トヨタの値下げも焼け石に水…中国で存在感薄れる日本メーカー

2024年4月24日0394

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中国電気自動車（EV）最大手の比亜迪（BYD）が3月26日に発表した2023年12月期決算は、売上高が前年比42.04％増の6023億1500万元（約12兆9000億円）、純利益が同80.72％増の300億4100万元（約6400億円）だった。

2023年の販売台数は前年比62.30％増の302万4000台。また、輸出台数は同334.2％増の24万2800台と飛躍的に伸び、海外事業の売上高は同75.2％増の1602億2200万元（約3兆4200億円）となった。

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BYDの王伝福会長は決算説明のカンファレンスコール（電話会議）で、中国の自動車市場において外資系ブランドのシェアが向こう3～5年で40％から10％に低下するという大胆な予測を示した。この予測は現実のものとなりつつある。

中国汽車工業協会（CAAM）によると、今年1～3月の中国ブランドの市場シェアは59.6％で、前年同期から7.4ポイント増加した。一方、外資系ブランドの市場シェアは軒並み下がり、ドイツ系ブランドは1.5ポイント減の20.4％、日系ブランドは2.2ポイント減の13.8％、米国系ブランドは1.8ポイント減の8.2％となった。

日系ブランドの自動車はかつて、その耐久性を強みに中国市場で確固たる地位を築いたが、ここ2年は市場シェアが縮小している。乗用車市場信息聯席会（CPCA）のデータによると、日系ブランドの市場シェアは外資系の中で最も減少が激しく、2021年が22.6％、23年が17％、現在は15％だ。

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このうちホンダの失速が最も顕著だ。ホンダが中国に設立した合弁会社・広州ホンダの販売台数は今年3月、前年同期の8万6000台から3万台へ、同じく合弁会社の東風ホンダも6.5万台から2.8万台へと、いずれも半分以下に減少した。報道によると、日系メーカーは中国での生産能力を減らす検討に入り、日産は最大で3割、ホンダも2割減らす意向だという。

日系ブランドは中国の自動車市場で価格競争にさらされ、大幅な値下げも始めている。例えば広汽トヨタの第9代「カムリ（凱美瑞）」は発売価格を17万元（約360万円）に下げたが、中型セダン市場で大きなシェアを獲得していない。その上、BYDが「EVはガソリン車より安い」とうたって発売した「秦PLUS栄耀版」は、大型セダンながらエントリーモデルの価格帯を8万元（約180万円）以下に引き下げた。

さらに、進化を続けるBYDの技術が市場の構造を変えつつある。王会長は、同社が独自に開発したプラグインハイブリッド機構「DM-i」の第5世代を今年5月に発表する計画を明らかにした。第5世代はエンジン効率が第4世代の43％から46％に上がったことで、低充電時のガソリン消費量が100キロあたり2.94リットルに抑えられ、ガソリン満タン・満充電での航続距離が2000キロに上るという。進歩したこの次世代プラグインハイブリッド機構と比べると、日系ブランドの経済性もかすんでしまう。