（BOI）が中国企業5社のタイにおける工場建設を承認したと報じた。対象企業は新剣機伝動（Seenpin）、貝特科技（Beite Technology）、三花智控（Sanhua Intelligent Controls）、拓普集団（Tuopu Group）、旭升集団（Xusheng Group）で、人型ロボットのフレームや関節、アーム・指の制御システムの生産を担う。主な供給先はテスラのほか、アップルやサムスン、ファーウェイといった大手テック企業とされている。

企業リストを見ると、各社が担う役割は明確だ。三花智控はアクチュエーターを生産し、ロボットの「筋肉」に相当する動力を提供する。拓普集団は関節モジュールやアクチュエーターなどを手がけ、ロボットの「骨格」をつなぐ役割を担う。旭升集団は関節などの部品を提供し、新剣伝動と貝特科技はロボットの精密な動きを支える遊星ローラーねじを生産する。

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自動車産業からロボット分野へ

これらの企業の多くは、EV分野でテスラと長年協業してきた実績を持つ。人型ロボットのブーム到来を機に、精密製造分野で培ってきた技術を生かし、首尾よくロボットの主要部品サプライチェーンへの参入を果たした格好だ。

なかでも三花智控に対する市場の注目度は高い。テスラの主要サプライヤーとしての実績から、オプティマス向けのアクチュエーターを供給するとの見方が広がっている。同社は公式に認めていないものの、こうしたうわさは幾度も株価に影響を与えてきた。2025年上半期には、ロボット開発企業と連携しながら、全製品の開発、試作、サンプル提供を進めた。

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同じくテスラの主要サプライヤーである拓普集団は、2016年からEV向けにシャシーを供給している。23年には電気駆動事業部を立ち上げ、ロボット分野に参入。アクチュエーターやセンサー、電子スキンなどを手がけ、すでに顧客に対し複数回のサンプル提供を行っている。

旭升集団はアルミ合金の成形技術を強みに、オプティマスの関節や骨格部品を生産する見込みだ。すでに、国内外の主要ロボット企業と提携を結んでいるという。

新剣伝動は前述の3社とは異なり、テスラの自動車向けサプライヤーではなかったものの、早くからオプティマスのサプライチェーンに組み込まれている。主力製品の遊星ローラーねじは、ロボットの腕や脚に不可欠な部品だ。2025年には年産100万本規模の量産プロジェクトを始動させており、すでに上場に向けた事前指導の段階に入っている。

長盈精密（Everwin Precision）や藍思科技（Lens Technology）といったテスラの長年のサプライヤーも、オプティマスの潜在的なサプライヤーとみられている。長盈精密は2025年に人型ロボット向け精密部品を約69万点納入した実績があり、藍思科技も関節モジュールやロボットハンドなど主要部品の量産・納品を実現している。

決め手はコストと製造能力

人型ロボットのアクチュエーターやねじといった部品は、EVの電気駆動システムと技術的な共通点が多く、自動車産業のサプライヤーがロボット分野へと移行するのは、極めて自然な流れといえる。

とはいえ、より本質的な理由はコストと製造能力だ。マスク氏はかつて、人型ロボット分野で最大の競合相手は中国勢だと明言した。調査会社ベイン・アンド・カンパニーによると、人型ロボット分野では、製造能力および主要部品の生産技術の50～70％を中国企業が握っているという。また、モルガン・スタンレーは、中国のサプライチェーン抜きでは、オプティマスのコストは13万1000ドル（約2100万円）まで跳ね上がり、2万ドル（約320万円）という目標をはるかに上回ると試算している。