北京ハーフマラソン、人型ロボット300台が公道を疾走 日中連携の可能性も
中国北京市の経済技術開発区（北京亦荘）で19日、約1万2000人のランナーと100超のチームに属する300台以上の人型ロボットが、約21キロのコースを共に走るイベントが開かれた。スポーツと最先端技術の融合を体感できる試みとして、業界内外から関心を集めた。
大会は「2026北京亦荘ハーフマラソン・人型ロボットハーフマラソン」と銘打たれ、北京のロボット産業集積地である同区が主催。人とロボットが同じコースを走る形式の大会は2回目となった。人型ロボットの技術開発の促進と産業応用の拡大を狙う。
自律ナビゲーションの社会実装が本格化
主催者によると、ロボットの参加方式は自律ナビゲーションと遠隔操作の2種類で、自律型が全体の約4割を占めた。参加台数や技術の多様性はいずれも過去最高となった。
同区管理委員会の関係者は、今回の大会で人型ロボットの自律走行技術が初めて大規模に実用化されたと説明。ロボットがリモコンや操作員に頼ることなく、自らが周囲を認識し、走行方法を判断する段階に入ったと強調した。
中国では、人型ロボットの活用が急速に広がっている。民間の舞踊や武術のパフォーマンスから、工場や小売店、介護施設まで応用範囲は拡大。中国電子学会は、中国の人型ロボット市場規模が2030年までに約8700億元（約20兆円）に達するとの見通しを示している。
日本企業、中国勢との「共闘」で現場実装を急ぐ
日本は人型ロボット分野で長年の技術の蓄積を持ち、世界的に影響力のあるモデルを送り出してきたが、近年は中国企業との連携を強める動きも出ている。日経アジアの報道によると、日本の人工知能（AI）スタートアップ、ZEALSは、中国のロボットメーカー、杭州宇樹科技（Unitree Robotics、ユニツリー・ロボティクス）の人型ロボットをすでに導入し、病院での受診案内や夜間巡回の検証を計画している。
中国ロボット大手の優必選科技（UBTECH）も最近、同社の子会社がホンダトレーディングの中国法人と戦略的協力提携を締結したと発表した。両社は人型ロボットや無人物流車などの自動化・スマート化ソリューションの応用研究や検証、ビジネスモデル開拓を共同で展開する。
業界関係者は、人型ロボットの研究開発や実用化における中日協力の展望は明るいと指摘する。中国電子学会の徐暁蘭理事長は、中国の人型ロボットは技術開発の段階を経て産業のけん引役となり、世界をリードする存在へと成長したと指摘。今後も産業の育成やイノベーション環境の整備を一層進め、イノベーションが主導する「新たな質の生産力」の発展を中国さらには世界で推進する重要なエンジンとする必要があると述べた。【新華社北京】
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